鶴我の考察・感想・言葉の息吹を吹き込む日々の呟き。

自然・宇宙・日本の歴史に心赴くままに穏やかに情熱を大事に謙虚と感謝を忘れずに好奇心を持って生きていく男の記録。

己の人生の軌跡【其之伍】 深堀の譚:貮(前編)

 

 

 

今年最高の青空 | Another Sky

 

※深堀の譚:壹は「性的な価値觀」の記事にあたります。
やりたいことですけどまず、アダルトメーカーのことや光ディスクなどにに分類される媒体の歴史など。
何故、ソニーがミュージック会社や配給ないし映像制作が出来るのかというとこういったVHSなどのビデオテープや光ディスクなどの規格を
第一線で開発してきた基礎が積み重なっているから音楽機器も作れるんならミュージックエンタテインメントも出来るし、アーティストの育成だって
出来てもおかしくない。なおかつ、映像機器のBlu-rayディスクとかビデオテープとか作ってるから常に第一一戦で活躍してきたから配給も映像制作も特に後者に関しては
全て網羅しているプロになれてしまうわけだ。納得だよ!やっぱりソニーって頭おかしい化け物会社だわ(誉め言葉だけど)
ソニーは「ソニーミュージックエンタテインメント」というアーティストの育成からアニメーションなどの制作などの音楽事業から編集、配給、映像制作、映像の編集、歌手の育成
、芸能事務所、音楽通信、販売、音楽出版著作権管理、ネットコンテンツ、録音スタジオまで映像分野に関わる全てを網羅していてそういったことがなぜ、出来るのだろうと思っていたがこういった基礎が成り立っているからなのね。スパイダーマンの商標権利までこいつらが持っているし、本当に衰え知らずとはこいつらのことだな。
まぁそれも大きな基礎の土台の上に成り立ったものだということはよくわかった。こういった映像機器の先駆者の一人がソニーだったというわけだ。
他にはパナソニック(松下電器産業)、東芝、パイオニア、フィリップス(オランダ)などですね。もっと調べないと細かいことまでは俺にも分からないけれど・・・。

 

 

 

 

アダルトビデオの歴史とメーカー一覧を調べよう。

 

 

※  雛咲葉(ひなさきよう)さんのことも調べる。 この記事の補足編。


 

雛咲葉(ひなさきよう)

https://w.atwiki.jp/aniwotawiki/pages/42770.html

 

 

雛咲ひなさきようとは主にCOMIC快楽天BEAST等の18禁雑誌を中心として活動する漫画家並びに原画家

 

概要

絵柄は比較的美麗な部類に入るが、ふわふわで柔らかそうという感じもある。
ヒロインの体型も肉間取スレンダーから巨乳系までスタイルは多種多様だが、ボディバランスは良好。

 

作風は純愛ハッピーエンドな結末が多いので、読みやすい部類に入る。
単行本では収録された作品の解説が載せられており、併せて読むとより作品が楽しめる親切設計。

 

純愛ものを描いてる作者であるが、極初期の作品では「ヒロインが実はビッチ」ものを描いており、
デビュー作用に最初にプロットを5本くらい担当に見せたら「全部オチが実はビッチ」というもの。
担当にビッチ好きなのかと言われて「だってビッチ面白いじゃないですか(意訳)」と会話していた。
しかし「すい~と・る~む」での作品解説によると、当時の担当に言われたのか「実はビッチオチ」も当作品で最後となった。

 

ゾイドシリーズやロックマンエグゼシリーズなどのホビー関係やゲームシリーズ、名探偵コナン相棒等と言った推理物を好んでいる人物で色々とチェックしている様子。
他には魔法科高校の劣等生を愛読している。

 

 

COMIC快楽天BEAST

COMIC快楽天BEAST』(コミックかいらくてんビースト)は、ワニマガジン社発行の成人向け漫画雑誌

 

概要[編集]

同じワニマガジン社から刊行されているChuッスペシャルの増刊枠を利用しての創刊。現在は独立して月刊化。公称発行部数は12万部。

2017年1月にKomifloという新しいオンラインストリーミングサービスが、ワニマガジン社の4つの月刊雑誌をデジタル配信を開始した。最初の配信は快楽天ビーストであった。Komifloは各雑誌の発売日にアップロードを行っている。発売日配信は、各雑誌の正式なデジタル配信としては初めてのことである。

主な執筆作家[編集]

関連雑誌[編集]

COMIC快楽天
COMIC失楽天
快楽天の連載作品のうち、特定の作家を特集して出される増刊。COMIC快楽天に掲載済みの作品を再編集したものがほとんどで書き下ろしが少ないため、単行本をなかなか出さないための代替品扱いとも言われる。公称発行部数は20万部。鳴子ハナハルなどの人気作家の特集号は、中古市場で特に高値で取引されることがある。2011年6月発売号より同社の成年向け漫画雑誌COMIC華漫と役割を交代し、従来の再録中心ではなく新作のみが掲載されるようになった。2012年11月号より独立創刊。
COMIC華漫
2011年6月発売号より、COMIC失楽天と役割を交代し、再録中心となった。公称部数8万部。
COMIC快楽天XTC(エクスタシー)
Yha!Hip&lipの増刊枠を利用し2012年7月発売号より創刊。不定期刊。Yha!Hip&lipの休刊に伴い2015年5月発売号(Vol.5)より快楽天BEASTの増刊となり、同時に成年コミックマーク付きとなった。
COMIC X-EROS(コミックゼロス)
快楽天の増刊として2012年11月に創刊した成年コミックマーク付き月刊誌。
快楽天星組
1997年から2000年頃まで刊行されていた増刊。中綴じである快楽天と違って星組は平綴じ。表紙はOKAMAが担当。現在は休刊。

 

 


ワニマガジン社

株式会社ワニマガジン社ワニマガジンしゃ)は、日本出版社。株式会社ワニブックスとは共にKKベストセラーズから独立した会社という共通点があるが、両者に人的・資本関係はない。三社とも、本を読むワニのイラストがシンボルマークである。

 

株式会社ワニマガジン社
WANIMAGAZINE CO., LTD.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
160-8580
東京都新宿区内藤町1番地
設立 1971年9月10日
業種 情報・通信業
法人番号 7011101022421 ウィキデータを編集
事業内容 雑誌・コミックの発行及び販売
代表者 山崎公士(代表取締役社長)
資本金 10,000,000円
従業員数 50名(2020年1月現在)

 


概要[編集]

1971年9月、株式会社ベストセラーズのグループ会社として岩瀬順三によって設立。その後、KKベストセラーズのグループから離脱。

1973年創刊の漫画エロトピアを中心に、アダルトコミックとアダルトグラビア誌の版元として台頭。1994年にはCOMIC快楽天を創刊。2019年、コンビニエンスストアでの成人向け雑誌取り扱い停止に伴い、書店向け雑誌へリニューアルされるまで、コンビニで販売される美少女系アダルトコミック誌の代表的な雑誌だった。

アダルトコミックの版元としては珍しくアート志向が強く、robot季刊GELATINなど、アダルト描写がないアートコミック誌も刊行していた。2015年にはギャラリー「space caiman」と厳選牛肉&有機野菜の店「caiman table」[3]をオープン。その後、表参道に系列店となるリストランテ「misola」「SASALA」両店舗を開店している。

2017年1月、株式会社Komiflo[注 1]エロマンガ読み放題サービス読み放題サービス『Komiflo』にCOMIC快楽天COMIC失楽天COMIC快楽天BEASTCOMIC X-EROSの提供を開始した。配信日は紙雑誌の発売日と同日となる。

刊行物[編集]

漫画雑誌[編集]

デジタルコミック誌[編集]

コミックス[編集]

 

 



 

 


 

ベストセラーズ

株式会社ベストセラーズ(KKベストセラーズ)は、日本出版社

河出書房新社の子会社河出ベストセラーズとして岩瀬順三1967年に設立。1990年に、経理担当の幹部だった栗原幹夫らがベストセラーズグループ(ワニマガジン社ワニブックス)を分割排除した。

類似した社名の株式会社ロングセラーズとは関係のない別会社である。

 

 

本社所在地 日本の旗 日本
171-0021
東京都豊島区西池袋五丁目26番19号
陸王西池袋ビル4F
設立 1967年11月10日

 

 


概説[編集]

ワニのイラストがシンボルマークの中堅出版社。「ワニの本」の愛称で知られる。1970年代には藤田田著『ユダヤの商法』、奈良林祥著『HOW TO SEX』がミリオンセラーになった。

