笹原 俊さんの記事を貼り付け。【拾】日米経済戰爭篇(記事で書いてる数は一個で合計は四個) [後編]、 第二次世界大戰篇[二次大戰の眞實篇]《大東亞戰爭篇、太平洋戰爭篇》※記事で書いてる數は四個。[前編]

 

 

 

 

 

57 日米経済戦争4 日本航空123便撃墜事件が与えた影響。日本政府はディープステートに逆らうことができなくなった!?

 

 

 2021-04-10

 

 

ビル・ゲイツ、野望の達成

 123便撃墜事件の恩恵を最も受けたのは、もちろんマイクロソフト社のCEO(当時)、ビル・ゲイツです。

 

 難航していたウインドウ型のOSの開発が、一部トロンのプログラムを取り入れることであっさり終了し、85年11月、マイクロソフト社初のウインドウ型OSである、windows 1.0 が発売になります。

 

 これ自体はあまり使い物にならなかったようですが、「無料の」OSである、トロンを市場から締め出すことに成功したマイクロソフト社は、次々とシェアを伸ばし、アップル社以外のほとんどのパソコンに自社OS(もちろん有料)を標準装備とすることに成功します。

 

 

90年に発売されたwindows 3.1 がそこそこヒットし、95年に出したwindows 95 が、爆発的に売れ、ついにビル・ゲイツは世界一の億万長者の地位に上り詰めることになります。

 

 一世を風靡したマイクロソフト帝国は、日本航空123便の乗員・乗客520名の犠牲の上に築かれた、砂上の楼閣であるということができるでしょう。

 

中曽根康弘首相の苦悩

 さて、ここで改めて、日本航空123便撃墜事件が、日本社会に与えた影響について考察してみましょう。

 

 この事件にはアメリカ軍とともに、自衛隊が関与しています。自衛隊は軍隊ですので、命令によって動きます。自衛隊に命令を下した人物がいるということです。

 

 当時の首相は中曽根康弘氏です。中曽根首相がどこまでこの事件に関与しているかということですが、ネットにはさまざまな説が飛び交っています。

 

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 いちいちすべてを上げることはしませんは、大まかに言って、最初から中曽根首相が計画し、自衛隊に命じて実行させていた、という説と、途中から中曽根首相が関与し、自衛隊に証拠隠滅をさせた、という説に分かれます。

 

 最初の説の場合は、中曽根首相は最初からDSで、自らの意志で、日本を売り渡したことになります。2番目の説の場合は、中曽根首相はDS(ディープステート)にはめられ、弱みを握られてしまい、アメリカの要求を断れなくなったということになります。

 

 中曽根首相の政策と言動を見る限り、私は2番目の説をとりたいと思います。

 

 中曽根首相は、海軍出身で、ボルネオのパリクパパン沖海戦に従軍し、目の前で部下の戦死を目撃しています。

 

 82年の首相就任後も、8月15日に靖国神社に参拝したり、教育基本法を可視性して日教組の分裂を誘発させたり、防衛費1%枠を撤廃して国防を強化したりしています。

 

 アメリカによる再三にわたる、ドル切り下げの要求もかわし、85年1月に行われた蔵相会議でも見事にアメリカの要求を蹴り飛ばしています。 

 

 さらにはアジア通貨圏構想を発表し、経済的な第2次大東亜共栄圏構想を実現しようとしていました。

 

 これらはすべて、反DS的政策です。特に最後のアジア通貨圏構想は、DSにとって、相当脅威だったと思います。

 

 しかし日本航空123便撃墜事件以降は、翌9月22日に行われた、この年実に3回目の、蔵相会議でドルの切り下げをあっさり容認し(プラザ合意)、国鉄(86年)・電電公社・専売公社(85年)を民営化しました。

 

 

また、86年の衆参同日選挙で「ぜったいやらない」と明言した売上税’(のちの消費税)の導入を翌87年に提唱したりしています。

 

 これらの政策は、のちの記事で詳しく解説しますが、すべてDS の利益となる政策です。

 

 この極めて不自然な政策転換の裏には、やはり123便撃墜事件が尾を引いていると考えるのが妥当だと思います。

 

123便の罠

 2つ前の記事で、123便撃墜までの流れをご紹介しましたが、ポイントが2つあります。

 

 一つは、事件当日、123便が羽田を飛び立つ以前にすでに御巣鷹山自衛隊特殊部隊が配置されていたということです。

 

 これは自衛隊内部にDS将校が潜んでおり、事前にアメリカDSと通じて、部隊を展開していたことを意味します。

 

 

 もう一つは、事件の発端となった最初のミサイルが、アメリカ軍ではなく、海上自衛隊護衛艦まつゆきから、発射されたということです。

 

 もちろん、まつゆきの調整をしていたアメリカのDS技師が、操作してわざと命中させたのですが、こんな回りくどい方法をとったのは、中曽根首相を罠にはめるのが目的だったと考えられます。

 

 すでに述べましたが、ミサイル命中直後の海上自衛隊上層部はパニック状態で、ミサイルを誤射して民間機に命中させてしまった、という認識でした。

 

 この情報は防衛庁に伝わり、防衛大臣加藤紘一氏に届き、その後中曽根首相に伝達されます。

 

 中曽根首相は相当困ったと思います。当時は今と異なり、左翼の勢力が格段に強い時代でした。また80年を境に、マスコミの力が強まり、様々な捏造報道で、世論を誘導するようになっていました。

 

 たとえ単なるミスだとしても、自衛隊のミサイルが民間機にあたって墜落し、犠牲者が出たとなったら、左翼及びマスコミが自衛隊反対の声を上げ、自衛隊の存続そのものが危うくなってしまうと判断したのだと思います。

 

 

そのため、中曽根首相は、123便墜落直後に、自衛隊が123便に関係した他の機体のの回収を行い、証拠を隠滅することを追認したと思われます。

 

 しかし、生存者の〇却については、最後まで悩んだと思われます。

 

 事件当日夜9時30分ごろ、加藤紘一防衛大臣がヘリで現地を視察しています。

 

 そして、深夜の0時5分、緊急連絡会議が招集されました。出席者は、中曽根康弘首相、加藤紘一防衛大臣、および航空、陸上の各自衛隊幕僚長です。

 

 どうやらここで中曽根康弘首相は、腹をくくったようです。中曽根首相が発した命令は、「徹底的な証拠隠滅」でした。

 

 これは深夜になってから行われたようなので、生存者の〇却は中曽根首相の命令が発せられたあとに行われたと思われます。

 

 これは、機体の回収に当たった自衛隊員とは別に、これ専用の任務を帯びた特殊部隊約90名によって、朝方5時までかかって行われました。

 

 DSの罠にかかった中曽根首相は、一夜にして、一気に闇に飲み込まれてしまったというわけです。

 

アメリカによる脅し

 中曽根首相はなんとか、証拠の完全隠滅に成功し、事件と自衛隊の関与は一切報道されることなく、闇に葬り去られました。

 

 自衛隊の存亡の危機は回避されたわけですが、事の一部始終はアメリカ軍に把握されてしまっていました。

 

 中曽根首相はこれ以降、アメリカの意に反する行動をしようとすると、

「123便の件をばらすぞ」と脅されることになってしまったわけです。

 

