鶴我の考察・感想・言葉の息吹を吹き込む日々の呟き。

自然・宇宙・日本の歴史に心赴くままに穏やかに情熱を大事に謙虚と感謝を忘れずに好奇心を持って生きていく男の記録。

己の人生の軌跡【其之伍】 深堀の譚:貮(中編)

 

 

 

 

 

四季折々の絶景に癒される!一度は行きたい日本の湖20選 - Tripa(トリパ)|旅のプロがお届けする旅行に役立つ情報

 

 


※ここに記している用語ですが全部で12個。

1・レーザーディスク
2・VHS(ビデオホームシステム)
3・S-VHS(スーパービデオホームシステム)
4・VHS-C(ビデオホームシステムコンパクト) 
5・ベータマックス
6・U規格
7・ED Beta(イーディーベータ)
8・Hi8(ハイエイト)
9・ミリビデオ
10・Digital8(デジタルエイト)
11・BETACAM(ベータカム)
12・DV (ビデオ規格)


これらの説明を記しております。映像機器の歴史とかに関心が入ってしまってアダルトビデオメーカーという本質から
すっかり外れ過ぎましたがおかげで色んなことが分かりましたよ。
短文におけるまとめも書いておきますね。

 

 

 

 

 

 

 

 

1・レーザーディスク

レーザーディスクLaserDiscLD)は、直径30cmディスクに両面で最大2時間映像を記録できる光ディスク規格である。

Laserdisc logo.svg

 

LDDVDComparison-mod.png

 

 

フォーマット アナログ(映像・音声)
デジタル(音声)
回転速度 CAV:1800rpm
CLV:1800 - 600rpm
読み取り方法 632.8nm赤色He-Neレーザー(初期)
780nm赤外線半導体レーザー
回転制御方式 CAV、CLV
策定 フィリップスMCA
主な用途 映像、音楽、ゲーム等
ディスクの直径 30cm、20cm
大きさ 300×300×2.5mm
200×200×2.5mm
200×200×1.2mm(LDシングル)
重さ 約480グラム(30cm LD)
上位規格 Hi-Vision LD
DVD
下位規格 VHS
ベータマックス

 

 

 

 

概要[編集]

レーザーディスク」は日本国内ではパイオニア株式会社登録商標である[1]。発売前にマーケティングの専門家たちに相談し、一橋大学田内幸一教授(当時)からのレーザーを前面に出してレーザーディスクではどうかとの提案が採用され命名された[2]パイオニア以外のメーカーでは規格名であるレーザービジョンLaserVisionLV)が用いられていた。1989年平成元年)10月にパイオニアが「レーザーディスク」の商標を無償開放したことで他メーカーも使用できるようになったが[3]、使用有無は各メーカーに委ねられた。

日本市場では当初はパイオニアのみがLDプレーヤーを製造発売し、「絵の出るレコード」というキャッチコピーが使われていた。松下電器産業(現:パナソニック)をはじめ多くの電機メーカービデオデッキ市場でVHS方式を広めた実績がある日本ビクター(現:JVCケンウッド)が開発したVHD陣営に属していたため、規格争いを繰り広げることになる。当初はVHD陣営12社に対しLDはパイオニアのみ、しかもVHD側の松下、東芝、三菱といった巨大企業に比べれば、パイオニアは1~2割規模のオーディオメーカーにすぎず、趨勢は絶対不利であった。しかしVHDの市販化が1983年昭和58年)4月と遅れたこと、水平解像度が240本程度だったVHDに対し、レーザーディスクは400本以上あること、ピックアップレーザーによる非接触式で再生によるディスクの摩耗が無いなどのアドバンテージに加え、ソニー日立製作所日本コロムビアティアック日本マランツVHD陣営から鞍替えした松下電器産業三洋電機、日本楽器製造(現:ヤマハ)、東芝三菱電機日本電気ホームエレクトロニクスなどがLDプレーヤーの市販に参入したことによって、1985年(昭和60年)以降ビデオディスクのシェア過半数をLDが獲得し、VHDとの規格争いに勝利した(詳細は「VHD#ビデオディスクの規格争い」を参照)。

VHD陣営のメーカーも参加して開発した音楽CDの量産技術が、同じ光ディスク方式であるLDの技術とコストの問題を解決させ、LDを勝利に導いたと言われる[4]

2015年平成27年)9月15日、「世界初の産業用レーザディスク(LD)プレーヤ」PR-7820(第00201号)、「世界初の半導体レーザを使用した民生用レーザディスク(LD)プレーヤ」LD-7000(第00202号)、「世界初のLD/CDコンパチブルプレーヤ」CLD-9000(第00203号)の3機種が国立科学博物館による重要科学技術史資料(未来技術遺産)として登録された[5][6]

民生用は再生のみであるが、業務用では録画・再生が可能な機種が存在した(パイオニア:LaserRecorder VDR-V100、VDR-V1000、ソニー:LVR-6000A、ティアック:LV-200Aなど)。

 

 

歴史[編集]

誕生[編集]

1972年昭和47年)9月にオランダフィリップスが光学式ビデオディスク規格としてVLP(Video Long Play)方式、同年12月にアメリカ合衆国MCAがディスコビジョン(DiscoVision)方式を発表。1974年(昭和49年)9月に両社の規格が統一され「フィリップス/MCA方式」として発表された。1978年(昭和53年)12月にアメリカで製品化され、フィリップスの子会社マグナボックスが世界初となる家庭用LDプレーヤー「マグナビジョン」VH-8000を発売。パイオニアとMCAの合弁会社ユニバーサルパイオニアUPC)が、アメリカ市場で1979年(昭和54年)2月に業務用LDプレーヤーPR-78201980年(昭和55年)6月に家庭用LDプレーヤーVP-1000を発売した。日本ではパイオニアが製品化し、1981年(昭和56年)10月に第1号機LD-1000の発売によって市販化された。

普及[編集]

初期のLDはメインとなった映画ソフトが7,000円 - 1万円前後の価格設定で発売されていたが、1980年代終盤からパイオニアLDC(現:NBCユニバーサル・エンターテイメントジャパン)が中心となって「エバーグリーンシリーズ」「ブロックバスター」等と称して5,000円を切る価格帯で次々と人気ソフトを発売。やがて他社もこれに追随する価格帯の製品を増やした。LDプレーヤーについても1985年(昭和60年)に10万円を切る価格で発売された日本楽器製造(現:ヤマハ)のLV-X1を皮切りに、パイオニアソニー松下電器産業ケンウッド(現:JVCケンウッド)といった各社から「ロッキュッパモデル」と言われた69,000円台の普及価格帯のLDプレーヤーやCD/LDコンパチプルプレーヤーが次々と登場し、LDは1990年代前半を最盛期としてユーザーを拡大、多くの映画、音楽ドキュメンタリーアニメスポーツ、その他各種のコンテンツがLDで発売された。

マイクミキサーを搭載した「レーザーディスクカラオケプレーヤー」や、LDプレーヤー一体型ミニコンポ「プライベート」も登場した。

1992年平成4年)頃からは、それまでの映画ソフトで主流だった画面のトリミングをやめ、できるだけ劇場公開時の画面サイズに忠実なワイドスクリーンサイズの画面で映画ソフトを次々に発売して映画マニアを中心にユーザー層を厚くしていった。

映画LDの中には、1本の映画をワイドスクリーンテレビサイズの2パターンの商品で発売するなどマニアックなラインナップがなされたものも多い。これらの中にはDVD-Videoで発売されているソフトでは見ることができない画面サイズのものもあった。一方で、同じ映画のソフトが何種類も発売されていることから当時の一般的ユーザーを混乱させる副作用も生じた。

またテレビドラマアニメーションなどのシリーズ作品を複数枚のLDに全話収録して一括販売する「LD-BOX」というボックス・セット形態の商品も数多く発売され、コアなファンやマニアを取り込んでユーザー層を拡大させていった。

一方、LDのデジタル音声領域にCD-ROMと同様のデジタルデータを記録した「LD-ROM」が登場し、家庭用としてレーザーアクティブを投入。業務用としてはレーザーバーコードシステムと連携したLD-V540等が投入され、産業用・教育用等で利用されていた。1980年代にパイオニアが自社パソコンとして発売していたMSXパソコン「palcom」PX-7等との連携でLDゲームをプレイする事が出来たが、これはLDのデジタル音声規格が策定される以前から存在していたものでLD-ROM規格とは異なる。後にパイオニアMacintosh互換機MPCシリーズを販売し、対応したLDプレーヤーCLD-PC10を発表したが、LD-ROMとの連携は殆ど重視されなかった。

1982年(昭和57年)に発売された業務用カラオケは大ヒットとなり、レーザーディスクに関するビジネスの中心となった。人気曲が繰り返し再生されるカラオケは、ランダムアクセスが可能で再生によってディスクの摩耗が発生しない非接触式ピックアップの特徴が特に生きる分野だった。既にVTRカラオケのソフトを発売していた東映芸能ビデオが既存コンテンツをLD化したのをはじめ、テープカラオケの販売大手だった第一興商やJHC(1996年(平成8年)倒産)がソフトの供給を開始し、他社も参入した[7]。また、オートチェンジャーを使ったシステムや、複数台のオートチェンジャーを使って複数の個室に映像を配信するシステムも開発された[7]。カラオケLDソフトの出荷金額がピークになったのは1990年(平成2年)の982億円(この年のLDソフト全体の出荷金額は1,357億円、カラオケで全体の72%を占めた)、LDソフト全体の出荷金額のピークは1991年(平成3年)の1,361億円だった[7]

衰退[編集]

家庭用LDソフトは販売専用という戦略をとり、末期の一時期を除いてレンタルは全面禁止のため、視聴にはソフトの購入が絶対であった。ソフトの発売種と量が増える一方で、生産ラインの少なさが次第に影響し始めた。1994年 - 1995年頃には、一部の人気商品を除いてほとんどの商品が初回ラインのみの生産で終了するようになり、発売と同時に販売元品切れとなるソフトが続出。新譜として発売された月に廃盤で入荷不可という奇妙な商品も相次いで出現した。需要に供給が全く追いつかない状態となる一方で、それまでは高額だったビデオテープソフトの低価格化と安定供給が進み、ユーザーのLD離れが始まった。なお、アニメLDソフトでは1980年代後半の時点でここで述べられたような供給体制の不備が一部のビデオ雑誌で指摘されていた[要出典]。Laserカラオケと一緒に粗製乱造され、画質マニアのLD離れも衰退の要因となった。

やがて1996年(平成8年)にCDと同じ12cmサイズのDVD-Video規格(DVDビデオ)が登場。最初期のソフトラインナップはLDと同じく、ディスクメディアのポテンシャルを引き出すための高品質なオーケストラコンサートBGV、代表的なブロックバスター作品というバリエーションであり、出足が鈍かった。しかし1997年にはパイオニアLDCバンダイビジュアルなどがOVADVDをLDと併せて発売するようになり、1998年より洋画作品をLDで数多く発売していたパイオニアLDC(2000年頃までタッチストーン・ピクチャーズ系中心)やソニー・ピクチャーズ(当初よりコロムビア映画の他、ビデオソフトでCIC・ビクター ビデオが販売元だったユニバーサル映画作品のDVDソフト販売元にもなっている)、ワーナー・ホーム・ビデオといった洋画メジャー系のコンテンツを中心に、比較的廉価な価格帯で充実したソフトを発売するようになった。例えばブロックバスター作品の場合、LDソフトでは一作品5,000円 - 8,000円程度の価格帯が主流だったのに対し、DVDソフトは当初でも3,900円 - 6,000円程度だった。こうして、DVDと比べると大型で耐久性も劣るLDはその地位を急速に奪われていく。

1999年(平成11年)頃からはVAIOiMacなどでDVD-ROMドライブが搭載される家庭用パソコンが、2000年(平成12年)3月には当時のDVDプレーヤーよりも安価でDVD-Videoが視聴できる家庭用ゲーム機PlayStation 2」が発売され、DVD-Videoの再生環境は爆発的な普及を遂げることになる。DVD-Videoはレンタルビデオが容認されていたこと(これはコピーガードを標準規格として採用できた事が大きい)が追い風となり、ソフト市場やレンタルビデオ店も加速度的に膨張した。これによって大部分の映像ソフト・レコード会社がLDの制作・発売を終了し、LDは最後まで映像メディアの主役となることはなかった。