1980年代にはツービート『ツービートのわッ毒ガスだ―ただ今、バカウケの本』(1980年)や江本孟紀プロ野球を10倍楽しく見る方法』(1982年)など、大ヒット作を刊行。これらのタレント本は創業者であり野坂昭如の盟友だった編集者・岩瀬がゴーストライターを起用したことで生み出されたものだった。

岩瀬死去後、岩瀬夫人(当時会長)から株を取得した栗原幹夫が社長に就任して以降は、占い師細木数子の『六星占術 あなたの運命シリーズ』、桐生操『本当は恐ろしいグリム童話』、曽野綾子『老いの才覚』といったベストセラーの単行本が刊行されている。またヘアヌード全盛の1990年代後半から2000年代初頭までは『ザ・ベストMAGAZINE』および『ザ・ベストMAGAZINE Special』などのアダルト雑誌が主力になっていた。また、KKベストセラーズ最大のヒット本である細木数子の『六星占術 あなたの運命シリーズ』は、2012年に「占い本世界一」としてギネス認定され、2017年8月に発売された平成30年版までの累計が1億部を突破した。そのほか、村上龍著『すべての男は消耗品であるvol.1~8』、豪華写真集『日本海軍全艦艇史』『カミカゼ』など話題となる作品を出版。近年では長友佑都著『長友佑都 体幹レーニング20』がベストセラーになっている。

 

 


 

ワニブックス

株式会社ワニブックスは、日本出版社

株式会社ワニマガジン社と共に、KKベストセラーズから完全独立した会社である。三社は、「本を読むワニのイラスト」のシンボルマークが同じである。

KKベストセラーズの創業者岩瀬順三が、ペップ出版の社員数名を引き取り、1979年11月に設立[1]。社名は光文社の「カッパ・ブックス」への対抗意識から、「カッパを食うワニ」という意味合いで命名した[2]。その後、KKベストセラーズグループから独立した。

2007年3月に吉本興業との共同出資で株式会社ヨシモトブックスを設立し、コミックヨシモトを創刊[3]2009年に関連会社として株式会社ワニ・プラスを設立[4]

代表の横内正昭が渡辺プロダクションの関連会社[5]に在籍していた為、ハロー!プロジェクト吉本興業などの芸能関連の出版物が多い。

 

 

Ebisu Daikoku Building, at Ebisu, Shibuya, Tokyo (2019-05-04) 05.jpg

えびす大黒ビル。東京都渋谷区恵比寿4-4-9

 

 

本社所在地 日本の旗 日本
150-8482
東京都渋谷区恵比寿4-4-9
えびす大黒ビル
設立 1979年11月
業種 情報・通信業
法人番号 2011001024670 ウィキデータを編集
事業内容 書籍、雑誌、写真集の出版ならびに販売
代表者 横内正昭(代表取締役社長)


 

刊行物[編集]

雑誌[編集]

  • UP to boy(1986年創刊)
  • Wink Up(1988年創刊)
  • UTB+(2014年月刊化)
  • +act.(2015年月刊化)

書籍[編集]

コミックス[編集]

  • ガムコミックス
  • ガムコミックスプラス

休刊・廃刊[編集]

 


 

 

 

河出書房新社

株式会社河出書房新社(かわでしょぼうしんしゃ)は、日本出版社である。本社は東京都渋谷区千駄ヶ谷にある。

3代目社長の河出朋久は歌人でもあり、歌集『白葉集』1-3(短歌研究社、2004-06)がある。佐佐木幸綱高野公彦小野茂樹など学生歌人を社員登用していたこともある。

 

株式会社河出書房新社
Kawade Shobo Shinsha Publishers inc.
Kawade Shobo Shinsha.svg

 

Kawadeshoboushinsha.jpg

河出書房新社本社(東京都渋谷区神宮前)

 

河出書房新社 本社
(渋谷区千駄ヶ谷、2010年(平成22年)7月)

 

本社所在地 日本の旗 日本
151-0051
東京都渋谷区千駄ヶ谷2-32-2
設立 1957年昭和32年)5月2日
業種 情報・通信業
法人番号 3011001005876 ウィキデータを編集
事業内容 出版業
代表者 代表取締役社長:小野寺優[1]
資本金 30,000,000円
従業員数 61名(2008年6月1日現在)

 

 


歴史[編集]

1886年明治19年)に河出靜一郎(1857年 - 1936年)によって岐阜の「成美堂書店」の東京支店として日本橋に設立されたのが始まりである。当時は教科書学習参考書を中心に出版していたが、農学関係書の刊行が次第に増えていった。

1933年昭和8年)に2代目(靜一郎の女婿)の河出孝雄(1901年 - 1965年)が河出書房に改称し、文芸書や思想書を中心に刊行するようになった。1944年昭和19年)には改造社より文芸雑誌文藝』を買い取った。1945年(昭和20年)の東京大空襲で被災し、千代田区神田小川町に移転する。

1950年(昭和25年)に刊行した笠信太郎『ものの見方について』がベストセラーとなる。1954年(昭和29年)に創業70周年記念企画として総合雑誌『現代生活』の創刊を公告するも、立ち上げの資金を編集スタッフに持ち逃げされた。『現代生活』は『知性』という名で創刊するが、これが遠因となって1957年昭和32年)に経営破綻、新たに河出書房新社を創設し再建された。同年3月には女性週刊誌の先駆けである『週刊女性』を創刊していたが、倒産に伴い、4号で休刊。同年8月に同誌の編集・発行権を主婦と生活社へ譲渡した。 1965年(昭和40年)、河出孝雄が死去し、河出朋久(1938年 - )が3代目社長となる。1967年(昭和42年)に会社更生法を申請し再度倒産、再建され中島隆之が社長となる。1968年(昭和43年)12月、吉本隆明の『共同幻想論』を刊行する。

1977年(昭和52年)に品川区東大井から新宿区住吉町に移転し、清水勝が社長となる。2年後に千駄ヶ谷に移転し現在に至る。旧社は登記のみ残し休眠状態だったが、2000年平成12年)から東大井で営業再開した。2007年(平成19年)、新社と業務提携、販売契約を締結した。

1962年(昭和37年)より文藝賞を創設した。同賞を受賞した高橋和巳は主たる作家となる。主なベストセラーとして1981年(昭和56年)、田中康夫なんとなく、クリスタル』(第17回文藝賞受賞作)、堀田あけみ1980アイコ十六歳』(第18回文藝賞受賞作)、83年(昭和58年)、唐十郎『佐川君からの手紙』、87年(昭和62年)、俵万智サラダ記念日』。

文藝賞山田詠美長野まゆみ星野智幸鹿島田真希中村航綿矢りさ羽田圭介白岩玄山崎ナオコーラ青山七恵磯崎憲一郎といった優れた作家を輩出。新人作家の登竜門となる。

1997年(平成9年)、俵万智チョコレート革命』がベストセラーとなる。90年代末には「文藝」を中心とした若手作家ブームが訪れ、「J文学」が流行。中原昌也藤沢周などがデビュー。

2002年(平成14年)、社長が清水勝から若森繁男に交代する。主なベストセラーに「大人の塗り絵」シリーズ(累計777万部[2])。白岩玄野ブタをプロデュース』(後にドラマ化)、山崎ナオコーラ人のセックスを笑うな』(後に映画化)、青山七恵『ひとり日和』(第136回芥川賞受賞)、秦建日子推理小説』(後にドラマ・映画化)。

2004年(平成16年)、綿矢りさ蹴りたい背中』が史上最年少で芥川賞を受賞し、127万部のベストセラーとなる。

2007年(平成19年)、創業120周年記念で、池澤夏樹=個人編集「世界文学全集」(Ⅲ期、全30巻)刊行開始。近年の文学全集としては異例のベストセラーに。2014年(平成26年)には創業130周年記念で、池澤夏樹=個人編集「日本文学全集」(Ⅲ期、全30巻)も刊行開始された。

2011年(平成23年)、社長が若森繁男から小野寺優に交代する。主なベストセラーに紫月香帆『やってはいけない風水』、中村文則『掏摸』、赤坂真理『東京プリズン』、伊藤計劃×円城塔屍者の帝国』(第33回SF大賞特別賞受賞)、いとうせいこう『想像ラジオ』(第35回野間文芸新人賞受賞作)、木皿泉昨夜のカレー、明日のパン』(後にドラマ化)、佐々木中『切りとれ、あの祈る手を』(紀伊國屋じんぶん大賞2010)、千葉雅也『動きすぎてはいけない』(紀伊國屋じんぶん大賞2013)、高橋源一郎SEALDs『民主主義ってなんだ?』。

2014年平成26年)、若手社員4人が「嫌韓などの書籍や雑誌が売れている」という風潮に対し、問題提起するため、小熊英二らの協力も得て「今、この国を考える〜「嫌」でもなく「呆」でもなく」と題した選書フェアを企画した。