 実際、あれほど粘りに粘って拒否していた、ドルの切り下げを、一か月後の9月におけるプラザ合意であっさり認めてしまいます。

 

 この時から首相を退任する87年までの間、中曽根首相は以前とは正反対のDS型経済政策をとり続け、日本経済を国際金融資本家が利益を上げることのできるグローバル型のスタイルに変えていってしまいます。

 

 中曽根康弘首相は、本人の意思に反してではありますが、日本国をDSに売り渡す、最初の首相となってしまったわけです。

 

自衛隊のけじめ

 事件直後から、自衛隊員の自殺が急増し始めます。通常は自衛官の自殺は年10人程度なのですが、この年は8月から10月にかけてなんと90人。

 

 これはちょうど、証拠隠滅に当たった特殊部隊の数と一緒です。

 

 自殺現場の写真を見ると(諸般の事情で写真は掲載しませんが)、踏み台のない状態で自衛官が2メートル以上の高さでずらっと一列に吊り下げられているのがわかります。

 

 こんな方法で自殺ができるわけがありません。これは明らかに、事件にかかわった特殊部隊員を〇刑したものと思われます。

 

 自衛隊は軍隊なので、DSに通じた上官が一人いれば、部隊を指揮して自国民を〇にかけることができてしまいます。

 

 この時自衛隊は、事件そのものは隠蔽しますが、事件にかかわった隊員は確実に〇刑します。

 

 自衛隊の総意としては、自国民に〇をかけることは絶対許さないという姿勢であることがわかります。

 

 のちの記事で述べるように、123便事件以外にも、意図的にせよそうでないにせよ、自衛隊が自国民を〇してしまった事件は何件かあります。

 

 そのたびに、ヘリが墜落したり、航空機が落ちたり、砲弾の誤射(?)があったり、自殺者が増えたりして、事件に関与した隊員が全員〇亡しています。

 

 私はこれが自衛隊なりの、けじめのつけ方なのだろうと理解しています。

 

トロンのその後

 トロンにとって不幸中の幸いだったのは、考案者の坂村健教授が、123便に乗り合わせることなく、ご存命であることでした。

 

 坂村教授はその後もアメリカの度重なる妨害をかいくぐり、無料OS、トロンの改良と普及に努めました。

 

 90年代から2000年代前半にかけて、トロンは携帯電話の分野に進出します。ここはDSアメリカのIT企業の盲点だったのです。

 

 この時代の多機能携帯電話(いわゆる「ガラケー」)の70%に、トロンが使われていた時代もありました。

 

 しかしここもDSに見つかってしまい、ガラケーからスマホに切り替えるにあたって、DS企業のOSが次々に採用されていき、トロンのシェアは20%程度まで落ち込みます。

 

 ここで坂村教授が考えた次の手は、DSの手先のIT企業がまったく目が届いていなかった分野、すなわち家庭電器の組み込みOS分野でした。

 

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  みなさんの家のエアコンや、電子レンジ、洗濯機や掃除機、テレビのリモコンなどは、エレクトロニクス制御されてますよね?

 

 その制御の基礎となるOSの分野に、トロンが進出し始めたのです。

 

 結局日本製の家電のほぼすべて、世界的に見ても実に60%の家電に、トロンが組み込まれ、電子制御が実現しているわけです。

 

 みなさんが今手に取っているリモコンにも、きっとトロンが入っていることでしょう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 ※第二次世界大戰篇[二次大戰編]《大東亞戰爭篇、太平洋戰爭篇》

 

 

 

 

 

 

58 二次大戦の真実1 日本は第二次世界大戦に勝利していた!? 植民地解放の真実とは?

 

 

 2020-09-01

 

 

 

今こそ二次大戦の再評価が必要

 現在コロナの裏で、様々な事態が進行しています。

 

 すでに気づいておられる方は、それを周りの人たちに伝えていると思います。

 

 素直に受け入れてくれる方はいますが、まだまだ少数のようです。特に主な情報源をテレビや新聞に頼っている年配の方々は、聞く耳持たない方が多いです。

 

 みなさんの中にも、お父さんやお母さん、おじいさんやおばあさんに話してみたら、まったく相手にされず、気違い扱いされた方もいるのではないでしょうか。

 

 諸外国と比べても、新聞・テレビに洗脳されている人の割合は、日本ではとても高いようです。

 

 しかしこれらの人たちに粘り強く説得を試みるうちに、私はある事実に気が付きました。

 

 彼らはほとんど全員、今現在に起きていることではなく、今から75年も前に起きた、第2次世界大戦のところで引っかかっているのです。

 

二次大戦で日本は罪を犯したのか?

 彼らは大体次のように考えています。

 

 日本はかつてアジア制覇の野望を抱き、アジア諸国を植民地にしようとして、これを侵略した。この野望はアメリカによって止められ、日本は敗北した。

 我が国は多くの人が死に、国土は焼け野原となった。

 また我々はこの侵略によって、アジア諸国を苦しめ、多くの迷惑をかけた。

 我々はこの行為を深く反省し、我々が苦しめた諸国に賠償しなければならない。

 同時に、日本が2度とこのような過ちを繰り返さないように、政府を監視し、憲法によって、日本が2度と戦争できないようにしていく必要がある。

 

 この考え方を、以下の記事では第2次世界大戦の「基本ドグマ」と呼んでいきたいと思います。

 

 もしもこの「基本ドグマ」が事実であれば、我が国は過去に大きな罪を犯したことになり、その罪を繰り返さないためには、マスコミによって、常時政府を批判し、行動を監視し続ける必要があります。

 

 憲法によって、戦争を放棄し、軍隊を持てないようにして、他国が侵略してくれば、ノーガードで侵略させるがままにしなければならないでしょう。

 

 これは左翼の人たちの考え方とほぼ同じです。

 

 ここまでいかなくても、日本は恥ずかしい国であり、立派な国である西洋諸国を見習って、古い日本の文化は放棄し、進んだ西洋の文化に置き換えていかなければならない、などと考えるようになってしまします。

 

 しかしみなさんすでにお気づきのように、この「基本ドグマ」は、真実ではありません。

 

 どこがどう真実でないのかというと、はっきり言って、ありとあらゆる部分がすべて真実ではありません。

 

 この嘘で塗り固められた、「基本ドグマ」を信奉している限り、マスコミの情報をすべて信じ、事実から目を背け続ける生涯を送ることになってしまうのです。

 

第2次世界大戦の真実とは?

 では真実はどうだったのでしょうか?

 これについてはのちの記事でゆっくり述べさせていただくとして、ここではこれらの真実の背後に横たわる、一つの大きな真実を確認しておきましょう。それは、

 

「日本は第2次世界大戦に勝利した」

 

という真実です。

 

2次大戦の戦争目的とは?

 そんなばかな! 連合艦隊はすべて撃沈され、日本の都市は連日空襲を受け、最後は広島と長崎に原爆を落とされて、日本はアメリカに無条件降伏したじゃないか、って。

 

 確かにそれは事実です。

 

 しかし戦争には、そもそもそれによって実現するはずだった目的があります。

 

 この戦争目的を実現するために、軍事力を用いて他国と戦うのです。そして戦争目的を実現した国が、戦争における勝利をおさめたということになります。

 

 例えば領土紛争であれば、お互いの国がある地域を自国の領土であると主張し、戦争を行って、どちらかの国がその地域の領有に成功すれば、その国が勝利ということです。

 

 

戦争目的の実現、すなわち戦争における最終的な勝利は、個々の戦闘の勝敗にだいたい一致しますが、まれに一致していないこともあります。

 

 それでは第2次世界大戦における日本の戦争目的は何だったのでしょうか。

 

 「基本ドグマ」を信奉している人なら、

 

アジア諸国を侵略し、植民地として支配して、自国の勢力を拡大するためだ。

 というでしょう。

 

 しかしこれは全く違います。

 

 そもそもこんな目的のために、一丸となって、最後の最後まで戦い抜く国民がどこにいるのでしょうか?