LDからDVDへの過渡期である1996年から2000年(平成12年)にかけて、同一タイトルをLDとDVDで併売するスタイルがパイオニアLDCバンダイビジュアルが発売元の洋画(ブロックバスター作品)とOVAを中心に見られた。

過去に発売されたLDソフトの映像を視聴するだけの機器になりつつあった2002年(平成14年)、パイオニアがLDプレーヤー事業から撤退する報道があったものの[8][9]、消費者からの要望があったために細々と生産・販売を継続する方針を取った[10]

LDカラオケは、まず1991年(平成3年)のバブル崩壊に伴う景気悪化により酒場での需要が減った。また、カラオケボックスやカラオケルームの登場で客層の若年化が進むにつれ、新曲配信のスピードが重要視されるようになった。さらに1992年(平成4年)に始まった通信カラオケは新曲配信のスピードに勝り、新曲リリースからLD化までに1 - 2ヶ月かかるLDカラオケは苦戦を強いられるようになっていった[7]。DVDが発売された時点で、カラオケボックスではすでに通信カラオケが台頭していたものの、当時は技術仕様の問題から音質が貧弱だった。その一方で、LDカラオケはスタジオ収録や楽曲のオリジナル音源とプロモーションビデオなどのアーティスト本人出演映像を収録できる点から、演歌歌謡曲をはじめとする「定番曲」を繰り返し再生する用途では一定の評価を得られており、ランニングコストから通信カラオケ機器導入に消極的な一部のパブ居酒屋・カラオケスナックといった飲食店や、壮年者を中心としたカラオケファン(歌謡曲愛好家)が自宅で楽しむなど根強い需要が2000年代に入っても残っていた。しかし新曲対応の鈍さが最大の弱点であることは変わらず、2004年(平成16年)に登場したBBサイバーダムが過去に自社(第一興商)や当時のコロムビアミュージックエンタテインメント(現:日本コロムビア)などが制作したLDカラオケの映像や音源をストリーミング配信する機能を盛り込み、クオリティ面での不利が払拭されたため、この領域の衰退に拍車をかけた。それでも2007年(平成19年)3月までは、個人向けに20cmのカラオケソフトが細々と発売され続けた。

 

 

終焉[編集]

2007年(平成19年)3月、市場衰退により世界唯一のLDディスクプレスメーカーとなったメモリーテックが製造ラインを廃止。これによりレーザーディスクの歴史は幕を下ろした[11]。最後まで制作を続けたのはテイチクの家庭向け市販カラオケソフト(20cm LDシングル)「音多ステーション」シリーズであり、2007年(平成19年)3月発売の三門忠司の楽曲が収録された規格番号「22DK-1018」まで、毎月4タイトル以上の新譜ソフトの発売を続けた。

2006年(平成18年)12月に発売した演歌歌手川中美幸の『金沢の雨』などが収録された規格番号「22DK-995」がラストプレスとなり、製造ライン終了に伴う式典を行った。

ソニー松下電器産業などはLDプレーヤーを1999年度(平成11年度)までに販売終了・撤退し、DVDへ軸足を完全に移した。それ以後、パイオニアだけが以下の機種をLDプレーヤー最終機種として発売していた。

  • DVL-919 - 1998年10月発売。スタンダードモデルのDVDコンパチブル(一体型)プレーヤー。当機以前よりDVDコンパチブルモデルはCD-DAに加え、CDグラフィックス/ビデオCDの再生に対応している。
  • DVL-K88 - 1998年1月発売。同時発売のDVL-909(DVL-919の前機種)にボーカルマイク端子やキーコントロールなどカラオケ機能を付け加えた。
  • DVK-900 - 1998年10月発売。LD時代より実質的に継承した、スピーカーアンプがプレーヤーと一体化したテレビ台型の大型媒体であるDVDオールインワンカラオケシステム。
  • CLD-R5 - 1996年9月発売。CD-DAとのコンパチブル型エントリー機。

これらは発売後モデルチェンジをすることなく、10年以上にわたり細々と生産・販売を続けていた。しかし2009年(平成21年)1月14日、上記4機種について合計約3000台をもって生産終了すると発表した[12]

その後、生産予定台数に達したものの、DVL-919とCLD-R5の2機種については、一部の注文が複数の販売店に重複したことで若干数のキャンセルが発生したため、同年7月28日から追加販売を実施したが[13]、同年9月25日に追加販売分も完売したことを発表した[14]。これらの機種は2009年(平成21年)の生産終了後、最低8年間は修理に必要な補修部品を保有するほか、過去の機種でも補修部品に在庫があれば修理に応じる体制を併せて発表した[15]

なお、LDプレーヤーの最終機種としては、DVL-919よりも2か月後の1998年(平成10年)12月に発売されたDVDコンパチブルのプレステージモデル「DVL-H9」が存在する。発売当時のLDプレーヤー・DVDプレーヤーのリファレンス(プレステージ)モデルに搭載された映像回路を両方搭載の上、最新機能も盛り込ませた贅を尽くした高価格機種であり、2002年(平成14年)6月に生産終了、2003年(平成15年)頃にカタログ掲載から消えている。

2020年令和2年)11月、LDプレーヤーの補修用性能部品の在庫が無くなったことから、パイオニアアフターサービスを終了した[12]

 

 

 

 

2・VHS

VHS(ブイ・エイチ・エス、Video Home System:ビデオ・ホーム・システム)は、日本ビクター(現・JVCケンウッド)が1976年(昭和51年)に開発した家庭用ビデオ規格で、同社の登録商標(日本第1399409号ほか)[注釈 1]である。

当初は記録方式を表現したVertical Helical Scan(バーチカル・ヘリカル・スキャン)の略称だったが、後にVideo Home System(ビデオ・ホーム・システム)の略称として再定義された。

 

VHS logo

VHSカセット

 

策定 日本ビクター
(現・JVCケンウッド

 

 

概要[編集]

VHSの特徴として、ビデオの規格を原則として変えないことがあり、発売当初録画されたテープは現在流通している最新機種でも再生できる。テープは幅が1/2インチのカセットタイプで、標準録画時間が2時間だった。この形は現在では当たり前となったが、開発当時のVTRにはテープのリールが1つだけのカートリッジタイプがあったり、テープ幅やカセットのサイズもさまざまだったり、と互換性のない規格が氾濫していた。

技術の進歩によりテープの長尺化が進んだ結果、DF480を利用したときの現在は240分が最長となった。また、規格の範囲を大きく逸脱しないかたちでの改良を続けており、HQやHi-Fiオーディオ対応、ビデオカメラ規格のVHS-C水平解像度400本以上の高画質機種S-VHSとそのビデオカメラ規格S-VHS-C、衛星放送などのPCMデジタルオーディオを劣化なく記録できるS-VHS DA(DigitalAudio)、アナログハイビジョン対応のW-VHSデジタル放送対応のD-VHSなど幅広く展開している。全ての規格においてVHSテープの再生は基本的には対応している。なお、S-VHSの登場後は従来のVHSを識別のため「ノーマルVHS」または「コンベンショナルVHS」と呼ぶ場合がある。なお、上位規格であるデジタル記録のD-VHSでは地上デジタル放送BSデジタル放送CSデジタル放送などの無劣化記録が可能となっている。

ベータ8ミリLDVHDなどさまざまなメディアとの競争の結果、家庭用ビデオ方式としてデファクトスタンダードとなった。特に、DVD-Videoの普及以前は単に「ビデオ」といえば通常はVHSのことを指すものであり、関連企業も商品説明等でVHSの意でビデオという単語を用いていた(「ビデオ版とDVD版の内容は同一です」という表記や、VHSデッキを指して「ビデオデッキ」と称するなど)。

VHSのハードの普及台数は全世界で約9億台以上、テープに至っては推定300億巻以上といわれている。このことを称え、VHS規格発表から30周年の2006年(平成18年)にはIEEEによってVHSの開発が「電気電子技術分野の発展に貢献した歴史的業績」として『IEEEマイルストーン』に認定された[1]

 

 

歴史[編集]

開発[編集]

1956年(昭和31年)に開発されたアンペックス社の業務用2インチVTRNTSC方式をそのまま録画可能であったが、巨大なシステムであった。ヘリカルスキャン技術は1955年(昭和30年)に東芝が基本特許を出願。1959年(昭和34年)に放送用1ヘッドヘリカルスキャン方式VTRを東芝が発表[2]。回転2ヘッドヘリカルスキャンは同年に日本ビクターが開発している。それ以降、各社は比較的コンパクトなオープンリール式のVTRを発売、全てヘリカルスキャン方式であったが、各社バラバラで統一規格は制定されていなかった。

松下電器産業日本ビクターソニーの3社は家庭用VTRも見据え、テープがカセットに収められたビデオレコーダー(VCR)の統一規格(Uマチック)に合意。発売したが高価なこともあり、オープンリール式と同様に企業の研修用途や教育機関、旅館・ホテルの館内有料放送などが主な販売先だった。

家庭用VTR機器が本格的に普及する時代を狙い、ソニーが各社に規格統一を呼びかけ先行して開発・発売されたベータマックスが、Uマチックの小型化を目指して開発された経緯から録画時間の延長よりカセットの小型化を優先し、最長60分の録画時間でU規格と同等の操作性を確保すべく開発されたのに対し、ビクターは民生用途としての実用性を重視し、カセットが若干大きくなることを承知で録画時間を最長120分として基本規格を開発。またメカ構造もU規格にとらわれずより量産化に適した構造を目指し、家庭用VTRというコンセプトを明確にして開発・発売された。

先に発表・発売されたのはソニーのベータマックス(1号機・SL-6300)で、1975年(昭和50年)4月16日に発表、同年5月10日に発売されている。

規格統一の争い[編集]

ソニーは、松下電器産業(現:パナソニック)にベータ方式への参加を要請したが、松下の態度は不鮮明であった。

「VHSの父」と呼ばれる高野鎭雄松下幸之助に直訴した、という経過が流布されたり、映画のストーリーで登場するが、史実に基づく経過は、松下電器は当初からVHS採用に動いていた。1975年当時、日本ビクター社長には、松野幸吉(元松下電器東京支社長)が就任していた。1975年8月、ビクターがVHSの試作機を完成させた情報が松下電器へもたらされ、同月、松下中央研究所の菅谷部長らがビクター横浜工場を訪問し、VHS試作機を見学した。NHK総合テレビプロジェクトX〜挑戦者たち〜』の第2話[3]では、1975年9月3日には松下幸之助がビクター横浜工場でVHS試作機を見学し、「ベータマックスは100点満点の製品だ、しかしこのVHSは150点だ」「ええもん造ってくれたな」と発言したと、試作機を覗き込む松下幸之助の写真つきで紹介されている。

1976年4月3日、ビクター横浜工場で、松下電器松下幸之助相談役と稲井副社長、菅谷部長、ソニーは盛田会長、岩間社長、大賀副社長、木原専務、ビクターは松野社長、徳光副社長、高野事業部長が一同に会し、ベータ、VHS、VXを前にして初めて意見を交換した。VXは初めから問題にならず、VHSとベータとの長短が論じ合われた。佐藤正明著『映像メディアの世紀』によると、その後、松下幸之助相談役は「盛田さんがあまりにも熱心なので、もしかしたらベータマックスの方が良いのかと思って、ソニーの研究所も見せてもらったし、幸田の工場も見せてもらった。しかしわしの考えは変わらなかったな。」とも発言している。

1976年5月7日、ソニーの盛田会長は木原専務を伴って松下電器東京支社を訪れ、盛田だけが相談役室に通されて、松下相談役は「規格統一は何としてもせなあかん。そこでうちのビデオ事業部にベータマックスとVHSの双方かかる機械の開発を頼んでみたんやがダメやった。そこで盛田はんの言う通り、どこかの機械に統一するしか道はない。わしの見るところ、ベータマックスは百点や......わしの見るところVHSは百五十点や。仮に百二十点やったらビクターにベータを押し付けることもできるんやが......これだけ差がある以上どうにもならん。盛田はん、率直に言います。VHSの規格を採用してもらうという訳にはいかんやろうか」と発言した。「ご迷惑をおかけしました」盛田氏は返事をしない代わりに一礼して、相談役室を後にしたとされる。通商産業省が規格分裂に対し難色を示していたこともあり、松下幸之助氏が、ソニーへVHS採用を働きかけたが、ソニーが拒否していた。幸之助がVHSを選んだ決め手になったのは前述に挙げた理由の他に、VHSデッキのほうが軽かったこともあった。「ベータだと販売店の配送を待たなければならないが、VHSはギリギリ持ち帰れる重さで、購入者が自分で自宅に持ち帰りすぐ見られる」といった幸之助らしい基準だった。