 

 

出版物[編集]

雑誌[編集]

文庫・新書・叢書[編集]

 

 


株式会社河出書房新社 旧ウェブサイト

 

 

 

 

 

 

 

 

アダルトビデオの歴史

アダルトビデオの歴史

アダルトビデオの歴史(アダルトビデオのれきし、history of adult video)では、日本においてアダルトビデオ(通称:AV)と呼ばれる成人向けビデオの歴史を記す。

 

 

概説[編集]

アダルトビデオの誕生[編集]

アダルトビデオの第1号は日本ビデオ映像1981年5月に発売した『ビニ本の女・秘奥覗き』および『OLワレメ白書・熟した秘園』と言われている[1]。この作品は日本で初めてビデオ撮りされたポルノ映像で、それ以前の劇場公開型のポルノ映画とは異なるまったく新しい独自の流通を目指した新商品として製作された作品であった[1]

このポルノ作品は業界に大きな波紋を広げ、1981年7月、にっかつビデオフィルムズは『生撮りシリーズ』を刊行。同年11月、愛染恭子の『愛染恭子の本番生撮り 淫欲のうずき』が発売され、「本番」という演出法が男性を刺激し、2万本を超える大ヒットを記録した[2]。この作品でビデオ作家としての確たる評価を得た監督の代々木忠は、1982年8月には『ドキュメント ザ・オナニー』シリーズを刊行。従来のビデオ撮りという手法は用いているもののそれまでのポルノ映画の演出法を引継いだ劇映画調の作品からの訣別を図った。

上記シリーズは1981年にビニ本業界の大手ハミング社がビデオ部門として設立した宇宙企画のビデオと共に、後のアダルトビデオ業界の方向性を決定付けたとも言われており、『ビデオ・ザ・ワールド』(1985年4月号)において中村正平は「お手軽ポルノドラマが全盛だったご時勢に宇宙企画の出した『素人生撮り』シリーズは"動くビニ本"といった趣を持つビデオとしてのメディアに覚醒した画期的なもので、ポルノビデオの方向性を決定付けた。このインタビューオナニー形式は代々木忠の『ドキュメント ザ・オナニー』シリーズで完成され、空前のセールスをあげた。」と評している[3]

中でも後のアダルトビデオという造語を創出した[4]小路谷秀樹宇宙企画の初期人気作品を多数作り上げた監督の一人で、1982年の『女子高生素人生撮りシリーズ 美知子の恥じらいノート』や『SM体験 早見純子の場合』『実験SEXデート』などの作品を世に送り出してヒットさせ、アダルトビデオ市場は「ドキュメントもの」と呼ばれる作品が大半を占めるように[3]

当時、自主規制機関である日本ビデオ倫理協会は、3分以上の連続した性交描写を許可しておらず、ハードコアの表現を規制していた[5]。こうした背景と、ビデオデッキの普及から裏ビデオと呼ばれる作品がブームを巻き起こす[5]。こうしたビデオは家電量販店のビデオデッキ購入景品として出回り、『洗濯屋ケンちゃん』や田口ゆかりの『サムライの娘』『ザ・キモノ』などの作品が多くの庶民の手に渡った[5]。表ビデオ業界はそれまでのドキュメントものやソフトコアでは対抗できないと危機感を募らせる中、1984年1月に、宇宙企画が発売した『ミス本番 裕美子19歳』は、業界に衝撃を与えた。それまでの表ビデオの作品にも本番を謳うものは存在していたが、旬を過ぎたワンランク下のモデルが担当するジャンルであり、キワモノ的な扱いだった[6]。ソフトヌードで充分通用するレベルのモデルが、いきなりハードコアでデビューするという、常識を覆した作品[3]であった『ミス本番 裕美子19歳』は2万本を超える大セールスを記録。『ミス本番』シリーズとして宇宙企画におけるトップブランドに君臨した。

 

 

 

アダルトビデオ(概要)

アダルトビデオ

アダルトビデオ和製英語: Adult Video)とは、日本において視聴者の性的欲求を満足させるために製作された性行為を主にした映像作品である。略称は「AV(エーブイ)」。

 

概要[編集]

「アダルトビデオ」は日本における独自の名称であり、その他の国では一般的にポルノ映画もしくはポルノグラフィと呼ばれる。本項ではアダルトビデオについて記述する。なお、国産ポルノ映画以外の作品はアダルトビデオとは呼ばれない場合が多い[1]

アダルトビデオは、ビデオ媒体等での流通を念頭として、ビデオカメラで撮影されたものを指す[2]。この理由は第一に、ピンク映画や「日活ロマンポルノ」(1971年より)[3]とは制作手法が異なるため、第二にピンク映画など家庭用ビデオデッキ普及以前にあったジャンルと区別するためである[1]。年間1万本程度のアダルトビデオがリリースされている[4]。狭義には業界団体による自主検閲を経た「適正AV」を指し[5]、後述のように非合法なものは裏ビデオ、海外の作品はポルノ作品として分けている。業界内では「V」と呼称される[6]

俗に、日本国内において合法的に流通しているものは表ビデオ(2018年より「適正AV」とカテゴライズ[5])、日本の国内法(刑法175条わいせつ物頒布罪)に基づいて性器モザイク処理等が施されていないなどの理由で非合法のものは裏ビデオとされている[7]。なお、製作会社の廃業時などに、モザイク処理が行われていないマスターテープが流出することがある。これは「流出物」と呼び、裏ビデオの一種である[8][* 1]

初期の記録メディアVHSが中心であったが、技術革新に伴い、一部を除いて配信媒体としてのビデオテープは消滅しており、DVDBDや、インターネットによる動画配信に移行している。

2021年は日本の合法セルビデオ(販売用ビデオ)の大半はDVD-Videoである。DVD登場前の一時期にビデオCDにより発売された作品がある。また、他のDVD映像ソフトと同様にHD画質画面アスペクト比16:9の標準画質で撮影された作品[* 2]も多く、DVDのほかにBlu-ray Discの形態も存在する。2009年(平成21年)1月23日に、レンタルビデオショップ最大手のTSUTAYABlu-ray Disc版アダルトビデオのレンタルが開始された。2021年1月1日にはアイデアポケットPREMIUM4K-ダスッ!の3メーカーから初のUltra HD Blu-ray規格のソフトが発売された[9]

なお、NHKではDVDパッケージのものを「娯楽用DVD」と呼んでおり、アダルトビデオもこれに含まれる。

 

前史[編集]

1969年デンマークがハードコアポルノを合法化し、これを皮切りに1970年代から西側各国で「表現の自由」の名のもと、多くの国でポルノ映画に対する規制が解禁された[10]。1970年代に入ると、法規制の緩和により、アメリカ合衆国や他の多くの国々で「XXXレート(本格的ポルノと評価された)」映画の上映が許可され始めた[11]。日本では1962年の『肉体の市場』を嚆矢として「ピンク映画」が登場[10]、大手東映も1968年、『徳川女系図』でこれに参入、これに大映日活松竹も続く[12]。また、1971年からは「ポルノ」との呼び名も聞かれるようになった[12]

日本では1969年12月、電機メーカー各社が統一規格による「カセット」方式のビデオテープレコーダーを市販する。これをU規格と呼ぶ。そして、当時販売されたソフトの9割はポルノ映画であった[13]。ただし、これはビデオカメラで撮影されたものではなく、ポルノ映画をビデオに落とし込んだものである[14]。また、ビデオデッキの受け入れ先も、ラブホテルや当時大流行していたモーテルなどであった[15]。ちなみに、1972年からは「日活ロマンポルノ裁判」が始まり[3]、被告は無罪となるものの、日本でのポルノ解禁は取り残されたままとなった。大島渚監督、寺山修司監督、武智鉄二監督らは、芸術志向のハードコア・ポルノ作品を監督し、性の解放に大きく貢献した。だが、80年代に入ると、ハードコア・ポルノは芸術からは離れ、商業主義路線を歩むこととなる。

AVの誕生[編集]

1975年ベータマックス(ソニー)が、1976年VHSビクター)が発売されると、1981年に「日本ビデオ映像」から発売された『ビニ本の女・秘奥覗き』と『OLワレメ白書・熟した秘園』が発売された[16]

1981年に一般家庭へのビデオデッキ普及率が10%を突破する[17]と、次第にアダルトビデオも普及し始め、映画用のフィルムカメラを用いた大がかりな撮影システムが必要なく、重量20kg程度のビデオカメラが開発されると、参入障壁の低さから制作に参入する小企業も出現した。[18][* 3]