 

 今の中国を見てください。習近平中華帝国の復興を提唱し、経済力、軍事力を用いた世界制圧を目指しています。

 

 しかしアメリカの圧力を受け、国内は動揺し、共産党指導部や富裕層の人たちはおろか、一般の人たちまで、国外に資産を移し、国外脱出を図る有様です。

 

 

 日本は二次大戦開戦前に、同様の圧力をアメリカからかけられましたが、びくともしませんでした。開戦後、戦況が思わしくなくなり、連日空襲を受けるようになっても、国外に脱出しようと考える国民は、ついに一人もいませんでした。

 

 なぜ日本人は、無条件降伏のその日まで、どんな困難に陥っても、一致団結して戦い続けることができたのでしょうか。

 

 それは日本にはこの戦争の目的となる「崇高なる大義」があったからです。

 

 その大儀とは、「植民地の解放」です。

 

西欧諸国による植民地の分割

 17世紀に起きた産業革命以来、西洋諸国は、アジア、アフリカ諸国の植民地化を進めていました。

 

 19世紀末の時点で、この植民地化はほぼ完了し、植民地として分割されていないのは日本とタイだけというありさまでした。

 

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 ここで日本は明治維新を断行し、富国強兵を成し遂げて、自国の領土を西洋諸国からの植民地化から守ることに成功します。

 

 日露戦争で、西欧の一角であるロシアに勝利し、日本は自国の防衛を盤石にしました。

 

 ここで植民地分割は一段落します。

 

 次に起きた第一次世界大戦は植民地を持つ西欧諸国同士の戦いでした。分割されていない植民地がなくなったので、あとは植民地をすでに持っている他国から奪い取るしかなかったわけです。

 

 第2次世界大戦においては、日本はドイツ・イタリアと同盟を組んでいました。

 

 ドイツとイタリアは、第1次世界大戦で敗北を喫し、植民地を取り上げられていた国でした。この2国の二次大戦における戦争目的は、1次大戦のリベンジと、新たな植民地の獲得です。

 

 しかし日本の戦争目的はこれら2国とは全く異なっていました。

 

大東亜共栄圏の理想

 日本はそれ以前に行われていた西欧諸国による植民地支配に深く心を痛めていました。

 

 そして自国の防衛を盤石なものとした日本は、すでに植民地にされているアジア諸国を、西欧諸国の手から解放しようと試みたのです。

 

 具体的には、まず植民地にされている国々に攻め込み、宗主国たる西欧諸国を追い出します。

 

 その後それらの国々を援助し、独立国家としたうえで、対等な立場で外交を樹立し、同盟を結び、アジア地域でともに助け合って繁栄していこうとしたのです。

 

 これが「大東亜共栄圏」の思想です。

 

 日本は、西欧諸国が行っている、支配・被支配による搾取の関係を終了させ、対等な国家同士が友人としてともに助け合っていける世界を実現しようとしたのです。

 

 日本はこの理想を掲げ、アジア諸国を欧米の植民地から解放するために、ただ一人、世界中を敵に回して戦い抜きました。

 

 

日本国民一人一人が、この理想を理解し、その実現を心から願っていたため、誰一人逃げ出すことなく、世界を敵に回して戦い続けることができたのです。

 

 対する西欧諸国は、これが実現してしまうと、自分たちの植民地が取り上げられ、さらにほそれまで植民地で行った悪事がすべて明るみに出てしまうため、必死に抵抗し、日本をつぶしに来たわけです。

 

 さらには最後に残ったアジアの非植民地国である日本を制圧し、植民地の分割を完成させて、アジア、アフリカ全域を植民地として支配するという目的のもとで、2次大戦を戦ったわけです。

 

 これらすべての西洋諸国を敵に回し、日本はただ一国で、国民一丸となって最後まで戦い抜きました。

 

 しかしさすがに敵が強大でかつ数が多すぎたため、ついに日本は力尽き、アメリカに無条件降伏を行うことになります。

 

植民地解放を達成した日本

 それでは終戦後の世界はどうなったのでしょうか。

 

 終戦直後から、アジアにおける植民地の独立が相次ぎ、その後60年代に入るとアフリカ諸国が欧米の植民地から独立するようになっていきます。

 

 詳しい経過についてはのちの記事に譲るとして、ここでは最終結果だけを確認しておきましょう。

 

 第2次世界大戦直前では、日本及びタイ以外のすべてのアジア・アフリカ諸国が、西欧諸国の植民地となっていました。

 

 現在では植民地になっている国は一国も存在しません。

 

 植民地解放を目的として戦った日本は、降伏し、占領されましたが、世界中のすべての植民地の開放に成功しました。

 

 すべての国を植民地として支配することを目的として戦った西欧諸国は、日本を倒すことには成功しましたが、その後すべての植民地を失い、国力を大幅に減退させました。

 

 さて、それでは、この戦争に勝利したのは一体どちらでしょうか?

 

日本は第2次世界大戦に勝利した

 もうおわかりですね。

 

 所期の戦争目的を達成し、第2次世界大戦で最終的に勝利したのは日本です。

 

 日本は、自らを犠牲にし、世界中の国々を植民地支配の魔手から救った、偉大なる勇者なのです。

 

「基本ドグマ」の解除を試みよう

 待ってくれ、そんな話始めて聞いたぞ、そんなこと考えたこともなかった、という方が多いと思います。

 

 それこそが、新聞・テレビなどのマスコミによる洗脳の結果です。

 

 アメリカは占領開始直後から、日本国内のマスコミを総動員してキャンペーンを行い、これらの真実を隠蔽しました。それこそ必死のキャンペーンでした。

 

 なぜなら、もし真実が知られてしまうと、自分たちが何百年間行ってきた悪事がばれてしまうからです。

 

 そのアメリカの必死の工作によって作り上げられた幻想こそが、2次大戦の「基本ドグマ」です。

 

 この「基本ドグマ」を信奉している人たちは、そもそもの最初からマスコミによって洗脳されているため、現代においても繰り返し行われているマスコミの洗脳を、疑問なく受け入れ、それに従う傾向にあります。

 

 しかしこの「基本ドグマ」の解除に成功すると、驚くほどあっけなく洗脳が解け、現代で行われている真実をもしっかりと把握できるようになります。

 

 みなさんも現在行われている事実について、聞く耳を持たない家族がいたら、ぜひこの2次大戦の話をしてみてください。驚くほど簡単に、洗脳が解けていくのを感じるはずです。

 

 この記事ではざっと概観を眺めてみましたが、次回からの記事でその一つ一つの部分をしっかり説明していきたいと考えています。

 

 

 

 

59 二次大戦の真実2 日本は第二次世界大戦に勝利していた!? 植民地主義とは何か。

 

 

