アニメーション制作会社の記入。第四章。[アニメ会社と関連する企業を記す日記。] (後半) 其之拾捌

 

デロイト トウシュ トーマツ

デロイト・トウシュ・トーマツDeloitte Touche Tohmatsu、略称:DTT)は、世界最大会計事務所であり、世界四大会計事務所(Big 4)の一つであるプロフェッショナルサービスファームである。アメリカの会計事務所デロイト&トウシュや日本の有限責任監査法人トーマツが中心となって運営されており、よく「デロイト(Deloitte)」と称される。

 

Deloitte's brand logo

 

種類 UK private company, limited by guarantee
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニューヨーク
設立 1845年
業種 サービス業
売上高 6兆8000億円 (2020年)
従業員数 225,400人 (2015年)

 

概要[編集]

ロンドンを発祥地とし、現在の本部はニューヨークである。加盟する会計事務所は、世界150カ国に及び、アーンスト・アンド・ヤング(EY)、KPMGプライスウォーターハウスクーパースPwC)とともに世界4大会計事務所のひとつとなっており、世界最大の監査法人グループ(Professional Service Firm)となっている。正式名称は「デロイト・トウシュ・トーマツ」であるが、単に「デロイト」とも自称し、時には「デロイトトウシュ」と呼ばれることもある。「デロイト」、「トウシュ」、「トーマツ」の名はいずれも人名に由来しており、デロイトはアメリカ合衆国ウィリアム・ウェルチ・デロイト)、トウシュはイギリスジョージ・トウシュ)、トーマツ日本等松農夫蔵)のそれぞれ会計士の名前である。これには、ヨーロッパ、アメリカ、アジアを広くカバーするファームであることを示す意図があるともいわれる。2009年にビジネスウィーク(BusinessWeek)誌が発表した「キャリアをスタートするのに最も良い企業」にて全米1位を獲得した。

 

沿革[編集]

  • 1845年 - ウィリアム・ウェルチ・デロイト、ロンドンに会計事務所を設立。
  • 1880年 - デロイト、ニューヨークへ進出。
  • 1896年 - チャールズ・ワルド・ハスキンズとエリア・ワット・セルズ、ニューヨークで事務所を開業。
  • 1898年 - ジョージ・トウシュ、ロンドンで事務所を開業。
  • 1900年 - トウシュの事務所にジョン・バレンタイン・ニーブンが加わり、ニューヨークでトウシュ・ニーブン会計事務所を創立。
  • 1947年 - トウシュ・ニーブン会計事務所とA・R・スマート会計事務所が合併、トウシュ・ニーブン・ベイリー&スマート会計事務所となる。
  • 1952年 - デロイト会計事務所とハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所が合併、デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所が発足。
  • 1960年 - トウシュ・ニーブン・ベイリー&スマート会計事務所がカナダのロス会計事務所を合併、トウシュ・ロス・ベイリー&スマート会計事務所となる(1969年にトウシュ・ロス会計事務所へ改称)。
  • 1968年 - 等松・青木監査法人が創立。
  • 1975年 - 等松・青木監査法人とトウシュ・ロス会計事務所が業務提携。
  • 1990年1月 - デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所とトウシュ・ロス会計事務所が合併し、デロイト&トウシュ会計事務所が発足。これに合わせ、国際組織デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ・インターナショナルとトウシュ・ロス・インターナショナルも合併。国際名称をデロイト ロス トーマツ インターナショナル(DRTI)に変更
  • 1992年6月 - 国際名称をデロイト トウシュ トーマツ インターナショナル(DTTI)に変更
  • 1998年1月 - 国際名称をデロイト トウシュ トーマツ(DTT)に変更
  • 2000年6月 - デロイト トウシュ トーマツのインテグレーションステージがスタートし、日本の監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)もインテグレーションに参画

日本における主な法人一覧[編集]

 

 


SMIRAL(スマイラル)

株式会社SMIRAL(スマイラル)は、トップ・パートナーズ傘下のIP企画事業会社[1]カルチュア・コンビニエンス・クラブの連結グループ会社で映像・出版・音楽事業を取り扱うカルチュア・エンタテインメント連結子会社。映像ソフト・バラエティグッズ・アニメ関連グッズの製作・調達及び販売や、スカパー!Ch.609の大人専用エンタテイメント「刺激ストロングチャンネル」への番組供給事業などを展開している。アニメの製作を行うスマイラルアニメーションは、2016年にアース・スター エンターテイメントから事業移管して設立された。株式会社アース・スターエンターテイメントと株式会社SMIRALはともにトップ・パートナーズ傘下の兄弟会社である。