代々木忠による1982年の『ドキュメント ザ・オナニー』シリーズの第一弾『主婦斎藤京子の場合』が8万本のセールスを記録し[20]、アダルトビデオブームが起こり[21]、1983年のビデオカタログには、90社ものAVメーカーが掲載された[14]。また、当時、一部のラブホテルではビデオカメラとビデオデッキを設置した客室があり、カップルが自ら撮影したものを観賞して楽しむことができたため、その映像が流通することもあった[22]

著名監督の登場[編集]

1980年代、日本でレンタルビデオ店が急増し、1984年には店舗数は全国で2500店舗に増加していた[23]。1985年頃、警察は日本ビデオ倫理協会の自主規制審査を通していない作品はわいせつ物とみなす事と示唆した[23]ため、AVメーカーの多くが同協会への加入を余儀なくされた。

同時期に登場し、人気を集めたアダルトビデオ監督村西とおるは、「AV界の帝王」[24]とも呼ばれ、1985年に登場した黒木香による『SMぽいの好き』(1986年)などで人気を集めた。当時、村西は月6本、ロケに出ては数本を撮影して帰るという繁忙状態であった。作品内容は「本番」と呼ばれる性行為そのものに偏重したものが中心であった[25]

また、女性の膣内を撮影した『マイクロ・ボディ 奥までのぞいて』を発表し、その後も内性器描写や、フェラチオパイズリと呼ばれる過激な性表現を連発した[26]豊田薫も、人気を集めた。

 

 

レンタルビデオの歴史

レンタルビデオ

レンタルビデオとは、映画アニメテレビ番組などの作品が録画されている映像ソフト(ビデオテープ[注 1] やDVDブルーレイのビデオディスク[注 2])を有料で貸すサービス

 

もともとレンタルビデオ業はレンタルレコード業に端を発している。レンタルレコード業は、レコードを借りた本人が自宅でカセットテープに録音することを暗黙の前提にしており、当初、著作権侵害の可能性があり、レンタル業その物が違法であると問題視されていたが、利用者の増大に伴いレコード業界と和解、レコード業界にレンタルレコード店が一定の料金を支払うことにより決着した。その後、映画ビデオにおいてもレンタルが始まった。ビデオの発売時期は、映画興行(ロードショー)の時期よりかなり遅れるとはいえ、旧作品に関しては名画座より安価で自宅において好きな時に鑑賞できることや、またソフトを購入する場合と比べれば、さらに割安感があったことから、急速に売上を拡大していった。これにより家電メーカーは、再生機としてのビデオテープレコーダの売上を伸ばすことになる。

ビデオのレンタルを行う店(レンタルビデオ店)には、様々なジャンルのビデオが並べられている。特に、最新の人気映画以外に大きな場所を占めているジャンルに、成人向けビデオ(アダルトビデオ)がある。アダルトビデオはレンタルの回転が速くて利益率も高いため、レンタルビデオ店の経営にはたいへん重要な位置を占めており、アダルトビデオ専門のレンタルビデオ店も存在する。初期には、小西六写真工業(のちにコニカを経て現在のコニカミノルタ)がDPE特約店網を使い、カタログ注文形式によるレンタルを試みたが、割高、煩雑なことと、この形式だとよほど品揃えが充実していないと顧客満足を与えにくいことなどから短命に終わった。このスタイルは遥か後年のネット時代に呼応している。

レンタル期間は、一般に「2泊3日」「7泊8日」などと表現される。具体的には、7泊8日の場合だと「貸し出し日の翌週の同曜日の閉店時間まで」となるが、閉店時間が過ぎたあとも「返却ボックス」と呼ばれる時間外返却受付サービスが行われていることが多いため、最大で「返却予定日の翌朝の開店時間前まで」が貸し出し期間となる(24時間営業の店舗の場合でも、それに準じて朝9~10時頃に貸し出し期間の区切りを設けている)。貸し出し時に決められた期間を超過して返却すると、延滞料金を徴収される。[1]。また来店の手間を軽減するため、郵便などを用いた宅配レンタル(楽天など)もある。

 

 

 

歴史[編集]

草創期[編集]

1977年12月、ロサンゼルスの12011 Wilshire BoulevardにGeorge Atkinsonが最初のレンタルビデオ店を開業したと言われるが、同時期にニューヨークレンタルビデオ店を開業した Arthur Morowitz の方が早かったとの説もある[2]。1978年に25ドルの会費と3泊5ドルでビデオを貸す Video Movie Club of Spring Field が作られ、これは後に米国最大のビデオレンタルチェーンのひとつ Family Video英語版となった[2]

 

 

PPTシステム

レンタルのビデオテープが高価であることから、1990年頃からPPT (Pay Per Transaction) システムといわれる方式が登場した。

これは映画の興行収入モデルをベースにしており、映画制作会社からソフト(=フイルム)の使用許諾を得たリース会社(=配給会社)は、レンタルビデオ店(=映画館)に対してソフトのリースを行い、レンタルビデオ店は貸出実績(=入場料収入)に応じて売上の中からロイヤリティをリース会社に支払い、リース会社は制作会社へ使用料を支払う。

このシステムにおいて、制作会社は通常の販路ではソフトの売上が期待できない作品(いわゆるB級映画や劇場未公開作品)でもある程度の収入が期待でき、また作品ごとに貸出回数や客層などの統計情報を得られるメリットがある。レンタルビデオ店では、1本あたり平均8000円 - 10000円かかる商品が1000円、条件によっては0円(ただし通常と分配率が異なる)で仕入れられるため、資産として購入するより安価にソフトを揃えることができる。 これにより、著名な作品は大量に投入して顧客の満足と売上を確保できるとともに、知名度の低い作品も低リスクで幅広いジャンルの投入が可能となり、バラエティに富んだ売場を構築することで競合店との差別化を図ることができる。また、リース期間終了時には売上の良いソフトは買い上げて(1本1000円 - 1500円程度。この時点でロイヤリティの支払は終了する)自店の在庫とし、人気の無いソフトは返却して不良在庫としないメリットもある。

その一方で、通常は仕入にかかったコストを償却すれば以後の売上は全て店の利益になるのに対して、リース期間中は延滞料金収入も含めた売上から契約に応じて最低補償額以上のロイヤリティを支払わなければならないこと (貸出料金が一定の金額よりも下がらない理由のひとつ)、貸出実績を管理・報告する都合上POSシステムが必須となり導入にある程度の費用がかかること、そしてレンタルショップ側に有利な条件でリースされる作品には著名なものが少ない、などのデメリットもある。

販売するメーカにもデメリットがあり、供給本数に対してレンタル需要が低いと利益率が低くなる。

PPTシステム対象作品は洋画・邦画劇場公開作品中心であり、アニメ作品においてはPPTの利用は少ない。

2008年まではアニメ作品においてPPTシステムの採用は少数であったが、2009年以降ソニー・ピクチャーズがTV放映作品をPPTで供給を開始以降は増加。

2010年以降エイベックスジェネオンの一部のTV放映作品においてPPTによる供給が開始されている。

2011年から大手映画会社東宝、2012年に松竹ワーナーが参入し供給本数に対する比率が増加しつつある。

 

DVDの登場[編集]

2000年頃から、レンタルのメディアがビデオテープからDVDへの移行が開始した。

DVDは省スペースであるだけでなく、ビデオテープのように巻き戻す手間が必要ないこと、読み出しが非接触式のため繰り返し再生しても劣化が起きにくく画質・音質も良いこと、洋画では字幕・吹替毎に在庫を持つ必要がないなど、ユーザーとレンタルビデオ店双方にとって利点があった。これらの利点は大型店舗で顕著である。

DVD以外の規格では、2005年7月からUMD Videoのレンタルも開始されたが、再生機器はPSPのみである為普及しなかった。

DVDは、ビデオテープに比べると機械的なトラブル(ビデオデッキへのテープの巻き込み、切断など)は起こりにくいが、データ記録面全部が常に露出しているため1つの傷が再生に致命的な影響を及ぼすことがある。また、粗悪な再生機器に起因する「相性問題」(再生不可や想定外の動作など)も発生しうる。

前者については、軽微な傷ならば研磨によって再び再生できるようになることが多い。しかし、信号面の保護層が薄いため、1 - 2回が限度と言われている。これらの問題を解決する一つの方法として、製造段階で傷が付きにくくするハードコーティングを施した商品(メーカー共通でHCマークを表示)も現れた。

ブルーレイディスクの登場[編集]

北米では2007年6月にブロックバスターが、2008年2月にNetflixBlu-ray Discの本格導入を発表した。国内では2007年12月、ゲオらにより試験レンタルが行われ、2008年3月17日にTSUTAYAGEO両社により、ブルーレイレンタルの全店舗導入が発表される。GEOは4月12日以降にワーナー作品48タイトル、TSUTAYAは主要都市10店舗ワーナー作品45タイトルで開始し、2008年夏までに全店舗で導入した。