 2020-09-04

 

 

大航海時代以降の植民地主義

 15世紀にはじまった大航海時代以降、ヨーロッパの国々は、次々にアフリカ、アジア、南北アメリカ大陸に進出していきました。

 

 この時代の主役をになったのは、スペインとポルトガルです。スペインは1492年のコロンブスによるアメリカ大陸到達以降、主に南北アメリカ大陸を侵略し、ポルトガルは、ブラジルを侵略し、アフリカ南端を回ってアジア各地に拠点を作っていきました。

 

 18世紀にはじまった産業革命によって、ヨーロッパ諸国は経済的、軍事的に大きな発展を遂げ、これ以降、イギリスやフランス、オランダ、ドイツ、デンマークなども参加して、次々にアフリカ、アジア、南北アメリカに進出、現地の国々を侵略して、植民地にしていきます。

 

 

19世紀半ば、日本では幕末の頃、西洋諸国における植民地分割はほぼ終わり、まったく植民地化されていないのはタイと日本だけ、清はイギリス、フランス、ドイツに食い荒らされ、朝鮮は清の属国、あとはどこかの植民地、という状態でした。

 

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19世紀半ばのアジア

 ちょうどこんな感じですね。

植民地支配の現実

 西洋諸国による植民地支配は、現代の視点から見ると想像できないぐらい、苛烈な収奪が行われていました。収奪の手口は次のようなものです。

 

 まずは現地に商館を構え、貿易商人とキリスト教の宣教師を送り込みます。貿易をしつつキリスト教の布教をします。

 

 

キリスト教一神教で、イエス以外の神を認めず、現地の宗教や文化を見下した態度をとるので、だいたい現地で反感を買い、弾圧されます。そして宣教師か、現地の商人が襲われたり殺されたりする事件が起きます。

 

 これを理由に、現地のキリスト教徒を守るためと称して、本国から艦隊を派遣します。本国の艦隊は、宣教師を殺した犯人の引き渡しを要求し、これが拒絶されると艦砲射撃を開始します。

 

 ついでにそのままその国に攻め込み、現地の政府を滅ぼして、条約を結びます。この条約にはだいたい次の3つがセットで入っています。それは

 

 1.領事裁判権

 2.関税自主権の放棄

 3.最恵国待遇

 

です。そして現地に総督を置き、現地政府を監督し、軍隊を常駐させて監視を行います。これ以降は、現地政府は宗主国の総督から言われたことをそのまま実行するようになります。

 

 その後、植民地では、現地の総督が指示する作物を作らなくてはなりません。これはだいたいヨーロッパにもっていって高く売れる香辛料や工芸品、または綿花などの工業原料です。

 

 

工業原料は本国に運ばれ、機械化された工場で商品化され、製品は植民地で販売されます。現地で住民を強制労働させ、タダ同然に買いたたいた原料を、製品にして高い値段で販売し、宗主国は2重にぼろもうけです。

 

 関税自主権がないので、関税をかけることができず、この横暴を止める手立てはありません。

 

 住民が反乱を起こすと、軍隊で鎮圧し、文句を言うと銃で撃ち殺します。領事裁判権があるので、現地の法律で裁くことができず、殺人も略奪もやり放題です。

 

 また最恵国待遇があるので、現地の政府が他の西洋諸国に何かの特権を与えると、自動的にそれが自国にも適用されます。

 

 商品作物を強制的に栽培させられた現地の農園は、食料を作ることができないので、だいたい食糧不足で餓死者が出ます。しかしそんなことは知ったことではありません。

 

 大量の餓死者をそのまま放置し、強制労働を続けさせ、反乱がおこると軍隊で皆殺しです。

 

 人権も何もあったものではありませんね。

 

植民地支配の正当化

 宗主国と植民地の関係は、完全な支配・被支配の関係です。本国の指令を受けた総督が現地政府に指示を出し、現地人の官僚を使って植民地を思いのままに統治します。

 

 宗主国から植民地に資金が流れることはなく、植民地の富は一方的に宗主国に収奪されます。

 

 植民地の住人が宗主国渡航することは原則としてできません。

 

 植民地の文化や、宗教、慣習は時代遅れのものとみなされ、宗主国によって破壊され、西洋の文化やキリスト教を受容させられます。

 

 現地の人々は人間扱いされず、食料不足で餓死しても一顧だにされることはありません。

 

 現代のわれわれから見るととんでもない蛮行ですが、なんでこのような行為が全世界的に堂々と行われていたのでしょうか?

 

キリスト教啓蒙思想

 一番大きな要素は、一神教であるキリスト教の影響でしょうか。キリスト教は「汝の隣人を愛せよ」と説き、すべての人が神のもとに平等であると説きます。

 

 しかしこの「すべての人」というのは、キリストを信じるすべての人のことです。キリストを信じていない人は、愛すべきすべての人に含まれていないのです。

 

 

 しかも神はイエスキリストただ一人だけです。ということは、イエス以外の神を信じている人々は、本当の神を信じていない、すなわち悪魔を信じていることになります。

 

 キリスト教徒から見ると、アジアやアフリカの異教徒は悪魔を信じる異邦人であり、愛すべき対象ではなく、殺しても何の問題もないことになります。

 

 それどころか、キリスト教徒が彼らを支配し、真の神であるイエスキリストを強制的に信じさせることこそが、彼らを悪魔の信仰から引き離し、真の神の信仰へと引き入れる聖なる行為である、ということになるわけです。

 

 あとは啓蒙思想の影響もあります。啓蒙とは蒙昧を啓く(ひらく)、すなわち無知なひとびとに教えてあげようという思想です。

 

 この場合は、遅れた原始的な文化をもつ植民地の人々に、先進的な西洋文明をもつわれわれが、文明を授けてやろう、という考え方です。

 

 この考え方が背景にあるため、植民地の文化は遅れた野蛮な因習であり、さっさと破壊して、我々の持つ先進的な文明を広めるのが、植民地に住む土人たちを幸せにする道である、と考え、どんどん現地の文化や風習を破壊していくわけです。

 

植民地側の諦観

 このような白人たちの横暴を、当の植民地に住む人々はどのように考えていたのでしょうか。

 

 彼らの考え方を一言で表すと、あきらめをもって受け入れていた、と言えるでしょう。

 

 当時の西洋諸国は、産業革命を達成し、機械化された大量生産設備と、近代化された高性能の武器を所持していました。

 

 植民地諸国は、農業中心の手工業制で、蒸気船も高性能な銃や大砲もありません。

 

 武器の性能が違いすぎるので、戦って勝てる見込みはありません。

 

 何度も反乱を起こしますが、そのたび高性能な武器で武装した西洋の軍隊に鎮圧され、我々は西洋人には勝てない、と思い込んでしまっていました。

 

 また西洋人がもたらした文明は、確かに生活の利便性を上げていました。そこで西洋人が考える、植民地の文化は遅れた土人の文化で、西洋文明こそが進んだ優れた文化であるという考え方を多くの人が受け入れてしまっていました。

 

 あるものは、支配者である西洋人に取り入り、支配の片棒を担いで民衆から搾取し、おこぼれをもらい、多くの者は、西洋人は我々より優れた人種なんだ、我々は西洋人には勝てないんだ、とあきらめ、搾取されるがままとなっていたのです。

 