 

Smiral logo.jpg

作品[編集]

アニメ[編集]

スマイラルアニメーション(スマイラル・アニメーション、SMIRAL animation)などの名称を使用している。

2016年
2017年
2018年
2019年
2020年

 

 


 

 

アース・スター エンターテイメント

株式会社アース・スター エンターテイメントは、東京都港区に本拠を置く日本出版社カルチュア・コンビニエンス・クラブ連結子会社

 

本社の入る目黒セントラルスクエア

本社の入る目黒セントラルスクエア

 

本社所在地 日本の旗 日本
141-0021
東京都品川区上大崎三丁目1番1号
目黒セントラルスクエア8F
設立 1939年6月1日
(株式会社泰文堂)

 

会社概要[編集]

(旧)株式会社アース・スター エンターテイメント[編集]

2006年6月5日に株式会社トップ・パートナーズ傘下の総合エンターテイメント会社として設立された。映画製作事業から開始し、2008年9月にビデオメーカー事業[4]と出版事業を開始した[5]。2009年5月にタレントマネージメント事業を開始し[6]、同年10月放送開始の「聖剣の刀鍛冶」よりアニメ製作事業に参入した。2010年12月にコミックレーベル「アース・スターコミックス」を創刊し、コミックス事業に参入[7]。2011年3月にメディアミックスコミック誌「月刊コミック アース・スター」を創刊。2013年2月にTVアニメ「まんがーる!」主題歌CD「girl meet DEADLINE」発売し、音楽事業に参入。2014年12月に「アース・スターノベル」創刊し、ライトノベル分野に参入。2016年3月に事務所を移転した[8]

2016年7月よりアニメ事業を、トップ・パートナーズの子会社トップ・マーシャルが新設した新レーベル「スマイラルアニメーション」に移管[9]。ただし移管後も一部作品において企画協力など、副次的なアニメへの関与は継続している(『無責任ギャラクシー☆タイラー』など)。

2018年3月31日をもって声優・タレント事業から撤退[10]。それに伴い所属タレントは退所をすることになった。

2018年4月3日に株式会社泰文堂の全株式を取得[11]。同年5月15日、泰文堂がアース・スター エンターテイメントを吸収合併し解散

 

(新)株式会社アース・スター エンターテイメント[編集]

三省堂元社員の篠崎信次が大正5年に泰文堂を創業し、英語参考書の出版を始める[12]。1939年6月に株式会社泰文堂へ法人化し、篠崎萬蔵が社長に就任。2014年6月株式会社イードの子会社となる[13]。2018年4月(旧)株式会社アース・スター エンターテイメントの子会社となり、同年5月に親会社(旧)株式会社アース・スター エンターテイメントを合併し、商号を株式会社アース・スター エンターテイメントへ変更。2018年7月に事務所を品川区の目黒セントラルスクエアに移転した

 

(旧)株式会社アース・スターエンターテイメント
EARTH STAR Entertainment
種類 株式会社
略称 アース・スター
本社所在地 日本の旗 日本
107-0052
東京都港区赤坂2丁目14番5号
Daiwa赤坂ビル5階
設立 2006年6月5日
業種 情報・通信業

 

 

アニメ事業

 

音楽事業[編集]

声優・タレント事業[編集]

かつて所属していたタレント[編集]

 

 


 

カルチュア・コンビニエンス・クラブ

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(Culture Convenience Club Company, Limited)は、TSUTAYA及び蔦屋書店などのプラットフォーム事業、データベースマーケティング事業、CCCグループを統括する日本の会社。

 

Culture Convenience Club (CCC) logo.svg

本社所在地 日本の旗 日本
150-0036
東京本社:
東京都渋谷区南平台町16番17号
渋谷ガーデンタワー6階
大阪本社:
大阪府枚方市岡東町12番2号
枚方T-SITE
本店所在地 573-0032
大阪府枚方市岡東町12番2号
枚方T-SITE
設立 1985年(昭和60年)9月20日
※登記上の設立日については特記事項参照

 



 

概要[編集]