レンタルレコード店でレコードからコンパクトディスクにメディアが移行した時と同様に、レンタルビデオ店は、既にビデオテープで保有していた過去の名画などの資産を、改めてDVDで揃え直す必要に迫られていた。2020年2月現在、多くのTSUTAYAやGEOがDVDのみの取り扱いに移行しつつある。

 

 

 

市場環境の変化

2000年代に入るとセル(販売)DVD価格の下落で、気に入った作品をレンタルではなく直接購入するユーザーが増えてきたことや、過当競争で貸出料金も下落していく傾向にあり、中小のレンタルビデオ店が廃業したり、大手レンタルチェーン傘下でフランチャイズ化するといった現象も起こっている。また、店舗で貸し出しする業態以外にも、宅配によるオンラインDVDレンタルや、物理的な記録媒体による貸し出しや返却を要さないビデオ・オン・デマンド(VOD)によるレンタルサービスも行われており、店舗でのレンタルでは店舗側の都合で頭から一部の作品を入荷しない、あるいは制作元・配給元の関係でその推薦と承認が得られている店舗だけに作品を流せる(一部の作品でこのケースが多い)為、それ以外の店舗に対しては店舗側の要請でも作品の出荷を拒否する[注 3]、予算等の関係でレンタル店舗チェーンの本部側が作品を流す店舗を限定している[注 4] などの理由により、店舗によっては配置がなく取り扱われない作品も少なくない現状では、オンラインDVDレンタルやVODによる配信サービスはこうした事情から生じる不公平や格差の改善という点で大きなメリットを享受できるものとして期待されている。

また、ビデオ市場の売り上げ推移を見る限り、2005年頃の動画共有サイト映像 - YouTubeおよびファイル共有ソフトの利用が増加するのと市場規模の縮小が一致しているため、違法ダウンロードによる著作権侵害(レンタルDVDから違法コピーされたものを含めて)の影響もかなり大きいと見られている[3]

 

 

各地域におけるレンタルビデオ市場

日本市場[編集]

日本市場では業界の寡占化とともに、安売り競争も加速しており、総需要の減少に歯止めがかかっていない。レンタルビデオの売上は、2007年の3604億円から2010年の2672億円と、4年間で1000億円程度市場規模が縮小した[6]。2020年の市場規模は1041億円と2007年の3割未満にまで縮小している[7]

2020年12月のJVAレンタルシステム加盟店は2776店で、ピークである1995年12月の12454店の4分の1ほどに縮小している[8]

一方、日本国内でのPC携帯機器向けVODではNetflixHuluバンダイチャンネルGYAO!等のオンライン動画配信サービスや衛星放送が競合相手であるが、欧米と異なり極端に有料放送加入率が低いことと、オンライン配信の場合、低画質な割に単価がレンタルDVDより高い、配信されている作品の数が動画配信サービスによって差がある[注 5]、海外作品は字幕版中心、新作数を比べるとレンタルよりかなり見劣りするということから爆発的な普及に至ってなかったが、2015年頃から急成長し2019年は2404億円とレンタル市場の2倍程度にまで拡大し、1976億円のセルビデオも上回り映像市場でトップシェアとなった[9]。2020年には有料オンライン配信が3973億円まで拡大し映像市場の過半数以上を占めている[10]

 

 

 

 

 

 


DVDの歴史

DVD

DVD英語Digital Versatile Disc、デジタル多用途〈多目的〉ディスク[1][2])は、デジタルデータの記録媒体である第2世代光ディスクの一種である。

 

概要[編集]

DVDフォーラムの記載[3]によれば0.6mm厚、直径12cmのポリカーボネート製円板を2枚、張り合わせたもの。サイズはCD(コンパクトディスク)と同サイズであり、DVD-Video だけでなくコンピュータ用のデータ・ストレージ(保存媒体)としても使用される。

読み取りには、650nm赤色レーザー光を使用。プレーヤーやドライブは、CD-DACD-ROMの再生にも兼用できるものが一般的である。

家庭用DVDプレーヤーの販売は1996年に開始された。2000年3月4日にSONYから出されたゲーム機、PlayStation 2にもDVD視聴機能が搭載されていた。2004年には、DVDプレーヤーの国内出荷台数がVTRを上回った。パソコン分野でも光学メディアの中心はCDからDVDに移行した。オーディオ分野では、一部愛好者向けに留まり、普及しなかった(DVD-Audio参照)。

メディア製造コストは、VHSの1巻120円程度に対し、DVDは1枚20円程度と安い。取扱いも容易なので、パブリッシャー側からすれば収益が上げやすい。このため、映像を取り扱う産業では、セルDVDを(副ではなく)主な収益源とする企業が増え、業界の状況を一変させた。

DVD規格には、ディスクの物理構造による違いとデータ書き込み方の形式(論理フォーマット)による違いがある。さらに、ビデオ用途ではアプリケーションフォーマットによる違いもあり、それぞれの組み合わせでさらに多くの種類が存在する。

 

記録型DVD[編集]

記録型DVD規格としてDVD-R(1回だけ書き込み可能)とDVD-RWDVD-RAM(複数回の書き込みが可能)がDVDフォーラムによって制定されている。これに対抗するものとして、DVD+RWアライアンスの策定したDVD+RDVD+RWがある。なお各ディスクについては、後述する。

記録型DVDについて、一部海外メーカーのものに品質に重大な問題がある場合がある[6]。品質の悪いディスクは動画の再生時にブロックノイズが入る、再生が止まる、保存したデータが消える、ドライブやレコーダの寿命が縮むといった問題を引き起こす可能性が高い。

しかし、ドライブの性能や相性によって書き込み品質が下がることもあるため、一概に国産メディアを使えば大丈夫という保証はない(国内ブランドでも海外製メディアを採用していることがある)。安心して使うためには、これから利用するメディアを1枚買って書き込みテストを行い、問題がないことを確認してから利用することが望ましい。また、発売当初は100年程度もつといわれていた書き込みメディア耐久性であるが、これはあくまで良質なメディアの加速試験(実際に100年間試験するのではなく、代わりに紫外線の照射強度などを変えて100年間相当の環境にするもの)における結果であって、現実には数年程度でデータが消えてしまう品質の悪いディスクも存在する(逆に言えば100年を超えても使えるメディアも存在する)。長持ちさせるためには、紫外線の当たる場所や高温多湿な場所を避けることが重要である。また、VHSと比較してテープが絡まって故障する心配は無いものの、ディスクが傷つくと読み込み不可能になる場合もある。

 

用途[編集]

媒体の形状や記録・読取方式はCD(コンパクトディスク)とほぼ同じだが記録容量がCDの約6倍になるため、CDでは不可能だった長時間映像の記録が可能である。 開発にあたっては、ハリウッド映画業界からの要求で「現在のメディアを上回る高画質・高音質で、1枚につき片面133分以上の収録時間」[7]を目指すこととされ、1枚あたりの記録容量は当時の技術水準との兼ね合いからVHSビデオテープ方式と同等画質で133分の録画が可能となる4.7GB(片面一層の場合)のディスクとして開発された。

従来のビデオテープ(VHSなど)と同様、映像記録の主要メディアに位置づけられており、映画ドキュメンタリードラマなど、様々な映像ソフトが市販されている。また、民生用カムコーダノンリニア編集対応パソコンなどの普及に伴い、自主編集した映像のDVD記録も可能になった。

 

DVD登場までの経緯[編集]

第2世代光ディスクの開発と規格争い[編集]

DVD登場以前の1990年代初頭、CDより高密度の第2世代光ディスクには映画の情報量から考えると50倍の容量が必要でそれを実現するためには青色レーザーが必須と考えられており、研究が行われていた。ハリウッド映画業界から早期に商品化してほしいという要望があったが当時は青色レーザーによる光ディスクの実用化は困難であった。そのため当時急速に進歩していた動画圧縮技術で必要とする容量を大幅に減らし、青色レーザーを使わず大容量化を図った光ディスクを組み合わせる方向で開発が進められた[12]ソニーは青色と赤色レーザーの中間の波長となるSHGグリーンレーザーを用いた光ディスクを研究していたがCDと同じディスクの厚みに拘ったため他社の赤色レーザーを用いた改良型の光ディスクに容量で劣っていた[13]。1994年末には東芝タイム・ワーナー松下電器産業(現・パナソニック)・日立パイオニア(現・オンキヨーホームエンターテイメント)・トムソン日本ビクター(現・JVCケンウッド)の連合による赤色レーザーを使ったSuper Density Disc (SD) の開発がされていた。一方で、フィリップスソニー陣営も赤色レーザーを使った[14][15]MultiMedia Compact Disc (MMCD) を同時期に開発しており、1980年代VHSベータ戦争の再来が危惧されていた。