 

 

 

ビデオデッキの発売

1976年(昭和51年)10月31日、日本ビクターがVHS第1号ビデオデッキ(品番:HR-3300)を発売、当時の金額で定価25万6000円。留守番録画のできる時計内蔵の専用取付式タイマーは別売1万円で、VHSの録画テープも当初は120分が6000円となっていた。また、シャープ三菱電機も当初は日本ビクターの第1号機をOEMで発売していた。翌1977年(昭和52年)にビクターが現在のロゴの使用を開始したため、VHSの1号機であるHR-3300の最前期に生産されたロットは戦前から使ってきた(書体は微妙に違う)旧ロゴ(「VICTOR」ロゴ)をつけた唯一のデッキとなった。なお後期生産分は現ロゴとなっていた。

1977年(昭和52年)には松下電器産業が普及型のVHSビデオデッキ「ナショナルマックロード」を発売し、VHSヒットのきっかけにもなった。

長時間録画のユーザーのニーズにも応えるため、1977年(昭和52年)に米国市場向けの2倍モード(LP)が、日本国内向け機器にも1979年(昭和54年)に3倍モード(EP)が開発され、幅広い機種に搭載された。また規格外ではあるが標準モードで2つの番組を同時に録画できる機種も存在しており、VTR普及期にはメーカーから様々な提案がなされた。その後は5倍モードも開発され一部の機種に搭載された。

 

 

Hi-Fiデッキの普及[編集]

1983年(昭和58年)1983年3月、谷井昭雄と高野鎮雄、RCAのジャック・ソーター副社長の3人の写真が、当時の世界最大の国際週刊誌タイム』の表紙を飾った。

同1983年4月、ソニーがステレオHi-Fi音声記録方式(ベータHi-Fi)を採用した「SL-HF77」を家庭用1/2インチビデオとしては世界で初めて発売した。ベータHi-Fiは従来ベータ機と輝度信号が4.4MHzから4.8MHzへ高域へのキャリアシフトも伴っており厳密な意味で互換性が失われたが、ベータHi-Fi録画されたテープを従来ベータ機で再生してもほとんど問題にならなかった。

ベータ陣営のHi-Fi化に対抗し、同1983年5月には松下電器が音声専用ヘッドを搭載し、磁性体への深層帯記録を使用し、ノーマルVHSと互換性のあるHi-Fiステレオオーディオ機能を追加した「NV-800」を発売。この機能はVHS Hi-Fiステレオ標準規格として採用された。松下の独自規格によるVHS Hi-Fi機「NV-800」はHi-Fi音声トラックの信号処理にdbxを使っていた。「NV-800」が採用したHi-Fi音声の磁性体への深層帯記録を用いたHi-Fi方式をVHS規格化するにあたりdbxドルビー社のライセンス料回避のため、両社の特許に抵触しない信号処理技術が開発され採用された。そのため「NV-800」で録画されたビデオカセットを、ビクター「HR-D725」以降発売された正式なVHS Hi-Fi規格ビデオデッキで再生すると、厳密には正式なVHS Hi-Fi規格との互換性が無いため、音声が多少歪む可能性がある。

同1983年秋には、ビクターから初めて正式なVHS Hi-Fi規格に対応した「HR-D725」が発売されている。このD725などの機種は前述のノーマル音声方式での録画・再生も可能でドルビーBにも対応していた。ダイナミックレンジは当初80dB以上、1986年(昭和61年)以降の機種ではCDの音声のダイナミックレンジとほぼ同等の90dB以上に向上した。周波数特性は20 - 20,000 Hz[注釈 2]と、こちらもCDの音声の周波数特性とほぼ同等である。

これにともない、ノンHi-Fiのステレオ機器は1980年代には生産終了した。ノンHi-Fiのステレオ音声に対応した最末期のモデルとしては1988年発売のHi-fiおよびS-VHS対応機『HR-S10000』(ビクター)などがあった。国内メーカーによるノンHi-FiのモノラルVCRは単体機は1990年代後半に生産を終了[要出典]テレビデオはしばらくノンHi-Fi機の生産が続いたが、2000年代初頭には終了した。

1992年平成4年)に高野鎮雄が68歳で死去したとき、VHSビデオデッキの普及台数は3.7億台であった。

 

 

 

 

生産終了後のVHS[編集]

2008年(平成20年)、日本ビクターの初代VHSデッキ「HR-3300」が、国立科学博物館の定めた重要科学技術史資料(通称:未来技術遺産)の第0020号に登録された。

2016年平成28年)、船井電機(日本国内では当時「DX BROADTEC」ブランドとして展開)が7月末日をもってVHSビデオテープレコーダーの生産を終了[8][9]。VHSビデオテープに関しては複数メーカーが引き続き生産・販売している。主な理由として、一般家庭での編集や再生、小売量販店などの防犯カメラに使われているケースが多く、そのような顧客のニーズに応えるためである。

2021年(令和3年)、アットアイデアは2026年を目処にVHSテープの非接触再生が可能なビデオデッキの開発・販売を目指していることを発表した

 

 

ベータマックスとの規格争い[編集]

VHSは、1975年(昭和50年)にソニーが開発・発売した家庭用ビデオベータマックスの対抗規格として脚光を浴びた。約10年間も続いた規格争いビデオ戦争)を制してVHSが生き残った。その要因としてはいくつかある。

共同で規格の充実を図る体制にしたこと
VHS陣営はファミリー形成を重視した展開を行った[11]。これが功を奏し、VHSを採用するメーカーを多数獲得して、共同で規格の充実を図る体制を確立した。また、家電メーカーを獲得したことによりその販売網を利用できた。特に松下電器産業が採用したことが大きい。ベータマックス陣営には家電販売網を持つ東芝などの存在もあったが、松下の販売網の規模と緻密さは大きく影響したと言われている。
量産に適した構造だったこと
VHSは量産に適した構造で、普及期に廉価機の投入など戦略的な商品ラインナップを実現できた[11]。ベータはUマチックと同じUローディング方式をそのまま用いたのに対し、VHSは開発が難航したものの部品点数が少なく生産もしやすいMローディングを採用した[12]。記録時間を最初から実用的な2時間に設定しその後も長時間化に成功したこと、欧州・米国市場でのOEM供給先を獲得することに成功したこと[11]、などが要因として挙げられる。
耐久性&互換性を重視した設計だったこと
VHSは高画質化よりも長期耐久性や再生互換性を最重要視する設計の規格で、レンタルビデオ市場やセルビデオ市場を創造した。また関連会社の資金提供で映画やAV作品などのタイトルを豊富に作らせ、セルビデオソフト店が無かった黎明期は大手電器販売店の近所に作ったアンテナショップで販売した。
ベータ側の広告戦略の失敗
ベータ規格主幹のソニーによる広告戦略の失敗もあった。1984年(昭和59年)1月25日から4日間、ソニーが主要新聞各紙に広告を連続で掲載し、見出しは「ベータマックスはなくなるの?」「ベータマックスを買うと損するの?」「ベータマックスはこれからどうなるの?」となっており、最終日に「ますます面白くなるベータマックス!」と締めくくる展開であった[11]。これは当時の新製品を告知する逆説的アプローチだったのだが、消費者には理解されず『ベータ終了』と短絡的に捕らえ、これを機にベータ離れが加速された

 

 

ソフトも供給)が、ベータファミリーが崩壊し各社がVHSへと移行した。ソニーも1988年(昭和63年)にVHS/Beta/8mmビデオデッキを併売するようになり、ベータは市場シェアを徐々に落としたことから、ビデオソフトメーカーはビデオソフトをVHSのみで発売するようになり、レンタルビデオ店でもVHSが標準となった。家電量販店などでもビデオデッキはVHSやS-VHSが主流となった。より高画質を求めたベータユーザーはベータソフト供給打ち切り前後を境にレーザーディスク(LD)へと流れて行った。

セルビデオレンタルビデオのソフトの再生互換性を鑑みて、各社独自仕様のVHSビデオデッキの発売は基本的には許されなかったが、1996年にシャープがダブルチューナを搭載し同時二番組録画・再生対応した「VC-BF80」を発売した。同時二番組録画・再生はVHS方式には規格されておらずVHS方式とは互換性が無く、当該機種で録画されたテープはシャープ製を含め他社VHS機種での再生も当然不可能であった。S-VHS搭載機でも、VHSの録画・再生は可能である。

ベータでは、βI・βIs(5.6 MHz Hi-Band)・βIsSHB(6.0 MHz Hi-Band)・βII(X2)・βIII各モード、Hi-BandBeta(5.6 MHz/βII・βIII)、BetaHi-Fi、ED-Betaなどの規格があったが、VHSはSP(標準)・LP(2倍/日本国内仕様では再生のみ対応)・EP(3倍)、VHSHi-Fi、S-VHSの、録画スピード2種類、映像信号2種類、Hifi信号重畳の有無、の簡素な組み合わせとなっていた。末期には S-VHS-ET、S-VHSDigitalAudio、W-VHS、D-VHSが乱立したが、初号機HR-3300以来のVHS標準モードで録画されたテープは、最終生産機でも再生できた。ベータは初期の標準モード・βIモード専用機種等では、後に開発された長時間モードや高画質・高音質規格で録画されたテープが再生できない環境にあった。VHSではテープカートリッジを小型化した VHS-C、S-VHS-C規格があったが、アダプターを介して据え置き型レコーダーで録画再生が可能であった。

ベータのビデオソフトではハイグレードテープを使用して、磁気保磁力が強い総メタルテープのマスターをスレーブのテープに超高速磁気転写プリントする方式をソニーが1980年代に開発したが、商業的には成功しなかった。VHSでは、画質劣化の少ない等速でのソフトウェア生産作業のために、幅広ヘッド搭載のダビング専用機が発売された。ベータ、VHSともにLDやVHD等のビデオディスクよりも高価なビデオソフト価格であった。1990年代に入り、OTARITMD高速熱転写方式による「T-710ビデオ・デュプリケーター」を開発し、VHS・SP(標準)モードで300倍速の高速プリントを実現しソフト製造の高速化が図られたが、同装置は単価の高いクロームテープを使用[13]、販売台数はわずかであった。いずれにしてもビデオソフトの低価格化が進んだ。

VHS対ベータ戦争の火ぶたが切られたとき、ビクターはVHSファミリーの中で技術的問題や生産能力でまだVHSデッキを製造できないメーカーにOEM供給していた。ときには自社ブランドよりOEM供給向けの生産を優先していたこともあるという。それは様々なメーカーで販売することにより他社の販売網を活用できる上、VHSが多数派であるという印象を持たせる狙いもあったと言われる。なお、ソニーもベータファミリー各社の生産体制が整わないうちには自社製品をOEM供給していた。

VHS対ベータ戦争では負けたといわれるソニーだが、VHSで使われる技術にもソニー保有する特許が多数使われているため、少なからぬライセンス収入があった。これは1969年(昭和44年)のU規格策定時にソニー/日本ビクター/松下電器の3社が結んだクロスライセンス契約が関係している。

両方式の基本的な記録方式である、回転2ヘッドヘリカルスキャン記録は日本ビクターの特許であり、ベータ長時間化での信号処理技術は日本ビクターの特許であった。ソニーはUテープローディング技術を始めとする非常に多数のVTR特許技術を保有していたが、VHSはMローディングであり日本ビクターの特許であった[14]。しかし色差信号漏話除去はソニーの特許のため、ソニーとクロスライセンスを契約を結んでいなかった日立製作所三菱電機、シャープ、赤井電機などのVHS陣営各社がVHSビデオデッキを発売した際、ソニーと特許利用契約を結ぶ必要があった[15]。また、磁性材料から含め約28,000件にも達するビデオカセットテープに関する特許技術もソニーがほぼ掌握しており、ソニーとクロスライセンス契約を結んだ松下電器、日本ビクターはVHS方式発売当初、自社によるビデオカセットテープ生産設備を保有をしていなかったため、TDK富士フイルム住友スリーエムなどからのOEM供給で凌いでいた。ソニーと特許利用契約を結んだ日立製作所日立マクセルOEM供給によりVHSビデオカセットテープを発売。1978年(昭和53年)にソニーがクロスライセンス契約を結んでいないテープメーカーに対しても有償で特許を公開する方針としたため、テープメーカーが独自でVHSおよびBetaビデオカセットテープの発売が可能となった[16]