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は、1985年9月20日TSUTAYA(蔦屋)のフランチャイズ本部として設立され、2006年3月1日に新たに設立した子会社「株式会社TSUTAYA」へTSUTAYA事業を移管し、純粋持株会社となる。2009年10月1日に、株式会社CCC(旧・株式会社TSUTAYA)を吸収合併し、再び事業会社となる。2011年10月にネット事業を株式会社TSUTAYA.comに分社化。2014年12月に組織再編を行い社内カンパニーのうち、TSUTAYA事業を手掛けるTSUTAYAカンパニー、出版・コンテンツ事業を手掛けるCCCエンタテインメントカンパニー、データベース・マーケティング事業を手掛けるCCCマーケティングカンパニーを「株式会社TSUTAYA(2代目法人)」、「カルチュア・エンタテインメント株式会社」、「CCCマーケティング株式会社」に再度分社化した[2]2018年5月1日、組織再編を行い再び純粋持株会社となる。2021年4月1日、中間持ち株会社4社及びその関連会社を吸収合併し、再び事業会社となる。

TSUTAYA及び蔦屋書店事業[編集]

1983年3月24日、大阪府枚方市に創業。初名は蔦屋[注 1]であり1号店の店名は「蔦屋書店 枚方駅前店」。ちなみに、TSUTAYAの名前の由来はTSUTAYAの創業者である増田宗昭(現カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)代表取締役社長兼CEO)の祖父が営んでいた事業(置屋)の屋号が「蔦屋」であったことによる[3]。「江戸時代の地本問屋「蔦屋」の主人で、写楽を世に送り出したとも言われている蔦屋重三郎にあやかり名付けた」という説もあるが、1999年までに社内教育用に使用された書籍には増田宗明の祖父の置屋の屋号に由来すると書かれているのみである。蔦屋重三郎由来説は、後に増田宗昭の知人から置屋由来よりイメージがよいので使用されてはいかがでしょうかというアドバイスによる後付けである。

レンタル事業を軸とした「TSUTAYA」(蔦屋)のほかに、レンタルビデオ店の「ビデオ100」、ライフスタイル書店の「蔦屋書店」(TSUTAYA BOOK)、新たな読書スタイルを提供する書店の「TSUTAYA BOOKSTORE」、ショッピングセンターと融合したBOOK(新本・中古本)&CAFE(スターバックス)の「草叢BOOKS[4]アメリカ西海岸をイメージした中古本を核とした複合施設の「TSUTAYA BOOK GARAGE[5]、「シェアオフィス(コワーキングスペース)」の利便性と「ラウンジ」の居心地の良さを兼ね備えた「SHARE LOUNGE(シェアラウンジ)」(渋谷スクランブルスクエア内)などの店舗ブランドがある。

 

書店事業[編集]

創業の屋号「蔦屋書店」の通り、創業時より書店事業を展開(1号店は大阪屋系列の本のフランチャイズ加盟店として出店[6])。1986年6月に日本出版販売と業務提携。1994年より書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS NETWORK」(TSUTAYA BOOKS)のフランチャイズ展開を開始。2012年の売上高が過去最高の1097億円となり業界最大手の紀伊國屋書店を抜いて首位となった[7]。2016年の書籍・雑誌販売額が1308億円(全国812店舗)となり、1994年より22年連続して過去最高額を更新した[8]。2018年の書籍・雑誌販売額は1330億円を記録[9]。2020年年間の国内書籍・雑誌販売額は1427億を記録し[10]、過去最高額を更新している。2020年12月現在、販売本取扱い店舗数は866店舗[11]あり、TSUTAYA BOOKS加盟店と独自で書店事業を行っているTSUTAYAレンタル加盟店がある。その他に蔦屋書店 和歌山市民図書館などTSUTAYA店舗検索では表示されていない店舗もある。47都道府県の内、島根県のみTSUTAYA BOOKS加盟店が存在しない。

 

映像・音楽ソフト・コミックレンタル

TSUTAYA音楽映像ソフトレンタル店として日本最大手のチェーン店(部門売上高、2012年3月期)[12]、である。さまざまな形態での店舗開発を進めてきたほか、業界5位(1999年度)であったアコムから店舗網を譲受し、3位(2004年度)であったサンレジャーフランチャイジーとするなど、他チェーンの取り込みも行って規模を拡大してきた。レンタル料金、品揃えの豊富さ、セールなどのイベント日時は、それぞれの地域や店舗によって大きく異なる。