動物園のたとえ

  私はいくつかの著書で、この状況を動物園で例えています。

 

 広大な動物園(世界)で、ある日、突然すべての飼育員がいなくなってしまいました。動物たちはしばらく顔を見合わせていましたが、そのうち2匹の猛獣(スペイン、ポルトガル)が檻を破って逃げ出しました。

 

 猛獣は草食動物の檻に行き、檻を破って侵入し、中にいた草食動物(メキシコ、ペルー、ブラジル)を食べ始めます。

 

 それを見た他の猛獣(イギリス、フランス、オランダ、ドイツ、ロシアなど)たちが次々に檻を破って逃げ出し、手近にあった草食動物の檻(アフリカ、アジア、南北アメリカ諸国)に侵入し、食べ始めます。

 

 猛獣たちは自分たちが破った檻を自分の縄張りであると宣言し、囲い込んで、中の草食動物たちを自分の餌として確保していきます(植民地の分割)。

 

 草食動物の檻は次々と肉食動物に占領されていき、残った檻はあと2つ(タイ、日本)。そのうちの一つ(日本)を、ついに一匹の猛獣(アメリカ)が破ろうとしている。

 

 これが19世紀半ばにおける世界の状況です。

 

 しかしこの最後の草食動物は、猛獣たちが予期しないあっと驚く行動を行います。

 

 彼は、もともと持っていた角に加えて、肉食動物ったちが持つ牙や爪を新たに身に着け、襲い掛かる猛獣たちと戦うことを決意したのです。

 

 

60 二次大戦の真実3 日本は第二次世界大戦に勝利していた!? 明治維新の奇跡。

 

 

 2020-09-08

 

 

 

黒船襲来

 1853年、ペリー率いるアメリ東インド艦隊の艦船4隻が、浦賀沖に来航しました。 本物の蒸気船を始めて目の当たりにした日本人はびっくり仰天しました。

 

 アメリカが攻めてくる!日本は占領されてしまうぞ!と人々は恐怖にかられます。

 

 しかしここからの反応が、それまで欧米諸国の植民地にされてきたアジア諸国と、日本とでは決定的に違いました。

 

 江戸幕府250年の統治のもとで、泰平の眠りについていた日本人は、黒船来航により、瞬時に世界の中で自らが置かれている立場を理解します。

 

 そしてすぐさま気を取り直し、粛々と欧米諸国への対抗策を講じ始めるのです。

 

 蒸気船と、西洋の大砲、銃器の優位性を把握した江戸幕府は、すぐさま自前の製鉄所の建造に取り掛かります。

 

 なんと黒船襲来から7か月後の翌1854年1月には、静岡県伊豆の国市に、韮山反射炉1号機を建設、自国産の鉄鋼の生産に成功します。

 

 4年後の1857年には、18ポンドカノン砲の生産に成功、最新式の大砲の自国生産を軌道に乗せます。

 

 ペリー来航直後の1853年10月には、浦賀で蒸気船の建造が始まり、8か月後の1854年6月には幕府自前の黒船「鳳凰丸」が完成しています。

 

 4年後の1857年の時点で、江戸幕府は、7隻の黒船からなる蒸気船艦隊を所持しており、この時点でペリー艦隊の戦力を大きく上回っています。

 

 もしもペリーがもう一度やってきたとしたら、瞬殺できるレベルに到達していたわけです。

 

 このスピード感と実行力は、今見てもすごいと思います。

 

日本と他のアジア諸国の発想の違い

 この時点ですでに、西洋諸国の侵略に対する、日本と、他のアジア・アフリカ諸国の対応は、まったく異なったものであることがわかると思います。

 

 アジア・アフリカ諸国は、西洋の艦隊とその圧倒的な武力を目の当たりにして戦闘意欲をなくしてしまい、やられるがままに侵略されてしまいました。

 

 

国内は多数の勢力に分裂し、それぞれの勢力が別の西洋諸国と結びつき内戦となったところに付け込まれ、どんどん西洋諸国の勢力が大きくなっていきました。

 

 これに対して日本は、西洋の艦隊とその圧倒的な武力を見て、すぐに、自分たちも同等の武力を持とうと決意し、それをすぐに実行に移し、実現してしまいました。

 

 日本では内戦となっても、西洋諸国と結びついて自分の勢力を伸長させようとする勢力はなく、自分たちの力だけで戦い抜いているため、西洋諸国の付け入るスキはありませんでした。

 

明治維新と富国強兵

 その後、国内において様々な紆余曲折を経て、1868年、日本は明治維新を達成します。

 

 明治政府の政策を一言で表すならば、「非常事態対応政策」と言えるでしょう。

 

 何が非常事態といえば、もちろん、迫りくる西洋諸国の侵略です。それに抗して自国を防衛し、自立した国家として繁栄していくにはどうしたらいいか、ということを考え抜いた政策が見事に実行されています。

 

 天皇を神とする国家神道のもとに国論を統一し、法の支配を実現して法治国家を建設し、産業を振興させ国力を増強し、軍備を整え西洋列強に負けない軍事力を所持し、国会を開設して民意をくみ上げ、官僚組織を整備して中央集権をいきわたらせ、教育制度を整備して民度をあげ、インフラを整備して・・・などということをすべて、40年余りの間に成し遂げてしまったわけです。

 

 

現代においても明治維新について文句を言っている人はたくさんいます。軍国主義だとか、人権が軽視されているとか、他国を侵略したとか、天皇が神なんてありえないとか、日本古来の価値観とマッチしていないとか、さらには、天皇がすり替えられているとか、李家を中心とする朝鮮人に乗っ取られているとか。

 

 しかしこれらすべてひっくるめて考慮したとしても、明治政府の政策は、

 

「あの状況ではああするのがベストであった」といえると思います。

 

 圧倒的な生産力・軍事力を持ち、すでに他のアジア・アフリカ諸国を植民地として支配した、西洋諸国が日本に狙いを定めているという状況の中で、悠長なことを言っていたらあっという間に日本も植民地にされてしまっていたでしょう。

 

 その状況の下では、西洋諸国の侵略から自国を守るには、日本自身も西洋諸国に対抗できるような生産力・軍事力をつけていくしかない、と喝破し、それを短時間のうちに実行し、この国を守り抜いた明治時代の先人たちには、心から感謝と敬意をささげたいと思います。

 

日清・日露戦争韓国併合

 明治時代後半から、日本は2つの大きな戦争を実行しました。日清戦争日露戦争です。この2つの戦争に勝利した日本は、その後大韓帝国を併合します。

 

 この時点のアジアはちょうど下の地図のようになっています。

 

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 この流れについて歴史的事実だけを並べると次のようになります。

 

1894年(明治27年)7月25日から1895年(明治28年)4月17日にかけて日本と清の間で日清戦争が行われた。李氏朝鮮の地位確認と朝鮮半島の権益を巡る争いが原因となって引き起こされ、主に朝鮮半島遼東半島および黄海で両国は交戦し、日本側の勝利と下関条約の調印によって終結した。

 講和条約の中で日本は、清国に李氏朝鮮に対する宗主権の放棄とその独立を承認させた他、清国から台湾、澎湖諸島遼東半島を割譲され、また巨額の賠償金も獲得した。しかし、講和直後の三国干渉により遼東半島は手放す事になった。