ビデオ戦争の末期には、ソニー製のVHSビデオデッキを望む声が市場から上がっていた。このことがソニーがVHS方式に参入する一つのきっかけとなっており、VHS・ベータ・8ミリのフルラインナップで「VTRの総合メーカー」を目指す方針に転換した。1988年(昭和63年)にソニーがVHS方式へ参入した際、障壁となるものは全くなかった。松下電器・日本ビクターとはクロスライセンス契約を結んでいたため、VHS参入時、松下電器・日本ビクターへVHS発売の了解を得る必要性すらなかった。実際、Uローディング準じた機構を採用したデッキでは「マッハドライブ」の愛称で出画時間の速さを売り物に宣伝するなど、自社の保有する特許を相当活用していた。

また、当時ソニーの子会社だったアイワ(初代法人)は親会社に先行してVHSに参入していた。最終的な販売台数は、VHS約9億台、ベータ約3500万台とされている。

 

 

VHSの需要低下と終焉[編集]

長らくテレビ録画媒体の代表であったVHSであったが、21世紀に入るとDVDハードディスクレコーダパソコンの普及、高精細テレビ放送やBlu-ray Discの登場、多くの国でのデジタルテレビ放送の開始といった「デジタル時代」「ハイビジョン時代」の中で、それに対応できないVHSカセットやVHS単体機は次第に売れなくなっていった[注釈 3]。デジタルレコーダーとの複合機も、過去のライブラリーをデジタル化することに重点が移り、テレビ番組の録画ができないタイプのものが増えた。

アナログ磁気テープはデジタルメディアに対して音・画質共に悪いうえに劣化が著しく、頭出しや巻き戻しも面倒で、再生装置も巨大になる。VHSの場合水平解像度が240本とアナログテレビ放送の330本より低い。画質面は、1987年にS-VHS(高画質版VHS)、1999年にはD-VHS(デジタル録画対応VHS)が発売されるもデッキが高価であった。D-VHSはこれまで蓄えてきたVHSの資産を無駄にせず今後のデジタルに対応した製品だったが、同年にパイオニア(ホームAV機器事業部。現・オンキヨーホームエンターテイメント)がDVDレコーダーを発表したこともありそれほど普及しなかった。また、DVDの普及に一役買ったのが、かつてのライバル・ソニーSCE(現・SIE))の家庭用ビデオゲーム機であるPlayStation 2であった。

こうした状況も重なり、日本ビクターは2007年(平成19年)5月30日、経営不振による事業再建策として、VHSビデオ事業からの撤退清算を発表した[17]2008年(平成20年)1月15日にS-VHS単体機を全機種生産終了したと発表し[18]、同年10月27日にはVHS方式単体機の生産を終了した。

 

 

 

 

ビクターの撤退により、日本国内メーカーのVHSビデオ単体機の製造は船井電機(以下、フナイ)のみとなったが、やがてフナイも完全撤退した[8]。以降はDVD、HDDなどの複合機として展開されていたが、大幅に縮小された[19]

各社はテレビの完全デジタル化を睨み、販売の主力をHDD併用のブルーレイレコーダーに移しており、商品ラインナップは縮小の一途をたどった。これにあわせ録画用ビデオテープから撤退する事業者も相次いでおり、有力メーカーとしては製造を続けているS-VHS用テープは既に販売終了となっており、2014年12月末で日立マクセル(現・マクセル)も生産終了。2015年2月にはTDK(←イメーション〈現・グラスブリッジ・エンタープライゼス〉のTDK Life on Recordブランド)も生産終了となり、2015年6月には録画用テープの在庫切れが目立ってきた。

2010年代に入っても、VHS一体型のDVDレコーダーないしBDレコーダーが製造されていたが、各社とも2011年末までに生産完了となった。2011年末までVHS一体型のDVDレコーダーを発売していたのは、フナイと当時の子会社DXアンテナ以外ではパナソニックDIGA「DMR-XP25V」(パナソニック自社生産)と東芝「D-VDR9K」(フナイのOEM)であった。2012年2月10日、パナソニックが「VHSデッキの日本国内向け生産を2011年限りで完全終了した」旨を公式発表した[20]

その後もビデオ判定など一部で使われていたが、2012年5月19日には横浜スタジアムで開催された横浜DeNAベイスターズ千葉ロッテマリーンズでは、アレックス・ラミレス本塁打性の飛球の判定に家庭用VHSデッキが使用され、映像では本塁打であることが分からなかったためにファウルと判定されたケースがあり物議を醸した[21]

2016年4月時点で新品として流通していたVHSデッキ(録画再生機・再生専用機)は以下の通りで、全機種がフナイのOEM。一定のニーズがあり価格競争も起こらないので販売を続ければ利益も出る状況にはあったが、同年7月末には部品の調達が困難となったために生産継続を断念せざるを得なくなったことで全機種の生産終了を余儀なくされ[22][8][9]、これをもってVHSの命脈は遂に完全に絶たれた。

 

 

 

 

【S-VHSとVHS-C】

 

 

3・S-VHS

S-VHSエス・ヴィエイチエス/スーパー・ヴィエイチエス)とは、家庭用ビデオ方式のVHSをより高画質にするために開発された規格である(正式名称は「Super VHS」)。

 

 

策定 日本ビクター
(現・JVCケンウッド

 

 

概要[編集]

1987年(昭和62年)に日本ビクター(現・JVCケンウッド)が発表し、同年4月にはその第1号機として「HR-S7000」が発売された。

従来のVHS(ノーマルVHS)では、画質の指標となる水平解像度が240TV本であり、VHS第1号機が発表された1976年(昭和51年)当時の、一般的な家庭用テレビの水平解像度は200TV本程度である。また、放送局で使われていた機材もさほど性能が良くなかった。この事からVHSは当時としては十分なビデオ規格であったと言える。

しかし1980年代半ば、NHK-BSなどの衛星放送がスタートし、高画質の放送が行なわれるようになった。また、従来通りの地上波においても、この頃になるとベータカムなどの高性能な映像機器が、多くの番組制作で活用されるようになり、VHSの解像度を超える高画質録画に対応した規格が要求されるようになった。そこで開発されたS-VHSは、輝度信号のFM信号帯域がVHSの4.4MHzから7.0MHz(白ピーク)と広帯域化され、標準、3倍モード共に水平解像度400TV本以上を達成し、民生機では初めて映像信号の鮮明な記録を実現させた。なお、色信号に関しては帯域はVHSと変わらないが、これは従来VHSと大幅に規格を変えないためのやむを得ない処置であった。ただこの規格内において、視覚的により美しい色に見えるように、新製品が発表されるたびに信号処理などが改善が行われた。また輝度信号以外の規格を変更しなかった事で、後にS-VHSのVHS並みの画質での簡易再生「SQPB(S-VHS Quasi Play Back)」機能により対応できた。

S-VHSで録画した水平解像度については、録画した放送の水平解像度内で再生される。当時の地上アナログ放送では水平解像度330本、BSアナログ放送でも350本程度であったが、VHS記録するよりも非常に高画質で記録することが出来る事から、映像の劣化を嫌うマニア層には愛好される事となった。尚、S-VHS規格が真価を発揮するのは、カムコーダーでの録画や、CGを使ったアニメーションビデオの制作等。またデジタルチューナを使った地上デジタル放送BSデジタル放送からの録画でもSD標準画質へのダウンコンバートとはいえ高画質を発揮できる。

S-VHSより若干遅れて、Beta方式でも高画質規格「ED-Beta」が登場した。輝度信号の帯域拡大はS-VHSよりも著しく、最大9.3MHz(白ピーク)に達し、水平解像度500本を確保。またメタルテープを採用し高画質をアピールした。しかしながら下位互換機であるVHSの普及率の高かった事によりED-BetaはS-VHSほど普及しなかった。S-VHS/ED-Beta共に1987年の段階でのテープ価格は、二時間記録のST-120が3,000円。EL-500が3,500円と比較的高価格であったが、S-VHSテープはS-VHSの本格普及により10本パック製品なども供給され、結果として1/10程度まで価格が低下したものの、ED-Betaテープの価格はS-VHSテープと比較すれば価格下落も緩やかで家電量販店等でも比較的高価であった。S-VHSやED-Betaの規格は地上アナログテレビジョン放送を録画するには過剰な性能であったが、高画質・高音質な衛星放送録画には適しているものであった。またED-Betaも色信号の帯域拡大を行っていない点ではS-VHSと同等であり、新製品が数多く登場したS-VHSではハイエンドモデルからデジタルTBCやデジタル3次元Y/C分離回路など最新技術の投入により高画質対策がなされて行ったのに対しED-Betaでは1990年代初頭以降これと言った対策が行われず、家電メーカー各社より多様な新製品投入で画質を向上させたS-VHSの方がED-Betaより画質でも上回っているという評価を下すビデオ雑誌・評論家もあった。

登場間もない頃は、すべてのVHSビデオがS-VHS対応機に切り替わるという見方が多く、バブル経済による好景気もあって映像編集などを趣味とする消費者AVマニア)を中心に販売が好調だった。しかし、S-VHS専用テープが必要である事や機器そのものが高額であった事、更に一般消費者の多くがVHSの画質でもさほど不満を持っていなかった事。下位互換性を確保しているにも拘らずS-VHSデッキではVHS録画・再生することが出来ない等とS-VHSに対し誤解する一般層が一部に存在していた事もあった。S-VHSビデオソフトのタイトル数が揃わなかった事に加えて、1991年(平成3年)のバブル崩壊による個人消費の落ち込みの影響もあって、企業学校などの業務用途、前述のマニアなど一部のヘビーユーザーを除き、S-VHS対応機の販売は好調なものではなかった。一方でカムコーダーにおいては、画質において顕著な差が見られた事、当時カムコーダー自体の低価格化が進んでいた事から廉価な製品(過剰な機能を取り除いたり、マイクと記録方式をモノラルにするなど)が登場した事によって、VHS-CからS-VHS-Cへの移行が順調に進んだ。但し8ミリビデオ規格が1989年ソニーの「パスポートサイズ(CCD-TR55)」の発売で小型化が先行。S-VHS方式と同等の水平解像度400本を実現する高画質なHi8方式も開発され爆発的なヒットをした事から、日立製作所・シャープ・東芝などが次々と8ミリビデオへ切り替えを進め、VHS-C・S-VHS-Cは次第に劣勢に立たされていった。

一般消費者へのS-VHSの普及の兆しが再び訪れたのは、1998年(平成10年)の「S-VHS ETExpansion Technology)」規格の登場以降である。この規格誕生の背景には、長年に渡るテープの研究開発の結果、普通のVHSテープの性能が向上し、HG(ハイグレード)タイプに至っては、登場初期のS-VHSテープと比べても性能的にほとんど差が無くなっていた(メーカー保証は無いが、HGタイプのVHSテープでD-VHSハイビジョン記録が可能な場合もある)点が挙げられる。さらにこの頃は地上アナログVHS機と地上アナログS-VHS機の価格差も1万円ほどであり購入しやすくなっていった。

2000年代前半頃から、ランダムアクセス・高画質記録を実現したDVDレコーダーの普及や、24時間以上の録画が1枚のメディア電子媒体)で可能(SDTVの場合)なBDレコーダーの登場などの理由により、日本ビクター以外のメーカー各社はすでにデッキの生産を終了しており、最後まで生産していた日本ビクターも2008年(平成20年)1月15日をもって民生用S-VHS対応機器をすべて生産終了し、21年の歴史に幕を下ろした(最終機種は2003年6月発売の「HR-VT700」・「HR-ST700」・「HR-V700」・「HR-S700」の4機種)[1]業務用の「SR-MV50」についても、生産終了している。