たとえば、品揃えが全国でもっとも充実していると言われている渋谷駅ハチ公口交差点前にあるSHIBUYA TSUTAYAでは、映像ソフトの陳列棚が監督別・俳優別・制作会社別・原作者別などに分類されている。「戦争映画」をとってみても、「古代」「二次大戦以前」「第二次世界大戦」「大東亜戦争」「戦後反戦」「二次大戦以後」「架空・未来戦争」などと細分化されている。

一部の店舗を除いて会員カードが共通化されており、1店舗の会員となるだけで複数店舗でのレンタルを利用できる。一部店舗では、音楽・映像ソフト以外にコミック(漫画単行本)のレンタルも取り扱っている。但し、新規レンタル登録をしてから14日以内は登録した店舗以外ではレンタルできない。また、レンタル保証料さえ払えば、ファミリーマートなど他社発行のTカードでレンタルすることもできる。さらに店舗側の都合や制作元・配給元側などからの推薦上の関係から、店舗において常時配置の取り扱いがない作品を検索機やスタッフ問い合わせなどを利用して本部の倉庫からその取り寄せが可能になる「リクエストお取り寄せ」サービスも一部を除く大部分の店舗で実施している。2017年10月にTSUTAYA店舗でレンタルと動画配信サービスを融合させた旧作DVD/Blu-ray借り放題&ネット動画見放題の「TSUTAYAプレミアム」を開始。2020年12月現在、レンタルDVD取扱い店舗数は962店舗、レンタルCD取扱い店舗数は938店舗、レンタルコミック取扱い店舗数は818店舗。

 

出版・映像・音楽事業[編集]

出版事業[編集]

出版事業を行う連結子会社としてCCCメディアハウス徳間書店主婦の友社ネコ・パブリッシング復刊ドットコム、『美術手帖』を扱う美術出版社、京都関連の書籍を扱う光村推古書院、『オクタン日本版』を扱うSHIRO、『Rolling Stone Japan』を扱うCCCミュージックラボがある。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ及びTSUTAYA本体もTSUTAYA加盟店舗向けに映画ガイドブック『TSUTAYA シネマ ハンドブック』(1996年 - )や韓国・中国・台湾のドラマ&映画情報フリーマガジン『月刊TSUTAYAアジアMAGAZINE』、エンタテインメント・ランキング・マガジン『DATA WATCH』(2003年5月 - 2004年3月、発売元:角川書店[29]、書籍『まちを変えるホームシェアリング』を発行している。

 

フランチャイジー[編集]

TSUTAYAフランチャイジー店が全店舗の9割程度を占めている。その企業の一部を列挙する。

複数地方展開企業[編集]