そこで、IBMルー・ガースナーが仲介に入り、フィリップスとソニーはMMCD規格の採用を諦めることと引き替えに、SD規格のサーボトラッキング機構に関する2項目の修正を認めることで、フィリップスとソニー東芝主導のSD規格につき、両陣営は合意に至った。

1つ目の項目は、フィリップス・ソニーの特許技術である「プッシュプル式トラッキング」技術を可能とするためのピットジオメトリーの採用だった。2つ目は、ケイス・スホウハメル・イミンクの設計によるフィリップスのEFMPlus採用だった。これは、東芝のSDコードよりも効率が6%低かったため、SD規格自体の容量は5Gバイトだったが、結果的に4.7ギガバイトの容量となった。EFMPlusは、ディスク面に対するひっかき傷や指紋等に対する耐障害性に大きく優れていた。結果としてDVD specification Version 1.0が1995年に発表され、1996年9月に完成した。名称はDVDになったが、SDのロゴはSDメモリーカードのロゴに継承されている。

この統合により、規格の乱立は避けられると一旦は思われたが、その後各家電メーカーや映画会社から多数の注文をつけられ(ランダムアクセス、2時間収録、ドルビーデジタル収録など)、後述の「DVD-」「DVD+」「DVD-RAM」など、多数の派生規格が生まれた。

DVD-Videoメディア・プレイヤーの商用化[編集]

DVD-Videoメディア及びプレイヤーの初の商用化は日本では1996年10月、米国では1997年3月、欧州では1998年3月、豪州では1999年2月になされた。世界で初めての市販DVD-Videoソフトは『カストラート』であり、1996年10月1日に発売された。

ちなみに、初の2.1chサラウンド音響は『ツイスター』、5.1chサラウンドは『インデペンデンス・デイ』が初である。

 

 

利用用途[編集]

デジタルビデオの記録[編集]

DVD自体は、主にデジタルビデオ映像を記録するためのCDの記憶容量を超えるメディアとして開発された。実際には、その他の各種デジタルデータも記録できるようになっている。デジタルビデオといえばDVDと認知されるほど広く定着したが、正確には数種類あるデジタルビデオの中の一つにすぎない。デジタルビデオ映像が記録されたDVDのことを世間的に総称で「DVDビデオ」と表現することが多いがそれとは別にDVDへのデジタルビデオ映像データの記録方法の1つに「DVD-Video」があり、両者は同義ではなく全く別のものである。

DVD-Video」は、DVDにデジタルビデオ映像のデータをDVD-Videoフォーマット (「DVD-VF」) で記録したものに限定される。

一方、「DVDビデオ」という総称はDVDにデジタルビデオ映像のデータが記録されたもの全て(DVD-Video、DVD-VRAVCHDAVCRECなどビデオ専用アプリケーションフォーマットで記録したもの、ビデオ専用フォーマットを用いずにMPEGファイルやAVIファイルを直接記録したものなど)が対象になる。ビデオカメラの撮影記録メディアとして記録されたものも一般的にここに包含される。[要出典]

各種デジタルデータの記録[編集]

コンピュータ補助記憶メディアとしても用いられる。PCなどのデータの保存・退避・バックアップなどとしても利用可能で、DVDが digital versatile disk とも言われるのはそのためである。

ただし、DVDの登場当初に比べると、フラッシュメモリの容量当たり単価は著しく下がっており、1メディアの最大容量では、DVDの次の世代の光ディスク規格Blu-ray Disc (BD) を超えている。1メディアの容量当たり単価こそDVD、BDを下回ってはいないものの、USBメモリなどの堅牢性、融通性から、PCなどでの単なるデータの受け渡し用途としては、フラッシュメモリにその座を明け渡している。AV機器でのフラッシュメモリ媒体の採用は、据え置き型映像レコーダーの分野においては、著作権保護 (DRM) の絡みもあり、限定的である。

 

 

メーカー

ドライブ生産メーカー[編集]

撤退

ディスク販売メーカー[編集]

撤退

海外ディスク製造メーカー[編集]

 

 

Blu-ray Disc

Blu-ray Discブルーレイディスク)は、DVDの後継となる光ディスクである。第3世代光ディスクの一種であり、青紫色半導体レーザーを使用する。規格はBlu-ray Disc Associationが策定している。

一般的な略称は「BD(ビーディー)」である。あるいは単に「ブルーレイ (Blu-ray)」と呼ばれることも多い。

 

主な用途 映像、音楽、データ、PlayStation 3PlayStation 4PlayStation 5Xbox OneXbox Series X用ゲームソフト等
ディスクの直径 120mm、80mm
大きさ Φ120mm(12cmディスク)/t=1.2mm
上位規格 UHD BD

 

概要[編集]

波長405nmの青紫色半導体レーザーと、0.1mmのカバー層の光ディスクを使うことでレンズのNA値を0.65から0.85に上げ、DVDの5倍以上の記録容量(1層式ディスクで25GB、2層式ディスクの場合は50GB、ほか)を実現している。

1層のディスク (25GB) でも日本の地上デジタル放送 (ISDB-T、1440×1080i、約16.8Mbps) なら3時間強、日本のBS2Kデジタル放送 (ISDB-S、1920×1080i、約24Mbps) で2時間強のハイビジョン映像を収録可能。現在、23.3GB/25GB/50GB/100GB[注 1]/128GB[注 1]のディスクが規格化されているほか、研究レベルではTDKが2009年に10層320GB、2010年には16層512GBの試作に成功するなど、記録容量の拡張が進められつつある。

 

拡張性[編集]

Blu-ray Discは、1枚のディスクの多層化により大幅な容量の拡張が可能である。BD-ROMに関しては8層構造までが学会発表済みであり、実用可能であると考えられる。これが実現すれば1枚のディスク(25GB×8層)で容量が200GBを超える光ディスクメディアが誕生することになる。BD-RE/BD-Rの記録型光ディスクについては片面4層(128GB)構造までがBDXLとして開発済みである。

TDKは2006年4月26日、「33.3GB×6層」の200GBの追記型Blu-ray Discを光ディスク関連技術の国際会議「ODS 2006」で試作品として発表した[2]。1枚のディスクにHD映像を約18時間分格納できる。信号処理技術の進歩で1層あたりの記憶容量が拡大したため、各層あたり33.3GBのデータが格納できるようになったという。

2008年1月24日ソニー発表によれば、BD用などの記録・再生光ディスクドライブの薄型化・低コスト化できる光集積デバイス(レーザカプラ)を日亜化学工業と共同開発した。高効率の1ビーム光学系を採用し、さらに独自の小型パッケージング技術を活用したことで厚み3mm未満、面積14mm×7.4mmと小型・薄型化を実現。BDなどの2層メディアでの信号読み出しを最適化し、安定的な記録・再生を可能にするドライブや光学ピックアップが設計できるようになるという。BDドライブの薄型化とコスト低減に向け、2008年内に量産化を目指すとした。

2008年7月7日パイオニアはBDと互換性を有する400GB光ディスク技術を開発したと発表[発表 10]。BDと同じ25GBの記録層を16層に積層した再生専用光ディスクだが、記録型ディスクにも応用可能という。また、対物レンズの光学的仕様がBD規格と同一で、互換性維持が可能。

また、パイオニアロードマップによれば2008年から2010年にかけて再生専用ディスクを開発し、さらに2010年から2012年にかけて書き込み・書き換え可能ディスクの開発を行うとし、2013年には記録層が40層で記録容量1TBの再生専用ディスクが登場する予定となっていたが[3]、いまだに商品化はされていない。

2010年、TDKイメーション)は片面16層で容量512GBの光ディスクを開発したと発表した。両面記録では容量1,024GB(1TB)となり、世界初の1TB級の光ディスクを実現した[4]

イオニアメモリーテックは2014年5月13日、片面256GB/両面512GBの「データアーカイブ用 次世代大容量光ディスク」を発表した[5]

 

 

沿革[編集]

年表[編集]

BD規格策定前[編集]

BDに採用された技術等を挙げる。

BD規格策定から規格争い終結まで[編集]