 

 

 

対応製品[編集]

ビデオデッキ

規格立ち上げ当初に出た製品は高画質を実現するために高価な部品が必要であり、必然的にデッキは高価格、巨大で重いものとなった。

S-VHS記録がされたテープは元々はノーマルVHSデッキでは再生出来なかったのだが、後にノーマルVHSデッキにSQPB(S-VHS Quasi Playback=S-VHS簡易再生機能)が搭載され、VHS方式よりやや高い水平解像度280TV本程度の画質ながら再生が可能になった。1990年(平成2年)以降に日本国内で販売されているノーマルVHSデッキなら、一部を除き、殆どの製品にSQPBが搭載されている。そのSQPBの仕組みだが、ノーマルVHSデッキにS-VHS用のヘッドを搭載させ、まずテープに記録されている映像信号を読み取る。そして、内部の回路でVHS方式とS-VHS方式の記録特性の違いを合わせるというものである。

1990年代後半になると、デジタルTBCやデジタル3次元Y/C分離処理など高画質化のためのICチップによるデジタル化が進み、画質を向上させつつ価格も下がり、本体も軽量化し、衛星放送の多チャンネル化と相まって普及を後押しした。また、ICチップによるデジタル化に伴い、高度な演算処理による色滲みの低減や輪郭補正による細部の再現性の向上などが可能になり、著しく記録状態の悪いテープの場合を除き、ノーマルVHSデッキで記録されたテープであってもS-VHS記録に迫る解像感で再生できるようになった。

S-VHSデッキの長年の利用者はS-VHSで録画したテープを所有しているため、デッキ故障時の買い換え需要は少なからず存在すると見られ、そうした消費者が前述の業務用製品や、中古品を買い求める場合がある。また、地上デジタルテレビジョン放送などのデジタル放送を録画する際に、DVDレコーダーなどのデジタル機器で録画した場合はコピーワンス信号の影響が避けられないが、S-VHSならそうした影響は基本的には受けない利点はある。

S-VHSデッキにはオーディオ規格のHi-Fi音声が、殆どの機種(業務用とビデオカメラの一部を除く)に搭載されており、鮮明なステレオ音声が楽しめる。なお、この技術については1983年(昭和58年)に開発されたため、既に特許が消滅しており、VHSデッキを生産する海外のメーカーにも広く採用されている。また、S-VHS規格についても発表から既に20年が経過しているので、基本特許は消滅している。

カムコーダ[編集]

1987年(昭和62年)にはカムコーダ向けにS-VHS-C規格が開発され、同規格を採用した第1号機として日本ビクターから「GR-S55[4]が発売された。アナログテレビ放送の全盛の時代には、放送局でS-VHSを利用するニーズの為に、業務用のカメラやデッキなどが開発されている。

S-VHS-Cは当時、高画質を求めるアマチュアビデオカメラマンなどから広く支持されデッキと共に普及した。後に廉価な製品が登場した事と、カムコーダにおいては高画質規格のメリットが十分に発揮できるため、VHS-Cからの移行が進んだ。しかしながらHi8規格のシェアには遠く及ばなかった。その後、DVや、DVDなどのメディア、ハードディスク半導体メモリSDメモリーカード)などデジタル方式で撮影する規格が登場し、現在ではVHS-Cや8ミリビデオ共に家庭用カムコーダとしての主役の座を譲り渡している。

ビデオテープ[編集]

S-VHS規格の記録には通常のVHSテープより高品質な専用のS-VHSテープを使用する。S-VHS ET規格のデッキであれば、通常のVHSテープにも録画可能であるが、この場合はハイグレード以上のテープを使用することが推奨されている。

S-VHSテープには下位互換性があり、S-VHS方式非対応のデッキであっても通常のVHS方式での記録が可能であり画質・保存性にも有利でありHi8方式非対応の8mmデッキでHi8テープを使うのとは対照的であった。当初は高価だったS-VHSテープも後に価格が1/10程度へ低下した。VHSテープ自体の性能も向上し、カセットハーフに識別孔を空ければS-VHS保存・再生が可能となる。

2012年平成24年)現在の時点において、太陽誘電の傘下であるビクターアドバンストメディア(Victor・JVCブランド)が標準録画時間120分のテープ(二本入り)のみ生産を続けていたが2013年(平成25年)頃に販売終了となった。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

4・VHS-C

VHS-Cは、VHSの小型テープでVHS-Compact (ビデオホームシステムコンパクト) を略したもの。1982年(昭和57年)に規格がまとめられた。

Super-VHS-Compact001-Mini-Version.JPG

 

VHS-C-フルサイズ-VHSアダプター(C-P8日本ビクター製)(背面)およびVHS-Cカセット(前面)

 

 

概要[編集]

ポータブルビデオの小型化でVHSの先を行くベータマックスに対抗すべく日本ビクター(現・JVCケンウッド)によって開発された規格。同社より1982年にポータブルビデオデッキ「HR-C3」が発売された[1][2]。後に登場した8ミリビデオへの対抗としてビデオカメラに採用されるようになって脚光を浴びた。

VHS-CのカセットサイズはVHSフルカセットのおよそ3分の1。製品の開発に当たっては、当時、日本ビクタービデオ事業部の技術者が「VHSフルカセットのテープがヘッド(回転ヘッド)に巻きつく角度(ローディング角)とアジマス角(磁気記録パターン)を何分の1かにすれば、VHSフルカセットよりも小さいサイズのテープが実現出来る」と考え、物理的な計算とVHS-C専用のテープローディング機構、専用小型ヘッドドラムを開発する事から始まった。発売当初の録画時間は20分だったが、その後はテープ素材の改良などで標準モード録画で40分まで延長され、3倍モードで120分(2時間)の録画を可能にした。記録フォーマットはVHSと完全互換性があり、VHS-Cカセットアダプタを使用することで通常のVHSビデオテープとしてVHSデッキで再生・録画することが可能。平成に入るとカセットアダプタを必要としない「コンパチブルビデオデッキ」(例:ビクターHR-SC1000、松下NV-CF1)も発売された。

VHS-Cは、その構造上テープハーフ(テープハウジング)と保管用ケースの中でテープがたるみやすく、子供がいたずらをしてテープを引っ張り出してダメにしてしまったり、たるみを取らないままカメラに装填してトラブルを起こすケースも少なくなかったようだ。後に、テープハーフと保管ケースの片方または双方に「セーフティロック機構」などと称したたるみ防止の対策を講じた改良製品が登場している。

当初は8ミリビデオと激しいシェア争いを展開していたが、1989年ソニーが小型タイプの8ミリビデオカメラ「ハンディカム・CCD-TR55」を発売し、爆発的にヒットさせると市場は大きく8ミリに傾いた。VHS-C陣営は翌年、日本ビクターから「ムービーごっこ・GR-LT5」、松下電器産業(現 パナソニック)から当時としては画期的な手振れ補正機能を備えた「ブレンビー・NV-S1」などの小型タイプのビデオカメラを開発し、VHSデッキでそのまま見られる事をアピールして対抗したが、ソニーはさらに小型化を果たした新モデルを投入。流行語にもなった「パスポートサイズ」というサイズの小ささを示すキャッチコピーとともに「2時間録画」を前面に売り出したこともあり録画時間で不利なVHS-Cは次第にシェアを落としていった。

一方、日本を上回る市場規模を持つアメリカ合衆国でも、VHS-C規格は普及しなかった。アメリカ市場のニーズでは小型化されたカメラはボタンが小さく、操作がやりにくいと敬遠され、レンタルビデオソフトの再生機能を兼ねたフルサイズのVHS規格のビデオカメラが好まれた。後に安価なビデオデッキの登場で、レンタルビデオ再生を専用の据え置き型デッキで行う趨勢となった時には、日本の場合と同じく録画時間の短さやテープのたるみの問題からVHS-Cは敬遠され、8ミリビデオが普及した。

8ミリビデオの攻勢に押される中、VHS-C陣営だったシャープ日立製作所東芝は、8ミリビデオに転向した。松下電器産業も自社ではVHS-Cを販売する一方で、海外メーカー向けに8ミリビデオもOEM製造しており、8ミリ転向がたびたび噂された。

1995年(平成7年)秋にはDV規格が登場。その後、ビデオカメラの市場はDVやメモリーカードタイプなどに置き換わっていき、VHS-Cのカムコーダは販売を終了。

 

 

 

 

5・ベータマックス

ベータマックスβマックスBetamax)は、ソニーが販売していた家庭向けビデオテープレコーダおよびその規格である。規格全体を指す名称としては、東芝三洋電機などが参画した時点から「ベータフォーマット」や「ベータ規格」、「ベータ方式」を用いていた。Hi-Band ベータ(ハイバンドベータ)やEDベータ(Extented Definition Beta、ED Beta)もベータマックスの記録フォーマットの一種である。この項では規格および製品について詳述する。

 

 

Logo betamax 01.svg

 

Betamax Tape v2.jpg

 

 

フォーマット アナログ
NTSCカラー、EIA標準方式)
読み込み速度 40.0 mm/s(βI・βIs)
20.0 mm/s(βII)
13.3 mm/s(βIII)
読み取り方法 水平磁気記録 回転2ヘッド・ヘリカルスキャンアジマス方式
書き込み方法 水平磁気記録 回転2ヘッド・ヘリカルスキャンアジマス方式
書き換え回数 随時オーバーライト
策定 ソニー
主な用途 映像等
大きさ 156×96×25 mm(テープ幅:12.65 mm(1/2インチ

 

 

 

概要[編集]

本格的家庭用規格として、VHSと共に大々的に販売されたカセット型ビデオテープレコーダ(VTR)規格である。1号機(SL-6300)は1975年4月16日に発表され、同年5月10日に発売された。

これ以前の家庭用VTR規格はいずれも本格的な普及を見なかったが、ベータマックスのヒットにより家庭用VTR市場が開拓され、その初期段階ではVHSよりも高いシェアを占めていた。しかし、VTRの世帯普及率が高まる中でVHSと業界を二分した熾烈な販売競争(ビデオ戦争)に敗れ、1984年度をピークに販売台数が減少に転じ、ついに2002年、規格主幹のソニーも生産を終了した。ソニー製ベータマックスVTRは日本国内で累計約400万台(全世界で累計約1,800万台以上)が生産され、ビデオカセットはピーク時(1984年度)には年間約5000万巻が出荷されていた[1][2]

VHSに対する劣勢が顕著となった1980年代前半には、矢継ぎ早に複数の技術革新が行われた。たとえばカメラとデッキを一体化したカメラ一体型VTR「ベータムービー」の発売(1983年)、音声FM記録による音質の大幅な改善を図ったBeta hi-fiの発売(1983年)、FMキャリアを高周波数化することで水平解像度の向上を図ったHi-Band Betaの発売(1985年)などがそれである。しかし、いずれもVHS陣営が迅速に対抗規格・対抗機種を投入したために劣勢を覆すことはできず、むしろ販売台数の減少に拍車がかかった。そして1987年、VHS陣営がS-VHSを投入するに至って、ついに画質面でも追い抜かれ、挽回は絶望的となった。1987年にはメタルテープ使用の高画質新規格であるEDベータを発売して画質面で再び優位に立ったが、マニア向けのニッチ商品の域を超えるものではなかった。

ソニー自身が1988年にVHSビデオデッキの製造販売に参入して以降もベータマックスの生産・販売は継続されたが、新規機種の投入は減ってゆき、2002年8月27日、構成部品の調達が困難になったこともあり、生産終了を発表し、新品は市場から姿を消した[1]

ベータ規格の代名詞とも言える「ベータマックス」という名称はソニー商標として登録されており[注釈 1]東京芝浦電気東芝)、三洋電機アイワ(初代法人)、新日本電気NEC日本電気ホームエレクトロニクス)、ゼネラル(現・富士通ゼネラル)、パイオニアなどが参入した時点でシステム全体の名称は「ベータ方式」「ベータフォーマット」などとされていた。東芝三洋電機Vコード方式からベータ方式に鞍替えしたため、参入当初のカタログ等には「ベータコード方式」の表記を使用していた。自社で開発・製造を行っていたのはソニー東芝NEC三洋電機・アイワの計5社で、ゼネラル・パイオニア等の他各社はOEM供給による販売を行っていた。