ワンダーコーポレーション
RIZAPグループ連結子会社TSUTAYAフランチャイジーVidaway(旧:サンレジャー)とTポイントパートナーズつくばの親会社。 WonderGOOと併設する形でTSUTAYAレンタル店舗[105]を運営。グループでTSUTAYA事業92店舗(平成31年3月期第2四半期)を運営。独自で有料会員サービス「ファースト会員」を展開。
オー・エンターテイメント
オークワグループ。和歌山県三重県奈良県兵庫県大阪府で「TSUTAYA WAY」を展開。
ダイレクト・ショップ
平和堂グループ。滋賀県京都府岐阜県、石川県津幡町で「平和書店TSUTAYA」を展開。1989年1月FC加盟。
ニッケアウデオSAD
日本毛織の子会社。神奈川県横浜市川崎市、東京都、大阪府吹田市兵庫県に展開。2010年FC加盟。
明文堂プランナー
富山県に8店舗、石川県に5店舗、埼玉県に4店舗を展開。トーハンとCCCも出資。
うさぎや
栃木県、埼玉県、宮城県に店舗を展開。1988年FC加盟。
小浦石油
小浦グループで大阪府兵庫県、神奈川県横浜市戸塚区にて12店舗を展開。小浦グループのケイズデザインラボとT-TOWNがCCCの持分法適用関連会社。
ゴトー
静岡県に8店舗、神奈川県に4店舗を展開。
テイツー
神奈川県、埼玉県蓮田市三重県菰野町にてTSUTAYA7店舗を展開。
プレシード・パートナーズ
東京都、神奈川県横浜市緑区京都府相楽郡精華町奈良県奈良市兵庫県明石市にて7店舗を展開。その他にメディア・サプライ・パートナーズより譲受けたブック&ベーカリーカフェ「ベルパルレ川東店」を運営。CCCの元・持分法適用会社。
兼松コミュニケーションズ
山梨県に3店舗、東京都新宿区に1店舗、神奈川県横浜市西区に1店舗、愛知県瀬戸市に1店舗を展開。
フェイスコーポレーション
岡山県に6店舗、兵庫県赤穂市に1店舗を展開。Tポイント加盟営業代理店。
ヴィアン
丸仁ホールディングスの子会社。沖縄県に4店舗、埼玉県川越市に1店舗、千葉県船橋市に1店舗、東京都羽村市に1店舗を展開。
シナノ・グループ
長野県4店舗、東京都中野区1店舗を展開。
エディオン
岐阜県・愛知県でTSUTAYAを、広島県にてエディオン蔦屋家電を運営。いずれもエディオンの創業時からのルーツのある地域(東海地方は旧エイデン、中国地方は旧デオデオの地盤であった。旧デオデオは旧ブランド名のダイイチ時代、ダイイチ本店隣に「TSUTAYAダイイチソフトシティ」を経営していた。)でFC事業を行う。二子玉川にある蔦屋家電は当初CCCの直営であったが、2017年よりCCCが運営し、エディオンがFC元として商品供給を行っている[106]
株式会社ティーアンドティー
北海道・東北地方で15店舗を運営。かつては家電量販店のデンコードーによる運営だったが、2010年12月にデンコードーエンタテインメントとして分社化。2014年7月にデンコードー連結子会社から外れ、2017年4月に現社名に変更。
島忠
TSUTAYA BOOKSTORE ホームズ新山下店」「TSUTAYA BOOKSTOREホームズ尼崎店」を運営[107][108]
株式会社ティーアンドティー
北海道・東北地方で15店舗を運営。かつては家電量販店のデンコードーによる運営だったが、2010年12月にデンコードーエンタテインメントとして分社化。2014年7月にデンコードー連結子会社から外れ、2017年4月に現社名に変更。

北海道[編集]

オカモト
北海道に店舗を展開。
旭川冨貴堂
北海道でTSUTAYA 豊岡店、冨貴堂末広店、TSUTAYA名寄店を運営。
アカシヤ[109]
漫画家島本和彦が執筆業の傍らTSUTAYAサーモンパーク店を経営[110][111]

東北地方[編集]

レオクラブインターナショナル
リオン・ドールコーポレーションの子会社。 福島県にて親会社であるスーパーマーケットリオン・ドールの店舗に併設して14店舗と福島西口店、神明通り店の計16店舗を展開(フランチャイズ展開初期は「レオクラブ」と冠していた。)。
株式会社ホットマン
宮城県仙台市に本社を置く企業。宮城県に7店舗、岩手県に2店舗を展開。
ヤマト屋書店
宮城県にてTSUTAYA BOOKS5店舗を展開。
エイアンドシー
山形県TSUTAYA山形北町店、TSUTAYA米沢相生町店を展開。
スコーレ
青森県TSUTAYA BOOKSTORE HIRORO」運営。

関東地方[編集]

ブラス株式会社
日本出版販売連結子会社。ブラスメディアコーポレーション(ブックオフグループの同名会社から分社)を存続会社として株式会社すばる(1987年3月FC加盟)、株式会社MeLTS(日販とCCCの合弁会社日本メディアリンクから分社)を吸収合併。千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県にて54店舗を展開(内2店舗の店名は多田屋 佐原店と幕張 蔦屋書店)。
株式会社フェイス
埼玉県11店舗、東京都10店舗、千葉県八千代市1店舗
東食品株式会社
東京都に6店舗、神奈川県に3店舗、千葉県に2店舗を展開。
ビッグワンホールディングス
子会社のビッグワンが栃木県に13店舗、東京都に4店舗、神奈川県に3店舗、埼玉県に3店舗を展開。
株式会社アクト・ティ
東京都で8店舗を展開。かつてレンタルビデオチェーン「リバティ」を運営。2005年にFC加盟。
株式会社クロス・ポイント
日本出版販売連結子会社。東京都、埼玉県、千葉県柏市にてTSUTAYA BOOKSTOREを9店舗展開。
神奈中システムプラン
神奈川県にて7店舗を展開。
ヤオマサ
神奈川県に6店舗を展開。
株式会社都商事
東京都に4店舗を展開。
吉田石油
茨城県2店舗、千葉県2店舗を展開。
京成ストア
千葉県に3店舗、東京都葛飾区に1店舗を展開。
富士シティオ
神奈川県でTSUTAYA上大岡店を展開。
コシダカプロダクツ
群馬県で「TSUTAYA BOOKSTOREアクエル前橋」を運営。