  • 2002年
  • 2003年
  • 2004年
  • 2005年
  • 2006年
  • 2007年
    • 1月17日、2006年末の国内市場調査でBDが94.7%のシェア(BDとHD DVDのレコーダーおよびHD DVDプレーヤー)を獲得したとの統計が出た[35]。このシェアにはPlayStation 3やPC等は含まれていない。
    • 映像ソフトのシェアでは発売が早かったHD DVDに後れを取ったものの、米国ではBDが急速にシェアを伸ばし、2006年末でHD DVDに追いつき2007年2月にはBDがHD DVDの2倍になった[36]。さらに2007年第1四半期にはBDソフトのシェアはHD DVDの倍以上となった。
    • 6月18日(現地時間)、米Blockbusterは同社が行っていた250店舗でのBDとHD DVDのレンタル事業をBDのみ7月中旬から1,700店舗に拡大すると発表した[37]
    • 7月26日、米小売り2位のターゲットソニーなどが推進するBD対応機種(ソニー製「BDP-S300」)だけを2007年秋から年末にかけて店頭販売することを明らかにした。
    • 8月20日、ヴァイアコム傘下のパラマウント・ピクチャーズとドリームワークスはコンテンツをHD DVDでのみ供給すると発表、契約開始から18か月間HD DVDのみでの発売となる。ただし、スティーヴン・スピルバーグが監督した作品に関しては現段階では対象外となっている[38]。今回のヴァイアコムの決定にはHD DVD陣営から1億5,000万ドルの見返りがあったためであると複数の米メディア[39]が伝え、規格争い終結後にドリームワークスCEOがそれを公式に認める発言をしている[40]
    • 8月30日、中国の大手AV機器メーカである華録集団(CHLG)と台湾のPCメーカであるエイサーがBDAに加盟。華録集団は中国国内にオーサリングセンターを設立予定。エイサーはBDドライブ搭載ノートPCを製品化予定[41]
    • 11月27日、Blu-ray Disc Associationは声明文で業界の販売データを引き合いに出しBlu-ray映画ディスクの販売本数が100万本を超えたこと、欧州向けに製造されたBlu-rayゲームディスクが2,100万本を突破したことを報告したとロイターが報道した[42]
    • 12月4日、TSUTAYA等のビデオレンタル事業者、松下電器産業などのAV機器メーカー、20世紀フォックスなどの映像ソフトメーカー、合計22社が「ブルーレイレンタル研究会」を設立。ゲオなどのビデオレンタル店13社(合計26店舗)で2008年2月29日まで試験的にBlu-ray Discビデオのレンタルを開始。レンタル価格はDVDビデオの新作と同額[43]。なお最大手のTSUTAYAはこの試験に参加していない。
    • パラマウントHD DVD支持により規格争いは一層激化するという観測が支配的だったが、2007年全体・特に年末商戦においてはBDが優位を保った。Home Media Researchの調査によると米国の年間ソフト売上はBD64:HD DVD36となり、すべての週でBDがHD DVDを上回った。NPDの調査によると、米国の2007年12月のプレーヤー(ゲーム機除く)販売台数はBDの方が3倍ほど高価にもかかわらず60%を占めた。
    • 日本では11月、ソニー松下電器産業・シャープがBDレコーダー新機種を発表。特にソニーと松下はデジタル放送をMPEG-4 AVCで再圧縮しハイビジョン規格で長時間録画(ただしDRモードと比べるとビットレート数の関係で画質が粗くなる)する機能を搭載するなどした。この結果、BCNの調査によると11・12月のDVDレコーダー市場全体においてBDの台数シェアが2割前後、金額ベースでは3割超を占めるまでに急成長した。東芝も低価格なHD DVDレコーダーで巻き返しを図ったが、HD DVDと比較したBDのシェアは96 - 98%と圧倒している。
    • 10月にはエイベックス、11月にアスミック・エースジェネオン[注 28]がBD参入を発表している。
  • 2008年
    • 1月、BD-ROMビデオのProfile 1.1(ピクチャーインピクチャーなどのインタラクティブ機能を実装)に準拠した初のタイトルとして『バイオハザード』が北米で発売された。
    • 1月4日、発売までHD DVD支持から両フォーマット支持へと紆余曲折のあったワーナー・ブラザースが6月からBDでの供給に一本化すると発表した[44]。また、ニュー・ライン・シネマもこれに追随した[45]。これによりハリウッドタイトルのシェア争いではBDがさらに優位となった。
    • 1月8日、米国で世界最大級の家電展示会「2008 International CES」が開催される。
      • マイクロソフト Xboxグループマーケティングマネジャーのアルバート・ペネロが「消費者から要望があればBlu-ray Disc対応も考える」と柔軟姿勢をコメントした[46]
      • またこの日、英TIMESのWeb版「TIMES ONLINE」がワーナー・ブラザースのBD一本化発表を受けHD DVD陣営約130社のうちパラマウント映画を含む20社が離脱準備を進めており、HD DVD陣営は「離反の洪水」に直面していると報じた[47]
      • ワーナーのBD専売化を受け、HD DVDプロモーショングループはCESにおけるプレスカンファレスをキャンセルしていたこともありCESのブルーレイブースは大盛況、HD DVDブースは閑古鳥が鳴いているという有様であった[48]
      • International CESではBD-ROMのProfile 2.0に実装されるBD-Live(ネットワーク機能など)のデモが展示された。2008年内にソフトが発売され、対応プレーヤーの発売やPlayStation 3の対応ファームウェアも予定されている。
    • 1月28日、イギリスで820店舗を展開する大手小売チェーン・Woolworth英語版が3月からHD DVDの取り扱いをやめBDに一本化すると発表。年末商戦でBDがHD DVDの10倍売れたためとしている。
    • 1月30日、EMIミュージック・ジャパンはBD参入を発表。
    • 2月15日、小売り世界最大手のウォルマートがBDを支持、6月までに米国内の約4,000店舗の店頭からHD DVD製品のソフトやプレーヤーを撤去すると発表[49]
    • 2月19日、東芝は記者会見を行い「HD DVD事業を終息する」と正式に発表。次世代DVDの規格争いはBDへの完全一本化が確定し、終止符が打たれた[発表 31]
    • 2月20日(日本時間)、これまでHD DVDのみを一貫して支持してきたユニバーサル・ピクチャーズBlu-ray Discに参入を表明[50]、「規格がブルーレイに統一されるのは(映画会社など)娯楽産業と消費者にとって喜ばしい」とコメントした。
    • 2月21日(日本時間)、HD DVDのみから両フォーマット支持、その後、再度HD DVDのみを支持と紆余曲折のあったパラマウント映画がBlu-ray Discに再参入を表明、「1つの規格に移ることは喜ばしい」とコメントする[51]。これによりハリウッド大手6映画会社全てがBlu-ray Discへと集結した。
    • 3月1日、エディオングループHD DVDレコーダー・プレーヤーを購入した顧客に対し、購入金額との差額を払う(HD DVD機のほうが高額の場合は差額を返金)ことでBDレコーダー・プレーヤー[注 29]と交換するサービスを同年3月31日まで実施[52]
    • 3月19日、TSUTAYAが全国の主要都市10店舗でBDソフトレンタル開始。
    • 3月28日、HD DVDプロモーショングループが解散。規格争いが名実ともに終結した。

規格争い終結[編集]

  • 2008年
    • 4月12日、ゲオが全国約800店舗でBDソフトのレンタル開始[発表 32]
    • 6月11日、歌手のT.M.Revolutionが世界初となるBlu-ray DiscつきのCDシングル「resonance」を発売した。BDの内容映像は同曲のビデオクリップである。
    • 7月15日、TSUTAYAが7月19日から1,339店舗全店(2008年7月15日当時)でBlu-ray Discレンタルサービスを開始すると発表[53]
  • 2009年
    • 6月25日、東芝社長西田厚聰が今後のBlu-ray Discの展開に触れた発言を行う。株主総会にて「規格争いに負けたから一切やらないということではない」と発言[54]
    • 7月18日、東芝は、BD「再生専用機」の発売(2009年内)を発表した。再生専用機発売の理由は、海外では録画習慣が日本に比べて少ないこと、テレビ番組のインターネット配信が日本よりも普及し、日本で主流の録画再生機の需要増大が見込めないためとしていた。その一方で、「録画再生機」の発売も需要状況検討するとの姿勢も示していた。
    • 8月10日、東芝ブルーレイディスクアソシエーションへの加盟を正式に申請した。今後は、BD対応の録画再生専用機「VARDIA」やBD対応のノートパソコン「dynabook」/「Qosmio」の発売を目指す予定とした。
    • 9月5日、東芝はBD再生機の欧米での発売を発表した。米国は11月、欧州は12月から。希望小売価格は、米国で249.99ドル(約2万3,000円)欧州では未定。日本を含むその他の地域での発売は未定であった。
    • 10月30日、民生機として業界初のHDD・BDレコーダー一体型液晶テレビ三菱電機が発売した。「REAL」2機種(LCD-37BHR300・32BHR300)。
    • 12月17日、Blu-ray Disc Associationが、Blu-ray 3D規格であるMPEG-4 MVCを規格策定した。
  • 2010年
    • 2月中旬、東芝船井電機OEMでD-B1005K、D-BW1005K、D-B305Kの3機種を発売した。東芝のそれまでの製品構成は、HD DVDDVDレコーダーのみであった。
    • 4月23日、Panasonicは、Blu-ray 3D再生対応機種、4機種(DMR-BWT1000・2000・3000、DMP-BDT900)を発売した。3D再生対応として民生機業界初。
    • 6月25日、ブルーレイディスクアソシエーションが、記録容量を最大128Gバイトに拡大したBlu-ray Discの新フォーマット「BDXL」の最終仕様を決定した。BDXLは3層で100GバイトのRE(最大2倍速)およびR(最大4倍速)、4層128GバイトのR(最大4倍速)が規定された。現行Blu-ray Discの仕様を延長した規格のため、25Gバイト / 50Gバイトの従来規格のディスクも再生可能。
    • 7月30日、シャープが「BDXL」規格に対応させた録画機「AQUOSブルーレイ」2機種と100GバイトのBD-R XL録画用ディスクの発売を開始。業界初の民生機。Panasonicも追従して9月に発売を開始した。これは既存発売機種への機能追加の製品であった。3D非対応機が2月発売済み機種、3D対応機が4月に発売済み機種、それぞれにブルーレイドライブをBDXL対応化させたものであった。
  • 2011年
    • 11月、大手メーカーが従来型DVDレコーダーの生産終了。