日本国外ではSearsZenith Electronics英語版RadioShack、TATUNG(台湾大同公司中国語版)、大宇電子といったメーカー・ブランドでもベータ方式に参入し販売されていたが、ソニー以外の各社は1986年までにVHSの生産・販売に移行した。オーディオメーカー日本マランツ(現・ディーアンドエムホールディングス)も三洋電機からのOEM供給により日本国外でベータフォーマットのデッキを販売した実績がある。

 

 

 

VHSと比較した特徴[編集]

VHS規格と比較した特徴として、下記のような特徴を持っている。

  • カセットが小さい。ソニーの社員手帳(文庫本)サイズ[3]
  • テープとヘッドの相対速度が大きく、画質面で有利(VHSの5.8m/sに対し、βI:6.973 m/s、βII:6.993 m/s)。
  • 初期の機種でも特殊再生が行えた。
  • テープがデッキに挿入されている間は常にメカにローディングされている「フルローディング」が基本である。このため早送り・巻き戻し動作と再生動作の切替が俊敏であり、操作性に優れていた。また、テープの情報が常にヘッドから読み取れるため、テープカウンターを秒単位で時間表示する「リニアタイムカウンター」も搭載できた。これに対してVHSは、再生時だけテープをローディングする「パートタイムローディング」が基本であった[注釈 2]
  • 常用の標準画質録画(βIIモード)において、L-830テープで200分録画できた。
    • VHSの最長テープは長年T-160(標準モードで160分)だったため、β最末期に至るまで残された数少ないアドバンテージのひとつだった。ソニーのベータ撤退から更に下り、VHS自身も終焉の見え始めた頃になってT-210が発売され、ようやく覆された。
  • 長時間録画モード(βIII)の録画時間ではVHS(3倍モード)の方に分があったが、画質ではβIIIの方が遥かに優れていた。
    • VHSの3倍モードの画質は1987年のS-VHS導入を皮切りとして90年代に様々な技術的改良が行われて実用に耐えるレベルとなっていったが、その頃にはすでにベータは市場から事実上撤退していた。

 

 

 

 

 

 

性能的には優れたものだったが、VHSより部品点数が多く調整箇所も高い精度を要求される構造により、家電メーカーにとって家庭用ビデオの普及期に廉価機の投入が難しかったという欠点も持ち合わせていた。東芝三洋電機からは思い切って機能を省いた廉価機も初期から発売されていた。とは言え規格主幹のソニーが性能重視の姿勢で、廉価機の開発が出遅れたこともあってシェアを伸ばせなかった。それゆえに「性能が優れているものが普及するとは限らない例」として、初期のレコードの例[注釈 3]とともによく引き合いに出される。

しかし、ベータ方式を基に策定された放送用規格「ベータカム」は、20年以上に渡り世界の放送業界のデファクトスタンダードとなり、デジタルベータカムHDCAMなど、再生互換性を持つ製品バリエーションを増やしながら2016年3月末まで販売されていた[4][5]。また、ベータ方式の録画用ビデオテープソニーマーケティングが運営するソニーストアで注文可能だったが[6]、この録画用ビデオテープも2016年3月をもって出荷終了することがアナウンスされた[2]

2009年、「VHS方式VTRとの技術競争を通じて、世界の記録技術の進歩に大きく貢献した機種として重要である。」として、家庭用ベータ方式VTR1号機「SL-6300」が国立科学博物館の定めた重要科学技術史資料(未来技術遺産)として登録された

 

 

ビジネス戦略の失敗[編集]

ビデオ戦争[編集]

ソニーはVTR機器に関して1960年代から方式・規格の統一を企図しており、統一規格としてU規格を制定した経緯もあり、1/2インチVTRでもこの方針を継続して各社に働きかけた[11]1974年にはU規格で提携した松下電器日本ビクターソニー側から試作機・技術・ノウハウを公開するなど規格統一に向けた取り組みを行ったが、両社からは反応がなく、1976年9月には日本ビクターから「VHS規格」VTRが発表され、結果的に規格争いビデオ戦争)が発生した[11][12]松下電器は1973年に発売した独自規格「オートビジョン」が全く市場に受け入れられなかったこと[13][14]やグループ内会社でのVX方式VTRの開発・発売、松下幸之助のベータに対する興味などもあり、販売力のある同社の選択が注目されていたが、1976年末に松下幸之助により最終的な判断が下され、後発組のハンディキャップを取り返すため「製造コストが安い」部分を重視してVHS方式の採用を決定[11]松下電器のベータ陣営取り込みに失敗した。

 

 

年表[編集]

※会社名表記のない機種についてはソニーが発売。

  (これら3機種は外観・機能は全く同一だが、OEMはとられず、それぞれの工場で独自に生産された)

 

 

  • ベータマックスが日本市場で敗退した一因として「アダルトビデオでVHSに負けたから」という説がある[15][17]。アダルトビデオがVHS普及の一翼を少なからず担ったという見方は根強く存在している[17]。そうしたこともありパナソニック(旧松下電器)の「れんたろう」や東芝の「レンタルポジション」といったレンタルビデオ再生に適したVHS機のCMでもそれを思わせるシーンが出てくるほどだった。後のBlu-ray DiscHD DVDの競合でも初期からアメリカのアダルト業界は安価なHD DVDの支持を表明したため[18]、これによって東芝率いるHD DVD陣営に有利になるのではないかとの憶測が飛び交ったが、その直後にBlu-ray Discでもアダルトビデオが作られている[19]

 

 

 

 

6・U規格

U規格(ユーきかく)とは、世界初の民生用(家庭用)カセット式VTRの規格。

1969年10月29日ソニー松下電器産業(現・パナソニック)日本ビクター(現・JVCケンウッド)等が発表し、1971年10月10日ソニーが「Uマチック」という商標で発売した。1972年1月には松下が「Uビジョン」、同年4月にビクターが「U-VCR」の商標で発売したが、ソニーの製品が有名なことから、他社製品でも「Uマチック」と呼ばれることもある。テープが非常に巨大であったことから、「ドカベンカセット」などの通称もあった。

 

 

概要[編集]

それまでのVTRはオープンリール方式がほとんどだったが、U規格は民生用としての使いやすさを考慮し、19mm(3/4インチ)テープを使ったカセット方式が採用された。

記録はヘリカルスキャン方式で、名称はそのローディングの形がUの字に似ていることからつけられたと言われる。

通称の「シブサン」(3/4インチからの命名)は、業務用として放送局に普及する頃に名づけられたもの。

民生用として発売され、落語などが収録されたパッケージソフトも発売されたものの、カラーテレビが普及し始めた当時、まだ高価だったVTRが一般家庭に受け入れられることは無く、ほとんど普及しなかった。一般家庭へのVTRの普及は、ソニーBetamax規格やビクターのVHS規格の登場を待つこととなる。ただし、両規格とも画質ではU規格に及ばなかったため、それ以前にU規格のビデオデッキを購入したマニア層のほか、学校や企業研修施設などの業務ユーザーは、その後も長くU規格のビデオデッキを使い続けることとなった。

ポータブル型が登場してからは放送業務用途として、従来のフィルム取材に代わり小型化されたビデオカメラと共に用いられ、電子ニュース取材(ENG)方式の普及に大きく寄与した。当初、日本国内においてはその大きさと画質の点からフィルム取材が続けられたが、アメリカにおいて重大イベントや事件・事故の際にフィルムと違い現像が要らず、すぐに送出できる速報性が認められ、さらにポータブルタイプの3/4インチS(スモールカセット)が開発されてバッテリー駆動のポータブルビデオと、軽量小型化されたカラーカメラも開発されたため、1974年ごろからCBSNBCなどの大量採用があって急速に普及し、日本国内でもこの方式が普及することとなった。

またソニーでは、更なる高画質化のため、ハイバンド化したUマチックSPも開発・発売した。ただし3/4インチテープを使用するためにどうしてもカセットが大きくなり、カムコーダー(ビデオ一体型カメラ)の実現が不可能のため、1980年代に入ると1/2インチテープを使った放送用の後継フォーマットの開発が行われた。1981年には松下電器からVHSをもとにM規格が、翌1982年にはソニーからベータマックスをもとにベータカムが発売され、放送用・業務用の現場において徐々に交代していった。

2000年6月にU規格のVTRの生産が終了し、規格制定から数えて31年の歴史に幕を下ろした。

PCM音声記録用途[編集]

1980年代に音声をデジタル化して映像信号として記録することができるPCMプロセッサーが登場。プロ(大手レコード会社)の音楽製作においてはCD-RPMCDDDP)の信頼性が高まるまでの間、プレス工場へ搬入するマスターメディアのデファクトスタンダードとして用いられることとなった[1]

とりわけ、ソニー・ミュージックエンタテインメントでは2001年前半まで盛んに使用され[2]、同社市ヶ谷スタジオにはアーカイブス再生用途に再生機材を配置している[3]

諸元[編集]

  • 外形寸法:186mm×123mm×32mm
  • テープ幅:19mm(3/4インチ)
  • 走行速度:9.53cm/s
  • 収録時間:60分

 

 

 

 

7・ED Beta(イーディーベータ)

EDBeta(いーでぃー・べーた)は、家庭用ビデオ方式のベータマックスをより高画質にするために開発された規格である。正式名称は「Extended Definition Beta」

このEDは当時テレビ放送の改良規格として準備が進んでいたEDTVからとられている。なお、EDTVのEDはEnhanced Definitionの略も込められている。

 

 

概要[編集]

ソニーがベータマックスをより高画質化するために開発したフォーマットである。順序としては、初期のノーマルなベータに対し、テープはそのままに、記録信号の周波数を高めたハイバンドベータ、及び更に高画質化したSHBベータがあり、EDBetaはその次の高画質規格。最終的にこの規格はソニーのみが取り扱い、他メーカはテープメーカも含めて一切関わらなかった。また、このあとは家庭用にも全く別のデジタル記録によるビデオ規格が開発されて行くため、ベータフォーマットでの高画質化はEDBetaで最後となった。

開発に至る経緯[編集]

背景には、1987年1月に日本ビクター(現 JVCケンウッド)がVHSの高画質規格であるS-VHSを発表したことにある。それまでVHSより画質の面で有利とされていたベータのアドバンテージが大きく揺らぐこととなったため、対抗するためわずか2ヶ月でのスピード発表となった。

規格開発発表[編集]

規格の発表は1987年3月に行われた。 この時点で、再生機および再生用ソフトが準備されていた。発表に使われた再生機はテープを挿入するデッキ部分と信号を処理する部分の2つに別れたもので、前面に透明なアクリルが施されたものだった。このデザインが好評だったため、後に商品化されたEDBetaの家庭用デッキには同様の前面にアクリルを施したデザインが採用された。

発表時に流された映像は、水平解像度500本を表示できているテストパターンの他、風景映像などを撮影したものだった。実際に商品を発売するまではそれから約半年後の9月であり、S-VHSが発売されてから5ヶ月が経過していた。

開発発表のときの公表内容[編集]

  • 水平解像度500本(S-VHSは400本)
  • 専用塗布メタルテープ(S-VHSは高性能コバルトドープ系酸化鉄テープ)
  • FM輝度信号の記録はホワイトピークレベル8.6MHz(S-VHSは7MHz)、周波数偏移幅(デビエーション)は1.8MHz
  • 新開発のTSSヘッド及びテープスタビライザーで高画質と安定性を図った。
  • 録画モードはEDベータⅡ、EDベータⅢ
  • カラー信号及びリニアトラック音声・Hi-Fi音声は従来と同じ。
  • S-VHSで先に商品化されていたS端子への対応

商品化[編集]

民生機(家庭用)として発売されたのは、ビデオデッキ5機種、カムコーダビデオカメラ)1機種、専用メタルテープ4種である。商品化に際し、以下の点が開発時から変更された。

  • FM輝度信号の記録はホワイトピークレベル9.3MHz、周波数偏移幅は2.5MHz

変更理由について、商品化発表時に「ダビング時のSN比を良くするため」と説明されている。

記載されている定価は発売当初のもの。途中で消費税が施行され物品税が廃止されたため、定価の変更が行われている。

 

 

 

 

 