中部地方[編集]

ひらせいホームセンター
新潟県(25店舗)、長野県飯山市(1店舗)で「HIRASEI遊TSUTAYA」を展開(3店舗内にHIRASEI遊蔦屋書店を併設)。1988年FC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。
金澤文苑堂
株式会社インサイトのグループ。石川県に4店舗を展開。
文苑堂書店
富山県6店舗を展開。
フカツ
愛知県に7店舗を展開。かつて「レンタルショップ フカツ」を運営。2009年FC加盟。
谷島屋
静岡県で店舗を展開。
ミツハシ
静岡県に5店舗を展開。
OVA21
愛知県にて5店舗を運営。
ヤスサキ
福井県福井市越前市で4店舗を展開
ニシザワ
長野県に4店舗を展開。
ブックセンター名豊
愛知県にて4店舗を運営。
光書店
愛知県で光書店TSUTAYA高畑店、光書店TSUTAYA戸田店、光書店TSUTAYA大治店を運営。
NTセブンス
愛知県にTSUTAYA稲沢店とTSUTAYA上小田井店を運営。

近畿地方[編集]

株式会社MS&C
兵庫県にて5店舗を展開。
ジェー・イー・ネクスト株式会社
上新電機連結子会社TSUTAYA大阪難波中店とTSUTAYA八尾老原店、TSUTAYAリノアス八尾店、TSUTAYA加古川店、TSUTAYA姫路車崎店、TSUTAYA草津店を運営。
株式会社ティーエス・ケー
京都府京都市TSUTAYA 四条寺町店、滋賀県大津市TSUTAYA BOOKSTORE Oh!Me大津テラス店、大阪府TSUTAYA 江坂南店、TSUTAYA三国駅前店、兵庫県神戸市灘区にTSUTAYA六甲道店を展開。
株式会社キタムラ
兵庫県TSUTAYA AVIX福知山店、TSUTAYA AVIX豊岡店、TSUTAYA豊岡アルコム店を運営。カメラのキタムラを運営する同名の会社とは関係がない。2001年3月FC加盟。
神姫バス
兵庫県TSUTAYA姫路広峰店とTSUTAYA太子店、TSUTAYA姫路飾磨店を運営。

中国地方[編集]

フタバ図書
広島県にて店舗を展開。
株式会社モラブス
広島県東部および岡山県西部で9店舗を展開[112]
大野石油店
広島県にて5店舗を展開。
オサダ文昭堂
岡山県に4店舗を展開。2009年FC加盟。
啓文社
広島県でTSUTAYA3店舗とTSUTAYA ecobooks1店舗を展開している。
富士商
山口県にてTSUTAYA防府店、TSUTAYA周南店、TSUTAYA徳山店を運営。レンタル店チェーン「アップルクラブ」を展開していたものを2002年にTSUTAYAのFC店に転換した。主業はPonta陣営である昭和シェル石油特約店として石油製品販売及びガソリンスタンドを経営。
トイボックス
鳥取県米子市TSUTAYA角盤町店とTSUTAYA弓ヶ浜店を運営。
今井書店
島根県今井書店内にてTSUTAYAレンタル3店舗(出雲店のみTSUTAYA RECORDSに加盟)を展開。

四国地方[編集]

株式会社ウイル
サニーマートグループ。 愛媛県松山市の一部と高知県にて16店舗を展開。グループ内でスリーエフフランチャイズ店舗を展開しているため、Tポイント開始当初はスリーエフと四国地方で直接競合するローソンがTポイント加盟店であった事から、同社の発行する会員証「TSUTAYA WILLカード」ではTポイント付与の対象外であった。後にスリーエフもTポイント加盟店となった事から、現在はTポイント対象の会員証と、Tポイント対象外のサニーマートグループ「ハーティーポイント」が付与される会員証との2種類の会員証を発行している[113]高知県内の店舗で借りたレンタル商品を同一県内の他の店舗やサニーマート・スリーエフの店舗内にある返却BOXに返却可能。
大屋
愛媛県に5店舗、香川県観音寺市に1店舗を展開。1988年FC加盟。
アビック
南海電気鉄道の子会社。徳島県に4店舗を展開。Tポイント加盟営業代理店。
エルジオ
香川県に4店舗を展開。