 1904年(明治37年)2月8日から1905年(明治38年)9月5日にかけて大日本帝国ロシア帝国との間で日露戦争が行われた。朝鮮半島満州の権益をめぐる争いが原因となって引き起こされ、満州南部と遼東半島がおもな戦場となったほか、日本近海でも大規模な艦隊戦が繰り広げられた。最終的に両国はアメリカ合衆国の仲介の下で調印されたポーツマス条約により講和した。

 講和条約の中で日本は、朝鮮半島における権益を認めさせ、ロシア領であった樺太の南半分を割譲させ、またロシアが清国から受領していた大連と旅順の租借権を獲得した。

 1910年(明治43年)8月29日、「韓国併合ニ関スル条約」に基づいて大日本帝国大韓帝国を併合して統治下に置いき、日韓併合が行われた。

                      ウィキペディアより、一部改

 

 みなさん歴史の授業で習っておなじみだと思います。しかしこの事実について、どう捉えるかは、それぞれの立場によって全く違います。

 

日本の立場

 日本から見た、日清・日露戦争韓国併合派、すべて朝鮮半島問題です。朝鮮半島袁世凱率いる清軍が駐留して、半島を制圧しようとする事態に陥ったため、日清戦争を行い、その後ロシア軍が朝鮮半島に駐留し、中朝間に塹壕線を築くのを見て、日露戦争を始めています。

 

 2つの戦争の戦争目的は、国防及び朝鮮半島の解放です。

 

 朝鮮半島は、日本列島に向けて突き出た剃刀の刃です。ここを敵国に制圧され、海軍基地を作られると、日本本土の防衛が危うくなります。

 

 また朝鮮半島は、日清戦争以前は李氏朝鮮が統治していましたが、これは完全に清の属国でした。これを開放し、朝鮮を独立させて友好関係を結び、これを緩衝地帯として日本本土を防衛しようという趣旨です。

 

 

実際に日清戦争で日本が勝利し、朝鮮半島は、大韓帝国として独立しました。史上初めて、朝鮮半島に独立国ができたわけです。

 

 日本は独立した大韓帝国と、上下関係に基づかない対等な国家同士として、友好関係を樹立することを望みました。

 

 しかし大韓帝国皇帝、高宗は、国内にロシア軍を引き入れ、王宮をロシア大使館内に移し、日本の影響力を排除しようとしました。

 

 そこで日本はロシアと一戦を交え、これに勝利してロシア勢力を大韓帝国国内から追い出し、その後、大韓帝国を併合したわけです。

 

 併合と植民地支配は全く違います。

 

 併合というのは、日本国の一部として、完全に日本国の他の部分と同じ扱いをするという意味です。

 

 朝鮮の人たちは、日本国内を自由に移動できましたし、日本本土で就職したり、本土の学校に通ったり、はては日本軍に入って将校となることも可能でした。

 

 日本は朝鮮に毎年多額の出資をして、インフラを整備し、学校を作り、教育を行い、産業を振興させました。当時の記録では朝鮮半島の収支は毎年2400万円の赤字でした。国家予算が8億円の時代に、これだけの投資を毎年行っていたのです。

 

 朝鮮の人たちは、平和の下での繁栄を謳歌し、併合の時代に朝鮮半島の人口は実に10倍となりました。

 

 西洋諸国の植民地では、現地の人々が本国に入国することはあり得ません。植民地は収奪される一方で、収支が赤字になることもあり得ません。もし赤字になったならばそんなもうからない植民地はすぐに手放してしまうでしょう。

 

 植民地では基金が頻発し、人口は半減、もしくは3分の1になってしまうこともありました。

 

 植民地と併合では、基本的な発想が全く違うのがお分かりと思います。

 

 植民地を開放し、上下関係ではなく、対等な関係の下で、ともに繁栄していこうという日本の理想は、まずはじめに朝鮮半島で開花し、実行されていったといえます。

以上詳しい話は拙著、

 

 を、ご参照ください。

 

西洋諸国の立場

 しかし日本の理想は、この時点では他国に理解されることはありませんでした。

 

 西洋諸国は、そもそも国家間における対等な友好関係というのが理解できないようです。

 

 彼らが考える国家間関係とは、支配・被支配の関係、すなわち植民地と宗主国の関係か、同等の軍事力の下ににらみ合っている関係、すなわちパワーバランスの関係の2通りしかありません。

 

 西洋諸国は、お互いにパワーバランスをもって、にらみ合った状態で、植民地の争奪戦を繰り広げ、アジア・アフリカ諸国を支配・収奪していきました。

 

 

ところが彼らが次の獲物にしようとしていた日本が、あっという間に近代化をなしとで、西洋諸国の一角であるロシアを倒し、朝鮮を併合したのです。

 

 これは彼らから見ると、日本という新たな宗主国が誕生し、ロシアのもとから植民地を奪い取り、自分たちの植民地にして収奪を開始した、と見えるのです。

 

 自分たちのライバルが一国増えた、これは警戒しなければならない、という感じです。

 

清国・朝鮮の立場

 清や朝鮮から見ると、これまた違った風に見えます。彼らは2000年余りにわたって、東アジアで華夷秩序のもとで過ごしてきました。

 

 これは中国を宗主国とし、周辺国を朝貢国とする秩序です。中国の王朝が中華に君臨し、他の諸国はこの支配下の属国として中国に朝貢し、中国に臣従するという関係です。

 

 韓国併合は、清から見ると、自分の臣下であるはずの日本が、最後に残った朝貢国である朝鮮を奪い取り、自分の朝貢国に加えた。これは華夷秩序を乱すとんでもない冒涜である、と見えます。

 

 併合された朝鮮のほうも、それまで同じ朝貢国だった日本が、朝貢国としては格上の自分たちを占領して自国に併合するなんて、華夷秩序を乱すとんでもない冒涜である、と考えるわけです。

 

カバール・ディープステートの立場

 「白ウサギを追え!」のシリーズで解説した、ディープステートは、ごく最近に出現したわけではありません。彼らは紀元前から存在し、様々な形態をとって、いろいろな国々を陰から支配していました。

 

 この当時は、彼らはユダヤ財閥の力を背景に、西洋キリスト教諸国に入り込み、全世界を植民地として支配する計画を進めていました。

 

 彼らの全世界支配計画の第1弾が、15世紀から始まった、植民地システムだったというわけです。

 

 彼らにとっては、400年かけて進めた支配計画が、あと2国で完成、というときに、そのうちの一国がいきなり牙をむき、自分たちの計画を阻止しに来た。これは絶対につぶさなくてはならない、というように見えるわけです。

 

日本という名のイレギュラー

 以上のように、日本は西洋諸国の圧力に際して、明治維新を断行し、近代化を実現、西洋諸国に対抗しうる力をつけて、西洋諸国の一角を倒し、一つの植民地の解放に成功しました。

 

 これは他の国々から見ると全く予想外の出来事であり、完全なるイレギュラーでした。日本はこれからさらに力をつけて、植民地の解放に邁進していくことになります。しかしこの時点では、日本が考えていることを理解している国は一国もありませんでした。

 

 前述の動物園のたとえでいうと、次のようになるでしょうか。

 

 最後に残った2つの草食動物の檻(日本、タイ)の中の一頭(日本)が、もともと持っていた角に加えて、鋭い牙と爪を身につけ、肉食動物たちに戦いを挑んだ。彼は肉食動物の一頭(ロシア)を倒し、その支配下にあった檻をひとつ(朝鮮)解放した。