8・Hi8

Hi8 (ハイエイト) は、ソニーなど8ミリビデオを提唱していた各社により開発、製品化された家庭用ビデオの規格である。

 

 

 

概要

Hi8にはテープの特性により、塗布型テープを前提としたMPポジションと、蒸着テープを前提としたMEポジションとがあり、デッキ及びカムコーダ本体に切り替えスイッチはなく、検出孔で自動検出されていた。MEポジションのほうが高画質とされるが、初期の使用では硬い為にヘッドタッチが劣ったり、ドロップアウトの問題もあった。富士フイルムTDKから薄膜塗布技術で性能向上させ、MEポジション用とした新型の塗布型テープが発売されていた。

 

ビデオデッキ

製品群としてはカムコーダーが主流だが、据置型ビデオデッキも販売されていた。最初期に発売されたEV-S700はソニーとして民生用ではPCM録音に対応するなど意欲的で、東芝日立製作所からも製品化されていた。テープのサイズがVHSよりも小さいことをアピールするテレビCMも放送されたが、テレビ番組録画用としての需要はそれほどまで高まらなかった。90年代頃からさらなるVHS陣営の普及拡大に伴い、8mmビデオをVHSでみたいと言うようなVHSとの連携が重要性とされたため、ダブルデッキの発売へと移り変わった。ブルーレイレコーダーではもはや当たり前と言える2番組同時録画や1つのテレビで2つの番組が見られるなど当時として極めて先進的な「ソニーらしさ」あふれる取り組みはダビング用にとどまらない多機能性が評価され普及が進んだ。ポータブルデッキ「ビデオウォークマン」の製品は、GV-A700/100のわずか2機種となり、DVの登場により終了した。その後ダブルビデオはVHS+DVという形で展開されていく。

 

 

XR規格・Digital8

Hi8方式の高画質技術として、1998年に輝度信号の周波数帯域を拡張するXR規格(公称水平解像度440TV本)が発表され、対応のカムコーダーが国内・海外で発売された。しかしDVDigital8など後継規格がほどなくして登場したため、CCD-TRV95Kなど僅かな機種に留まる。据置型デッキ・ポータブルデッキの製品は存在しない。

1999年には、Hi8のテープを共用する規格として主に第三世界向けにDigital8が登場する。Digital8ではHi8の倍速でテープを使用することによって、DV規格のデジタル動画を記録する事ができる。Hi8方式で録画されたテープも再生可能。なお、テープはHi8用のものを使い、塗布テープでも蒸着テープでも使用できる。[1][要出典]

2000年代よりDV規格への移行に伴い、カムコーダー、据置デッキの生産は終了した。それ以降も過去の録画テープの再生用として、Digital8規格のビデオウォークマンの生産のみが続いていたが、これも2011年9月をもって終了した[2]

 

 

9・ミリビデオ

 

 

 

 

Video 8 Logo.svg

8ミリビデオカセット

 

 

8ミリビデオ(8mm video format)は、家庭用ビデオの規格である。 ビデオカメラカムコーダ)用として広く普及した。

 

 

概説[編集]

家庭用VTRとしてVHSベータが登場し、激しい規格争いが行われていた中、1980年以降、VTR一体型ビデオカメラ(カムコーダ)の試作品がソニー松下電器産業(現・パナソニック)、日立製作所などから相次いで発表された[1]。これらにはVHSやベータではない、各社が独自に開発した小型のビデオテープが用いられていたが、先の規格争いから規格統一の必要性を痛感した各社により後に「8ミリビデオ懇話会」が設けられ、次世代のビデオ規格として検討が行われた結果、ビデオにおける初の世界127社による統一規格として誕生した。しかし後述のように、日本ビクター松下電器産業などはVHS-C規格を製品化したため、結局のところ規格争いが再発することとなった。この携帯型ビデオカメラ用では8ミリビデオ陣営側の規格が普及した。

テープ幅が8ミリであり、規格名はそこから取られている。 ビデオカセットコンパクトカセットとほぼ同じ大きさで、VHSやベータと比較して大幅に小型化されている。 テープはメタルテープ(塗布型または蒸着型)を採用し、高密度記録により、当初より標準モードで120分の長時間記録が可能だった。また、後に180分テープも発売された。

8ミリビデオをハイバンド化した上位互換の高画質フォーマットとしてHi8、テープ速度を2倍にしてデジタル記録(DV互換)を実現したDigital8がある。そのほかに、Hi8方式の高画質技術として、輝度信号の周波数帯域を拡張するXR規格(公称水平解像度440TV本)が存在する。

 

 

製品概要[編集]

ソニーが8ミリビデオ規格を構想した際には、カセットが小型で取扱いやすい「家庭用VTRの本命機」という位置づけで、据置型・カメラ一体型ともに既存規格を置き換えるフォーマットとして期待された。しかし、各社の商品開発は、カセットサイズが小型である特徴を活かせるカメラ一体型が先行した。

世界初の8ミリビデオは、1984年9月にイーストマンコダックから発売されたカメラ一体型の「M-2400」である[2]。日本では1985年1月8日ソニーが8ミリビデオの同社第一号機「CCD-V8」を発表した[3]。他には8ミリフィルムの後継規格を模索していた富士写真フイルム(当時、現・富士フイルムホールディングス)やキヤノンニコンミノルタ京セラペンタックスリコーなどのカメラメーカー、三洋電機などの家電メーカーが新たに参入した。一方、日本ビクター松下電器産業・日立・東芝シャープなどのVHS陣営はVHSフルカセットとの互換性を持つVHS-Cを前面に押し出し、両者による激しい規格争いに突入することとなる。小型化が容易で長時間録画をサポートしていたことなど、元々VHS-Cとの比較では8ミリが有利な点が多かった。

 

 

 

1989年ソニーが「パスポートサイズ・ハンディカム」CCD-TR55 を発売した。その劇的に小型な本体サイズもさることながら、従来は家庭用ビデオカメラの主用途は子供の成長記録だった中、旅行に持ち出すというコンセプトが子供を持たない若者を中心に受け入れられ、一時は生産が追いつかなくなるほどの爆発的ヒットとなり、撮影対象が広がったことを示した(ハンディカムの項も参照)。この TR55 の発売以降、市場は8ミリに大きく傾くこととなった。そして1992年にVHS-Cから転向したシャープが液晶モニター一体型の「液晶ビューカム」を発売し新しい撮影スタイルを提案した。これが大人気商品となったことで、8ミリビデオの優勢が決定的となり、日立や東芝も8ミリに転向した。松下電器は自社でVHS-Cのビデオカメラを発売する一方で、欧州メーカー向けに8ミリのビデオカメラをOEM生産しており、いつでも自社販売に踏み切れる環境にあったが、実現することはなかった。

 

 

 

ソニー以外のメーカーでも後から8ミリビデオ規格に参入した日立 (SATELLA)や東芝 (ARENA)も薄型の据え置きHi8デッキを発売し、BS録画に最適と謳っていたがVHS機よりも数万円ほど高価だつた。なお、ソニー富士フイルムソニーからのOEM)などのスタンダード8ミリデッキはモノラル音声の廉価機種が存在していたものの、8ミリビデオの仕様から、VHSほどの長時間録画も出来なかった。VHSテープが3巻パックで安売りが当たり前になりつつあった中、8ミリテープは割高だったためこれらもヒットするには至らなかった。据え置き型は、撮影したビデオの観賞編集用としての用途が中心となり、VHS/ベータの次世代規格としての目論見は果たせなかった。しかしこの現状を踏まえたソニーは、VHSと8ミリビデオの両規格を搭載したダブルデッキタイプの製品を発表し、こちらはある程度の普及を見た。

置き型のデッキの例外としては旅客機の機内上映用機器がある。これはあくまでも業務用機器であり、消費者が店頭で見かけることはない。

8ミリビデオのテープをデータ保存用に応用したものが8ミリデータカートリッジである。

 

 

 

 

音声等の記録媒体として[編集]

8ミリビデオ規格にはマルチトラックPCMという、映像トラックを音声用に割り当てて6チャンネル(サンプリング周波数31.5kHz、量子化数8ビット)のPCM録音ができる規格もあった(Digital Audio Video)。過去に一部の民生用デッキ(ソニー「EV-S600」「EV-S800」、Hi8の「EV-S900」東芝「E-800BS」等)に搭載されたが、ラジオ放送の長時間エアチェック等、用途が極めて限られた事から、現在民生向け製品での搭載機種は殆ど無い。

これと別にティアック社はHi8テープを用いた業務用マルチトラックレコーダを提唱し、DTRSとして規格化。広く用いられた。またデータレコーダとしても応用された。

 

 

 

 

10・Digital8(デジタルエイト)

Digital8(デジタルエイト)は、ソニーが開発した民生用デジタルビデオ規格の一つ。1999年1月に発表、同年3月に同方式に対応したハンディカムカムコーダ)類が発売された。 Hi8方式のビデオテープをそのまま使え、8ミリビデオ (Hi8)との再生上位互換を持ち、なおかつ論理的にはDV方式と完全互換であるのが大きな特徴である。

 

 

記録方式[編集]

映像データの圧縮方式および音声データの方式はDV方式と同じものを採用し、8mm幅の磁気テープにデジタル記録する。 既存の8ミリビデオ方式、Hi8方式(いずれもアナログ)で記録されたテープも再生できる。(ただし、録画や撮影はDigital8モード専用。)

ヘリカルスキャンヘッドの回転速度は4500rpm(ただしアナログ8ミリ再生時には1800rpm)。テープ幅がDVの2倍近いことを利用し、8mmビデオの1トラックにDVフォーマット2トラック分を縦に並べて記録する。

テープ速度はアナログ8ミリの2倍の28.666mm/sで、120分テープには60分録画できる。第2世代の製品群からはDV同様のLPモード(テープ速度がSPモードの2/3)をサポートし、120分テープに90分録画できるようになった(画質劣化はない)。この時点で、テープ1本に録画可能な最大時間がminiDVを上回った(miniDVテープの最大長は80分で、LPモード時120分。一方、Hi8の180分テープを使うとLPモードで135分録画可能)。

DV端子IEEE 1394端子)を装備し、電気的にはDV方式の機器と完全に同じものとして扱える。Hi8など、アナログで記録された8ミリビデオの映像もDV方式のデジタルデータで出力できる(ただしその場合の画質はオリジナルのままで画質がDV並に改善されることはない)。

 

 

 

 

歴史[編集]

発売当時は海外で8ミリビデオ (Hi8)方式のカムコーダ(ビデオカメラ)の売れ行きもよく、買い替え需要としても期待された。日本市場でも、当時はHi8と競合する「miniDV」のテープの実売価格がHi8テープの3倍前後であったため、デジタルハンディカムとして価格的競争力を期待されていたが、予想されたほどには売り上げが伸びず、またソニー以外に参入するメーカーもなく、ハンディカム8機種・ビデオウォークマン(ポータブルデッキ)2機種の発売に留まり、参入から3年余で製品展開をストップした。

しかしながら、ビデオウォークマン2機種 (GV-D800/200)については、8ミリビデオ・Hi8を含めた、過去の録画テープの再生用としての需要があり、しばらく生産が継続された。そして2011年9月までに販売終了することが発表され[1]、これをもってDigital8に限らず、派生規格を含めての8ミリビデオ規格の全製品の生産終了となった。

 

 

 

10・ハンディカム

ハンディカムHandycam)は、ソニーが製造・販売している民生用カムコーダ(レコーダー一体型ビデオカメラ)のブランドで、同社の登録商標

撮影用メディアは8ミリビデオ方式に始まり、Hi8方式、DV方式、Digital8方式、MICROMV方式、DVD方式、内蔵HDD記録方式、メモリ方式など、メディア媒体を移り変わりながら発売している。映像フォーマット・コーデックはDV以降、MPEG-1/MPEG-2によるSD、ハイビジョン形式での記録に対応したHDV方式とAVCHD方式、4Kに対応したXAVC S方式の4種類がある。

他社がカムコーダのブランド名を入れ替える中、「ハンディカム(Handycam)」のブランド名は一貫して使い続けられている。ロゴは初期の丸い文字から2回の変更が行われている。なお、デジタルカメラは「デジタルマビカ」「サイバーショット」「α」という別系統で製品展開をしている。また、1999年12月にはMD DATA2媒体で記録する実験的なカムコーダー「MD DISCAM」が発売された。