九州地方[編集]

大和
鹿児島県に10店舗、宮崎県に1店舗を展開。1988年FC加盟。
ニューコ・ワン
熊本県内を中心に熊本県福岡県宮崎県に複合型レンタル店の「TSUTAYA AVクラブ」・「TSUTAYA」、旗艦店の「蔦屋書店」などを展開。前身である旧壽屋(現・カリーノ)グループの株式会社九州コンサルタンツが1986年にCCCのフランチャイズに加盟。2015年にTSUTAYA連結子会社となったが、令和元年にTSUTAYAよりMBOを行う。
Misumi
鹿児島県宮崎県都城市日向市熊本県人吉市で書店「ブックスミスミ」と併設する形で2020年現在、7店舗を展開。1986年12月FC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。なお、Misumi運営のKFCではTポイントでも貯まる。
COCOアドバンス
長崎県に5店舗を展開(内1店舗は「TSUTAYA BOOKSTORE」)。長崎バスグループ。2014年12月1日に松早商事のフランチャイズ事業部門を事業譲受。2016年4月1日に、店舗の名称をこれまでの「TSUTAYAスペース・エム」から「TSUTAYAココアドバンス」に変更[注 9]。松早商事は「マツハヤ・スペース・エム」のブランドで展開していた店舗を、TSUTAYAのFC店に転換していた。Tポイント加盟営業代理店。
積文館書店
日本出版販売連結子会社。福岡県、佐賀県にて5店舗を展開。
エレナ
長崎県に4店舗(内1店舗は「TSUTAYA BOOK STORE」)、佐賀県伊万里市に1店舗を展開。
株式会社PLACE
本坊グループの一つ株式会社サナスの子会社。 鹿児島県鹿児島市において4店舗を展開しており、うち1店舗はファミリーマートとの複合店舗。
ひぐち
長崎県に「TSUTAYA遊ING」の名称で4店舗を展開。長らく「遊ING(ゆうイング)」のブランドで長崎県熊本県に店舗を展開していたが、長崎県内の店舗をTSUTAYAのFC店に転換した[注 10]
昭和自動車
佐賀県TSUTAYA武雄店とTSUTAYA鳥栖店を運営。

沖縄諸島[編集]

タカダ
沖縄県にある自動車学校、スポーツクラブ、ホテル、不動産などを経営する企業で、TSUTAYA那覇新都心店、TSUTAYA首里店、TSUTAYA小禄店を運営。

創業家の資産管理会社[編集]

  • 株式会社ソウ・ツー - 創業者の近親者が議決権の100%を所有する関係会社。CCCデザイン代表取締役社長兼CEOの武田宣が代表取締役会長を。CCCの株主で非常勤取締役の増田宗禄(増田宗昭の長男[114])が代表取締役社長CEOを兼任。不動産事業、店舗事業、ライフスタイル事業、T-SITE及び蔦屋書店開発企画支援事業、その他有価証券の保有及び運用を行う。
    • スパイラルスター・グローバル・パートナーズ株式会社 - 不動産事業
    • 株式会社M・サポート - 不動産事業
    • 株式会社ESCom(旧株式会社トリプロ) - 飲食事業・食品卸売事業
      • 株式会社トリプロ・プラス - 焼き鳥・惣菜専門店『鳥ぷろ』『トリプロ』と大阪王将代官山店の運営。
      • 株式会社フードネットジャパン - 食品の原材料の仕入・製造・加工・販売、商社機能、ロジスティック等
      • 株式会社スシ・プロ - 『びっくり寿司』の運営。
    • 株式会社カラーズ(Color Zoo) - ペットフード・ケア専門店「GREEN DOG」の運営。元CCCの連結子会社
      • 株式会社ベックジャパン - 動物病院の運営
      • 株式会社ピークス - 動物病院専用ソフトウェア・システムの開発・販売業務
      • 株式会社R2 - 輸入卸売事業
      • 株式会社カラーズ・プロダクツ - 輸入販売業・製造業
      • 株式会社カラーズ・エデュケーション - 人材育成事業
    • OGSホールディングス株式会社
    • 株式会社代官山ゴルフ倶楽部 - ゴルフセレクトショップの運営
    • スパイラルスター株式会社 - ファミリーマートフランチャイジー
    • 株式会社ソウ・ツー・プラス - ファミリーマートフランチャイジー
    • 株式会社タイムマシン - イヤホン・ヘッドホン専門店「e☆イヤホン 」の運営。CCCの元連結子会社
    • カムイ・キャピタル株式会社 - 投資事業
  • マスダアンドパートナーズ株式会社(旧株式会社ソウ・ツー) - 創業者の個人資産管理会社。