 

 彼は心優しい獣であった。自分が解放した檻の中の草食動物を支配しようとはせず、対等の友人として仲良くし、ともに繁栄していこうとした。しかし彼の考えは、当の自分が解放した草食動物も含めて、誰も理解することはできなかった。

 

 肉食動物たちは、彼を、新たに登場した肉食動物として認識し、警戒を強めた。

 

 

 

61 二次大戦の真実4 日本は第二次世界大戦に勝利していた!? 大東亜共栄圏の理想とは。

 

 

 2020-09-11

 

 

 

第1次世界大戦の勃発

 1914年から18年にかけて、第1次世界大戦が発生しました。戦争の概要については教科書やウィキペディアを読んでいただくとして、ここでは植民地主義の立場から見た1次大戦の位置づけについて考えてみましょう。

 

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 日露戦争が終わった時点で、世界中の植民地の分割が完了しました。世界は欧米諸国を中心とする宗主国、アジア・アフリカ・南北アメリカの植民地、緩衝地帯として独立を保っているタイ王国、そして日本、という構図になったわけです。

 

 ちなみに欧米諸国から見ると、日本は新たに登場した宗主国の一つであり、朝鮮半島がその植民地であるように見えています。すなわち彼らの目から見ると、世界は宗主国か植民地にきれいに2分されてしまったわけです。

 

 

しかし植民地分割の過程で、イギリスのように広大な植民地を獲得できた宗主国と、ドイツのように、ほとんど植民地を獲得できなかった宗主国があるわけです。

 

 わずかな植民地しか持たない宗主国は、さらなる植民地を獲得したいのですが、地球上にはもはや分割されていない国が存在しません。

 

 この状況でできることはただ一つ。すでに植民地をたくさん持っている国から植民地を奪い取ることです。

 

 かくして宗主国たる西洋諸国同士の植民地の奪い合いが勃発しました。これが第1次世界大戦です。欧米諸国同士が殴り合い、相手の持っている植民地を強奪しようとしたわけです。醜い争いですね。

 

 結果的にはイギリス・フランス・ロシア・アメリカなどの協商国が、ドイツ・オーストリア・イタリア・トルコなどの同盟国に勝利し、勝利した側が敗北した側を解体し、植民地を奪い取ることになりました。

 

 

日本は協商側で参戦し、勝利しています。主戦場はヨーロッパでしたので、西洋諸国に武器を売って大儲けし、日本経済は回復しました。日本にとっては、日露戦争と、その後の中国大陸進出の間の小休止のような戦争でした。

 

満州国の建国

 その後日本は、中国大陸に進出し、満州中国東北部)を制圧します。もちろんここに至るまでは様々な紆余曲折があるわけですが、ここではそれらを全部すっ飛ばして、結論だけを見てみましょう。

 

1931年に満州事変を起こした日本の関東軍が中心となり、翌1932年、中国の東北部に建国された。旧清朝宣統帝であった溥儀を執政とし、五族協和をかかげた。国際連盟満州事変を日本の侵略行為と認定したため、日本は1933年に脱退した。翌1934年に溥儀を皇帝とする「帝国」となった。都は新京(現在の長春)。

 

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 満州はもともと満州族女真族)の出身地です。女真族は中国史で遼とか金とかを建国した民族ですが、その後、清を建国し、1911年まで、中国全土を統治していました。

 

 1911年の辛亥革命で、中華民国が成立し、清は滅亡しましたが、日本はその清の15代目、最後の皇帝である宣統帝溥儀を引っ張り出し、皇帝にすえて、満州国を建国したわけです。

 

 満州国の建国目的は、またもや国防と解放です。

 

 国防については上の地図を見ていただければ一目瞭然かと思います。

 

 御覧のように満州国は新たに日本の領土となった、朝鮮半島をちょうどふさぐ位置にあります。これは、陸路で朝鮮半島に攻め込まれるのを防衛する、という意味で、最適の場所だといえるでしょう。 

 

 もう一つの開放については、この地はもともと満州族の地であったにもかかわらず、中華民国、すなわち漢族に占領されていたことに注意が必要です。

 

 

 実際には中華民国の施政権は満州には及ばず、軍閥張作霖の私有地のようになっていましたが、満州族の故地が漢族に支配されていたという意味では同じです。

 

 それを、日本軍の力で漢族を追い出し、満州族の国家であった清の皇帝を担ぎ出して再び皇帝に据え、満州族の国家を作った、これが満州族を漢族から解放した、ということです。

 

 日本は、満州を開放して満州族の手に戻し、その地で支配・被支配の関係ではなく、諸民族が手を取り合って、共存・共栄していく世界を作り上げようとしたのです。

 

 その理念は満州国の国旗にも表れています。

 

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満州国国旗

  この国旗の大きな黄色い部分は日本を表します。左上の部分は、赤が満州族、青が漢族、白がロシア人、黒が蒙古族を表しています。

 

 この5つの民族は、当時実際に満州に住んでいた民族です。この旗は、日本の力を背景にして、満州族と漢族とロシア族と蒙古族が、互いに手を取り合って繁栄していく「五族協和」の概念を表しています。

 

西欧諸国から見た満州国

 しかしこのような、多民族が対等に共存・共栄していこうという発想は、支配・被支配の関係をベースとする西洋諸国には、まったく理解できませんでした。

 

 国際連盟リットン調査団を派遣し、満州国建国が日本による侵略行為であると断定し、日本はこれを不満として翌1933年、国際連盟を脱退します。

 

 

西洋諸国から見ると、満州国建国は、新たに宗主国の座に就いた日本が、満州族開放を口実に、自らの植民地を増やした行為にしか見えません。

 

 自分たちは世界中の国々を侵略し、植民地にしているのに、よく言えたもんだなと思いますが、彼らは文明の遅れた国をキリスト教の教えに導くことが善だと思っています。日本はキリスト教国ではありませんので、同じことをやるのは侵略だ、という発想のようです。

 

 現在の歴史の教科書は西洋視点で書かれていますので、満州国の建国は、日本が中国を侵略し、その一部を植民地にしたと書かれているものが多いようです。

 

 では、実際のところはどうだったのでしょうか?

 

満州国経営の実態

 日本はまず満州中央銀行を設立し、それまで多数流通していた通貨を統一しました。その後、重化学工業を中心に多額の投資を行い、満州国内の産業を振興させ、インフラを整備し、学校を作って義務教育をいきわたらせ、国力を増強させていきました。

 

 これらはすべて日本からの持ち出しであり、満州経営は当然赤字です。もしも満州を植民地として収奪するつもりなら、赤字経営なんてありえないというのは朝鮮と同じですね。

 

 さらに農業にも投資し、食糧増産を図り、満州国の人口は、建国時の2900万人から1942年には4400万人に増加していました。植民地であれば、人口増加はあり得ないというのは、すでに述べたとおりです。

 

 日本は満州国を、対等な友人として扱い、すべての民族を尊重し、投資をしてインフラ整備を行い国力を増強し、人口を増加させていったのです。こんな植民地があり得るでしょうか?