 

 

 

 

ブルーレイ開発の歴史とDVD

 

ブルーレイ開発の歴史はDVD開発の歴史と共にあります。

 

DVD誕生のところでも触れましたが、DVD開発競争の中で、一度はDVDにその座を明け渡す形になりました。

 

しかし、その後2002年にソニー日立製作所LG電子パナソニック・パイオニア・フィリップス・サムスン電子・シャープ・トムソンの9社がブルーレイ規格を策定したと発表。

 

翌2003年にソニーが世界初のブルーレイディスクレコーダーを発売しました。

 

東芝が中心となって開発したDVD,

 

ソニーが中心となったブルーレイ。

 

その競争は電気業界ではもちろん、ハリウッドの映画産業、パソコン産業をも巻き込んで、性能・品質・価格で競争を繰り広げて来ました。

 

まず2009年DVD主流の東芝がブルーレイ開発に参入しました。

 

2011年大手メーカーがDVDレコーダーの生産を終了し、ブルーレイディスクレコーダーに完全に移行しています。

 

レンタルビデオ店に何気なくあるDVDとブルーレイ。

 

こんな熾烈な開発競争があったんですね。

 

これからも国際競争や人間の要求を満たすために、次々と技術革新が進んでいくことでしょう。

 

今後どのようなメディアが誕生していくのでしょうか?

 

記録媒体の歴史がまた塗り替えられるのかもしれません。

 

 

 

 

Blu-ray Disc アソシエーション

Blu-ray Disc Association(ブルーレイディスクアソシエーション、BDA)は、Blu-ray Discの規格を策定する団体である。

 

概要[編集]

2002年5月20日日立製作所LG電子パナソニックパイオニアフィリップスサムスン電子シャープソニートムソンの9社によりBDAの前身組織となる「Blu-ray Disc Founders」が設立され、その組織を多くの企業に広く門戸を開くために2004年に本組織が設立された。

ライバル規格であるHD DVDを推していた東芝も、HD DVD撤退後の2009年8月10日にBDAへの加盟申請を行っている。

 

参入企業[編集]

以下、参入企業を述べる[発表 1][発表 2]。なお、太字はBDAの幹事企業 (英:Board of Directors)。また、 (H) はかつてHD DVDにも参入を表明していた企業[発表 3]

ハードウェア・ソフトウェア関連企業
エンタテインメント関連企業

沿革[編集]

 

 


 

 

Ultra HD Blu-ray

Ultra HD Blu-ray(ウルトラ エイチディー ブルーレイ)は、 Blu-ray Discの後継となる光ディスク規格。第3世代光ディスクの一種[注 1]であり、UHD BD(ユーエイチディー ビーディー)と略される[発表 1][3]。プロモーションでは4K Ultra HDブルーレイ(よんケー ウルトラ エイチディーブルーレイ)の表記が推奨されている[4]

UHD BDは4K UHD (2160p - 3840×2160 60fps)をサポートする。

 

読み込み速度
  • 50GB:92Mbps
  • 66GB:123Mbps
  • 100GB:123Mbps
策定 Blu-ray Disc Association [発表 2]
主な用途 4K映像(映画)等
ディスクの直径 120mm
大きさ Φ120mm(12cmディスク)/t=1.2mm
下位規格 Blu-ray Disc

 

 

規格[編集]

ハードウェア[編集]

物理メディアはBD-ROM Version2.0であり、すなわちBlu-ray Discと同じ第3世代光ディスクの一種であるが、大容量化が図られている。標準的なBD-ROMが25GB×1 - 2層であるのに対し、UHD BDは25GB×2層、33GB×2 - 3層のいずれかとなる[2]。既存のBlu-ray規格・機器との互換性はない。

記録方式[編集]

UHD BDは4K UHDをサポートし、ビデオ・エンコードH.265(ISO/IEC 23008-2 HEVC)を使用する。また、ハイダイナミックレンジ記録(HDR)をサポートする。

なお、4K UHDおよびHDRは必須ではなく、H.265/HEVC下で2K(HDTV)、SDR(標準ダイナミックレンジ)の選択もそれぞれ独立して可能である。この場合にも、従来のBDとの互換性はない。

 

 

Ultra HD Blu-ray規格の採用例

レコーダー[編集]

  • パナソニックは2015年11月にUltra HD Blu-ray規格に世界で初めて対応(Ultra HD Blu-rayは再生のみ)したBDレコーダー「DMR-UBZ1」を発売した。

 

 

再生専用機器[編集]

  • パナソニックは2016年6月24日にUltra HD Blu-ray規格に日本で初めて対応したBDプレーヤー「DMP-UB900」を発売した。また、同年7月には「DMP-UB90」を発売した。その後、2017年6月16日には「DMP-UB30」を発売した。
  • ソニーは2017年6月24日にUltra HD Blu-ray規格対応のBDプレーヤー「UBP-X800」を発売した。

ラップトップパソコン[編集]

  • VAIOの「VAIO S15」2019年モデルはUltra HD Blu-rayドライブが標準搭載可能となっている[注 2]

家庭用ゲーム機[編集]

 

 

沿革[編集]

 

関連項目

 

 

 

 

Advanced Access Content System

Advanced Access Content System(アドバンスド アクセス コンテンツ システム、AACS)は、コンピュータ家電メーカーが結成した団体AACS LAが策定した映像コンテンツコピープロテクト規格。HD DVDBlu-ray Discの再生専用ディスクと書き込み用ディスクで採用されている。もちろん、個人や小規模な団体などでBDBD-Video形式)やHD DVDの制作を行なう場合でも、このコピープロテクトを採用する事は可能である。著作権への意識の高まりから、AACSは、一般消費者(特に映像制作などに力を入れているアマチュアなど)の間でも注目されている。 128BitのAESを採用している。

 

 

概要[編集]

HD DVDBlu-ray Disc両陣営の推進メーカーが参加し、共通する著作権保護機構を策定している。DVD-Videoのアクセスコントロール技術であるContent Scramble SystemCSS)が破られてコピーが蔓延していることなどを踏まえ、より強固なコピープロテクトを実装している。しかし、それも既に破られコピーされたBlu-ray Discが再生されていると思しき様子が、YouTubeなどにアップロードされている。また、AACSを除去するソフトも存在する。日本国内では、コピーを保存する目的での暗号化を伴うアクセスコントロールの解除は、コピープロテクトの解除に該当し、違法行為となる[1](ただし、その著作物の保護期間が満了する・著作者が著作権を放棄するなどしてパブリックドメインとなった場合には、この限りではない)。

AACSは、既存のコピーガード技術とは違い、Blu-ray Discソフトに書き込まれており、最新のBlu-ray Discによってバージョンが自動的にハードウェアに書き換えられている。また、一度AACSが突破されると、より強固な暗号鍵のバージョンに更新されていく。今後、AACSは破る側とのいたちごっこの状態に陥る可能性がある。もっとも、Blu-ray Discについては、「BD+」という、より強力なコピープロテクトが設定されてはいるのだが、BD+を除去するソフトも存在する。また、策定[何の?]の遅れがHD DVDBlu-ray Disc機器やソフトの発売時期に影響を与えた。

 

AACS LAの創立メンバー[編集]