過去のグループ企業[編集]

その他[編集]

  • 娯楽ソフトを扱うレンタル・書店チェーンの中では、日本でトップのシェアを占めている。
  • 直営店舗とチェーン店舗、各地域ごとに料金体系・品揃え・サービス内容(格安レンタルイベント期間など)は大きく異なる。
  • 各店舗では、店頭にない作品をリクエストすることができる端末を備えている(一部店舗を除く)。
  • フリーペーパーとして「TSUTAYA CLUB MAGAZINE」と「VA」の2種類を発行していた。
  • 2010年7月23日から、TSUTAYA全店のDVDレンタル売場にて「TSUTAYA発掘良品〜100人の映画通が選んだ本当に面白い映画〜」というコーナーを展開し始めた(なお、「100人の映画通」が誰を指しているのかは公表されておらず、自社の社員がポータブルプレイヤーを使い、仕事机の上で選定している場面が民放のテレビ番組で放送されたことがある)。
  • 2007年7月5日 - 8月31日プレイステーション3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「TSUTAYA・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。
  • TカードはENEOSの社長室で誕生した[120]
  • 過去に子会社が電子書籍事業として「デジタル TSUTAYA BOOKS」 (ツタヤオンライン)、「FRANKEN」(ジャム・ティービー)[121]、「TSUTAYA GALAPAGOS」(シャープに売却)、「TSUTAYA.com eBOOKs」(T-MEDIAホールディングス)、「ラブコミ.com」(AMP)を運営していた。

 


 


 


 

 

フロンティアワークス

株式会社フロンティアワークス(Frontier Works Inc.)は、日本の音楽・映像ソフト製作・販売会社。略称はFW 

 

本社所在地 日本の旗 日本
173-0021
東京都板橋区弥生町78-3
設立 2002年8月
業種 サービス業
法人番号 2011401010428 ウィキデータを編集
事業内容 DVD・CD・書籍・雑誌・ラジオ・グッズ・ゲーム・イベント・ミュージカルの企画、制作、販売、映画配給

 


概要[編集]

2002年8月、大手アニメグッズショップのアニメイトによって設立。OVA作品を始めとするアニメーション作品の企画・制作を中心に、アニメ関連の音楽CD・ドラマCDの制作、雑誌・書籍の編集・発行、CD-ROM、トレーディングカード、写真集、ラジオ番組やゲームの企画・制作、声優のプロデュースを手がける。さらに2006年にはロシアのアニメ映画『チェブラーシカ』の続編制作を発表した。

以前は、アニメイトグループのブロードバンド向けWebサイト「アニメイトTV」や携帯電話向けコンテンツ「モバイルアニメイト」などの制作・運営も手がけていたが、アニメイトラボに移管された。

さらにNBCユニバーサル・エンターテイメントジャパンから販売協力を得ている。

制作作品[編集]

テレビアニメ[編集]

OVA[編集]

映画[編集]

ドラマCD[編集]

アニメ関連のCD(サウンドトラック、ボーカルアルバム等)[編集]

ゲーム関連のCD(サウンドトラック、ボーカルアルバム等)[編集]

携帯電話用コンテンツ[編集]

トレーディングカード[編集]

デスクトップアクセサリー[編集]

出版事業[編集]

ダリアレーベル[編集]

  • ダリア(1997年- 隔月刊。創刊から23号までの出版者はムービック
  • ダリアノベルズ
  • ダリア文庫
  • ダリアコミックス
  • ダリアドラマCD

その他[編集]

ゲーム事業[編集]

オンラインゲーム[編集]

オンラインゲーム事業としてPBW形式を投入している(但し日本オンラインゲーム協会(JOGA)は未加入)。クラウドゲートとのお付き合いは蒼空のフロンティアの運営期間中にWTRPG06CATCH The SKY〜地球SOS〜のコラボレーションイベントを開催した縁で、2020年3月にWTRPG・OMCブランドをクラウドゲートから運営移管し、クリエイティブRPGブランド・WTRPGブランドの2本柱で共存している。

所属アーティスト[編集]

現在[編集]

過去[編集]

スタッフ[編集]