 

 

 

 

歴史[編集]

第1号機は1985年(昭和60年)に発売された8ミリビデオの録画専用機「CCD-M8」。CCDは自社開発の25万画素。再生機能を省き、レンズは単焦点、ファインダーも光学式にして小型化を実現した。重量は1.1kg。「片手でアクション」をうたい、ビデオカメラをコンパクトカメラ感覚で扱えるよう簡便化した。再生用に据え置き型8ミリビデオデッキも同時発売され、その愛称は「ウェルカム」だった。ちなみに、型番に付けられた「CCD-」の記号は固体撮像素子の一種であるCCDに由来している。初代ハンディカム以後、Hi8世代まで使用された。

その後、再生機能とモノクロ電子ビューファインダー、2.6倍ズームレンズを備えたCCD-V30を発売。1989年平成元年)6月21日には「パスポートサイズ」(旧型パスポートでほぼ隠れるサイズ)として質量790gの「CCD-TR55」(型番は、ソニートランジスタラジオ第1号機「TR-55」にちなむ。[1][1])を約16万円で発売、人気女優である浅野温子を起用したCMも功を奏し大ヒット。当時熾烈な競争を繰り広げていたVHS-Cとシェアを逆転した。

1995年(平成7年)にはファインダーの代わりにカラー液晶画面を搭載し、1993年(平成5年)から小型化された現行のパスポートサイズに収まるボディサイズとなった「CCD-SC55」を、1997年(平成9年)10月21日にはMiniDVメディアを用いてパスポートサイズに収めた縦置きの「DCR-PC10」を発売した。2003年(平成15年)10月18日にはMICROMVメディアを用いた「DCR-IP1K」が発売、ブリックパック程度の大きさで民生用カムコーダーでは当時世界最小サイズとなった。

 

 

 

 

 

11・BETACAM(ベータカム)

BETACAM(ベータカム)は、ソニーが開発したアナログコンポーネント記録のカセット式VTR。かつて放送用・業務用における撮影において、世界中で事実上の標準方式となっていた。ベータマックス(Betamax)と同規格のテープを、3〜6倍の速度で使うことで、記録密度を下げ見かけ上の磁界強度を上げて高周波記録を実現している。通称「ベーカム」。

 

 

 

概要[編集]

それまでENG取材に用いる機材は、ビデオカメラ部と、U規格などのVTR部が別々になっていて、カメラを担いだカメラマンの後には、ケーブルで繋がれたVTRを持つビデオエンジニアが付いて回るという2人1組、もしくはカメラマン1人が両方を担ぐという機動性に欠ける取材を強いられていた。1982年にベータカム方式のカメラ一体型VTR「BVW-1」が登場。ビデオカメラとVTRが同体化(カムコーダ)されケーブルから解放されたカメラマンの機動力は飛躍的に向上する事となった。また、U規格のカラー低域変換方式に対しコンポーネント式のY-C別デュアルトラックを用いたダイレクト記録を採用して、より高画質化することができた。この成功を受けて自社でVTR製品を持たないカメラメーカーの数社がソニーとの提携によりBETACAMの録画機と一体型にできるカメラを発売し、ソニー以外のカメラを好む現場に対しても本フォーマットは浸透していった。

同時期に松下電器産業(現 パナソニック)が"Mビジョン"と呼ばれるVHSテープコンポーネント記録を行うフォーマット(M規格)を開発したが振るわなかった。1986年にはBETACAM-SPに追随しメタルテープ化したフォーマット"MII"方式を投入したものの、再生互換性を確保したBETACAMグループが引き続き圧倒的なシェアを維持したことは民生用ビデオ規格ベータマックスの敗退と対照的である。テープはベータマックスと同じ1/2インチ幅のテープを使うが、走行スピードが異なるためにバックコーティングや磁性体などのテープ材質が若干異なる。

1983年には、編集機能付きのレコーダー「BVW-40」が発売され、収録から編集、送出に至るまでBETACAMによるシステムの構築が実現し、フレーム単位での編集精度が向上した。これらはキー局クラスでは報道部門で用いられ、取材先から持ち返ったテープを編集機で手早く編集し、ニュースサブ(副調整室)からニュース素材として生送出するなどの用途に重宝された。日本では番組やCMの送出にはD2-VTRが標準として用いられていたが、ケーブルテレビ局の番組送出用や、コスト重視の欧米の放送局では番組やCM送出用としても広く用いられた。カセット方式であることを生かしてカートシステム(オートチェンジャー)がアサカなど数社から提供され、CM編集や番組送出用として使用されたほか、SONY自身もD2用のカートであるLMSのローコスト版としてベータカートを発売、主に送出用として供給していた。1990年代後半には、松下電器が中小プロダクションや企業向けに価格を大幅に落とした「MIIプロマインド」シリーズを発売したのに対抗し「2000PROシリーズ」(型番では「PVW-xxxx」)を発売。放送用のBVWシリーズに対して、オキサイドテープの録画機能を廃するなど機能を絞り、AFM音声2chやTBC(タイムベースコレクタ)のビット数などが仕様上省かれた事によって低コストでのBETACAM導入が可能となり、アナログコンポーネントVTRの裾野を大きく広めた。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

12・DV (ビデオ規格)

DV(ディーブイ)とは、1994年HDデジタルVCR協議会より家庭用として発表されたデジタルビデオの規格のひとつ。開発当初はハイビジョン映像を弱い圧縮で記録するVTRであったが、製品としては1995年にSDテレビ映像を記録するビデオカメラカムコーダ)からスタートした。その後HD記録の製品化が進まない中、SD記録の製品が普及してDV = SD映像規格となり、HD記録・圧縮されたテレビ放送の記録[1]については事実上廃案となった。テープは小型ビデオカメラ用のMiniDV(ミニ ディーブイ)と、据え置き型デッキ用の標準DV(スタンダードカセット)の2種類存在する。

 

 

概要

使用するビデオカセットテープ(『DVC』(Digital Video Cassette)と呼ばれる磁気テープ)には、据え置き型デッキ・大型カムコーダ用の「標準DVカセット」と、小型・家庭用カムコーダー用の「MiniDVカセット」の2種類がある。テープ幅は両者とも6.35mm(1/4inch)で、カセットサイズによって映像圧縮率や記録方式・記録密度は変わらないので映像音声の品質は同一であり、記録時間の長短のみが差異となる。標準DVカセットでは、一般的な180分カセットでの記録時間は標準(SP)モード180分・長時間(LP)モード270分であった[2]。MiniDVのカセットサイズは横6.6×縦4.8×厚さ1.2cmで、記録時間はDV形式のビデオを標準(SP)で60分、長時間(LP)モードで90分となっている[3]。標準DVカセット用の据え置き型デッキでも、アダプター等を装着することなくMiniDVカセットテープの録画再生が可能である。

 

 

 

市場動向

MiniDVについては、それまで広く用いられていた8ミリビデオHi8)やVHS-CS-VHS-C)などアナログ方式のビデオカメラと比較すると、より小型軽量化され、圧倒的に高画質である。一方で発売当初のMiniDVテープの価格はHi8テープの3倍近くしたためすぐには普及しなかった。テープ価格が下落した2000年代前半に、家庭用ビデオカメラの市場は一気にDV方式へと移った。当時ビデオカメラを発売していたソニー松下電器産業(現・パナソニック)・日本ビクター(現・JVCケンウッド)・シャープキヤノン日立製作所から発売されたほか、京セラなどカメラメーカーもOEMで参入した。

 

 

 

 

 

 

 

一方で、標準DVカセットのカムコーダは、MiniDVと比べてごく少数に留まった。そのため主に据え置き型デッキとして発売された。DV単体デッキがソニー・松下から、またDVとVHS(S-VHS)とのダブルデッキがソニー・ビクター[4]から発売された。据え置き型デッキもカムコーダーの場合と同じく、従来の主流であるVHSS-VHS)よりも遥かに高画質であったが、DV規格が発表された1994年当時のアナログ放送のエアチェック用途にはオーバースペックであった。また同時期のVHSなど従来方式のビデオデッキと比べて、価格もかなり高かった(これはVHSデッキの価格が、当時下落傾向にあったためでもある)。そのため家庭用としてはほとんど普及しなかった。VHS規格のビデオデッキの後継としては、記録可能なDVD光ディスク)が登場して、その役割を担った。僅かに販売された機器は、ほとんどが映像編集用途に限られた。

そのため、標準DVカセットテープ対応機器は、ほとんどが業務用という位置づけとなり、従来、業務用用途を中心に普及したアナログビデオカセットテープであるUマチックの代替メディアとしても機能した。それらの機器やメディアは、主に施工会社や特機店と呼ばれる業務用映像機器の専門店で扱われた。この用途ではビデオカメラのみならずデッキの販売も好調で、各社によりDVをベースにした業務用規格が作られ、VP制作をはじめ広く使用された。企業学校などが業務用に比べ価格が安い事を理由に、民生用のDVデッキを映像編集用途に採用するケースもあった。

 

 

 

 

HDV[編集]

上述の通り、DV規格にはハイビジョンに対応するHD仕様が存在したが、実用化がなされずに終わった。しかしながらDVのカセットテープやメカニズムを流用するHDV規格が、日本ビクター、ソニーキヤノンシャープの4社により策定され、2003年9月30日に発表された。

民生市場でのテープ離れは激しく、DVDやHDD、メモリーカードに記録するAVCHD方式のハイビジョンカメラが規格化されて主流となり、HDV方式の録画・再生機器の生産は終了している。業務用市場では長年培われてきた磁気テープによる記録への信頼が依然として高く、また低コストでもあるため、民生用製品の終了後も販売が継続されていたが、光ディスクやメモリーカードへの記録方式(XDCAMP2等)への移行が進み、2015年12月をもって機器の生産が終了した。

 

 

 

 

 

その他[編集]

  • DV規格を初めて採用した家庭用ビデオカメラは、1995年7月発売のソニー製 DCR-VX1000である[5]
  • DV規格を日本国内向けとして初めて採用した家庭用ビデオデッキは、1997年9月 18日発売のソニー製 DHR-1000である。
  • カムコーダ・据え置き型デッキともにIEEE 1394規格を利用したDV端子[6]が備えられていることが大半であり、このDV端子を用いてDVカムコーダ・デッキ間でダビングを行うとテープに記録されたデジタルデータがそのまま転送でき、理論上は無劣化のダビングが可能であった。ただしDV端子を用いたダビングにおいて編集や映像加工を行うことはほぼ不可能であった。
  • 多くの機器が、DV端子i.LINKIEEE 1394)端子経由でデータを直接PCへ取り込んだり、PCからテープに書き戻したりすることができる。
  • 多くのノンリニアビデオ編集ソフトウェアやDVDオーサリングツールは、DV機器との連携機能を持っている。
  • 一部のDVDレコーダーBDレコーダーはDV規格のデジタル信号を入力可能なi.LINK端子を備えていて、DVカムコーダで撮影・録画した映像をi.LINK経由でデジタルダビングし、内蔵HDD上で編集してDVDやBDにダビングすることが可能である。
  • 据置型DVデッキについては上述の通りエアチェック用途にはほとんど普及しなかった。DVデッキのコンシューマー向け製品として、ソニーHDVビデオウォークマン「GV-HD700[1]」が発売されていた(2016年2月現在は販売終了)。また、仕様についても映像編集用途に特化し、テレビチューナーは省かれている。
  • 民生用DV規格から派生した業務用DV規格として、ソニーDVCAM、松下のDVCPROがあり、そのコストパフォーマンスの良さから、企業・学校・ハイアマチュアにとどまらず、VP制作やCS放送でも使われている。また、DVCPROを高画質化したDVCPRO 50は、TV局ポストプロダクションなどでも使用されている。
  • 業務用のDVCAMレコーダーなどでは民生DVカセットテープを再生可能な互換性を持つ製品があるが、再生可能な映像は標準(SP)モードに限られることが多い。
  • 新たに策定されたデジタルハイビジョン記録方式HDVでは、カセットのサイズや、テープ上のトラックパターンをDVと同じものにすることで、機器価格を低く抑えている。
  • WindowsmacOSには、標準でDVコーデックソフトウェアが搭載されている。