 

大東亜戦争への道

 その後日本は、1937年に起きた盧溝橋事件をきっかけに、中国本土に進出し、中華民国と交戦状態に入りました。

 

 歴史に詳しい方はご存じかと思いますが、この時の関東軍(中国駐留の日本陸軍)は、日本政府の命令を全く無視して、勝手に戦線を広げています。

 

 この原因については、拙著や他の方が書いた書物を参照していただくとして、問題はなぜ関東軍は日本政府の命令を無視したにもかかわらず、戦闘を継続することができたのかということです。

 

 この背景にあるのは、日本国内の世論の後押しです。この時期の新聞を見るとわかりますが、マスコミは連日陸軍の中国における勝利を賛美し、戦争の継続を後押ししていました。

 

 当時のマスコミは、現代のように、外国勢力に支配されているわけではありませんので、この論調は、国民の世論を反映していると考えられます。

 

 政府の命令を無視し、国民からも支持されていなかったら、関東軍は反乱軍として鎮圧されてしまったでしょう。日本政府は苦々しく思いながらも、国民世論に押し切られ、関東軍の軍事行動を黙認せざるを得なかったわけです。

 

大東亜共栄圏の理想

 その国民世論の背景にあったのが「大東亜共栄圏」の思想です。この言葉が公式に使われたのは、1940年になってからですが、新聞や雑誌には、30年代の初頭から何度も繰り返し出てきています。

 

 満州国建国あたりからすでに、国民の間にはこの思想が浸透し始めていたと考えられます。

 

 これは西洋諸国の植民地となっているアジア諸国を、日本の手で開放し、対等な友人として、ともに手を取り合って、共存・共栄していこう、という思想です。

 

 この背景には、天皇のもとで、全世界を一つの家とする、という「八紘一宇」の考え方があります。

 

 具体的には、現在植民地となっているアジア諸国に日本軍を派遣し、宗主国の軍と戦ってこれを追い出し、日本の統治のもとでインフラと国内産業を整備し、独り立ちできるようになったら独立させて、対等な国家として友好関係を築いていこう、ということです。

 

 こうすることによって、西洋諸国の収奪にあえいでいるアジア諸国を開放し、自立した独立国として共存・共栄が図れるということですね。

 

 この思想の後押しを受け、まずは関東軍が中国国内に進出します。当時の中国は名目上中華民国が統治してはいましたが、事実上はイギリス・フランス・ドイツ・ロシアの植民地ですから、まずはこれらの国々を追い出し、日本の統治下において各種投資を行って国力を立て直そうというわけです。

 

 関東軍は1937年には、当時の中華民国の首都であった南京を占領しました。現在の中国は、日本軍がここで一般市民30万人を虐殺したと主張しています。

 

 しかしそんなことがあるはずありません。そもそも人口20万人の都市で、どうやって30万人虐殺するのかという話は置いておきましょう。

 

 日本軍は植民地解放を旗印に戦っていました。これは宗主国の収奪から植民地の住民を守ることを意味します。

 

 このため、日本軍は厳しい軍規のもとに統制され、戦地において略奪・破壊などは一切行っておりません。もちろん民間人を殺害することなんてありえません。

 

 南京ではもちろん一般人に成りすました兵士、すなわち民兵と戦って殺したことはありますが、これは正当な戦闘行為にすぎません。純粋な一般人は一人たりとも殺してはおりません。詳しくは、前掲拙著をご参照ください。

 

西洋諸国の視点

 毎度のことですが、日本軍の中国進出は西洋諸国から見るとどう見えるでしょうか。もちろん、日本が次々と自らの植民地を広げていっているように見えます。

 

 すでに中国に植民地を持っていたイギリスやフランス、ドイツやロシアにとっては、日本は自分たちの植民地を強奪した泥棒のように見えます。

 

 また新たに中国に植民地を築きたいと思っていたアメリカは、日本はアメリカとともに中国に進出しようと約束したのに、だから日露戦争終戦の仲介までやってあげたのに、約束を破って中国を独り占めにした、許せない、と考えます。

 

 日本にしてみれば、お前に中国を分割して渡したら、植民地にして収奪するだろ、俺たちは植民地を開放しようとしてるんだ、やろうとしてることが全く違うんだよ、ということなのですが、西洋諸国にはこの考え方は理解できません。

 

 結局西洋諸国は、新たに出現して我々の植民地を荒らす、日本という宗主国を何とかしなければならない、と考えるようになるわけです。

 

大東亜戦争の勃発

 1939年9月1日、ドイツがポーランドに侵攻し、これに対してイギリス・フランスが宣戦を布告、第2次世界大戦がはじまりました。その後ヨーロッパ各国がこの戦いに参戦し、文字通りの世界大戦となります。

 

 しかしこの時点ではまだ日本やアメリカは参戦していません。日本はドイツ・イタリアと3国同盟を結んでいましたが、これらの諸国とは全く戦争目的が違います。

 

 ドイツ・イタリアの戦争目的は、第1次世界大戦のリベンジです。1次大戦で負けて植民地・領土を失った国が、それを取り戻すために戦いを仕掛けたわけです。

 

 日本がドイツと同盟を結んだのは、もし戦争になったときにドイツにロシアをけん制してもらい、満州背後の安全を図ろうという保険の意味です。イタリアは付録のようなものです。

 

 アメリカはルーズベルト大統領が選挙で不戦を公約してしまっていたので、参戦できず、対ドイツ参戦のために日本に盛んにちょっかいを出すようになりました。

 

 日本にまず手を出させて、対日戦に突入してから、日本と同盟を組んでいるドイツを攻撃しようということです。

 

 ここでいろいろ紆余曲折はあったのですが、結局日本はアメリカの挑発に乗り、戦争に突入することを決意しました。

 

 戦争目的は、アジアの植民地の開放です。

 

アメリカの視点

 アメリカから見ると、日本の掲げた戦争目的はとんでもないことです。もしこれが実現されてしまったら、自分たちが今までやってきた行為が、とんでもない悪事であることがばれてしまします。

 

 これはもちろん他の西洋諸国にとっても同じです。植民地を開放されてしまったら、自分たちが植民地から収奪できなくなってしまうばかりか、それまで植民地でどんなにひどいことをやってきたかが白日の下にさらされてしまうわけですから、絶対に日本は叩き潰さなければならないわけです。

 

カバール・ディープステートの視点

 前記事で述べたように、植民地主義は、ディープステートの全世界支配戦略の第1弾でした。

 

 自分たちの支配下にある西洋キリスト教諸国が、他の地域をすべて植民地として支配すれば、全世界支配戦略の完成です。

 

 あとは宗主国同士を戦わせて植民地の奪い合いを行わせながら、永遠に戦乱が続く世界を作っていけばいいわけです。

 

 しかしあと少しでこれが完成するというときに、表れた邪魔者が日本です。

 

 日本の言うとおり、本当に植民地の開放なんてやられた日には、全世界支配戦略が失敗するだけでなく、これまで500年間にわたる苦労がすべて水の泡です。

 

 何としても、日本は叩き潰さなければならない、ということです。

 

植民地解放作戦開始!!

 1941年12月8日、日本海軍空母機動部隊はハワイ真珠湾を急襲、日本とアメリカは戦争に突入しました。

 

 現在では第2次世界大戦の一部とされているこの戦いを、日本は、アジアの植民地を開放し、大東亜共栄圏の理想を実現するための闘いという意味を込めて、

 

大東亜戦争

 

と呼んだのです。