鶴我の考察・感想・言葉の息吹を吹き込む日々の呟き。

自然・宇宙・日本の歴史に心赴くままに穏やかに情熱を大事に謙虚と感謝を忘れずに好奇心を持って生きてく男の記録。

アニメーション制作会社と関連する会社/企業の記入。<第三章> 【其之伍】

 

 

 

日本アドシステムズ

 株式会社日本アドシステムズ(にほんアドシステムズ、Nihon Ad Systems inc.)は、日本のアニメーション製作およびキャラクターマーチャンダイジングを専門とするアニメプロデュース会社。略称、NAS(ナス)。ADKエモーションズの完全子会社であり、番組担当プロデューサーも同社従業員である。日本動画協会正会員。

 

本社所在地 日本の旗 日本
105-6312
東京都港区虎ノ門一丁目23番1号
虎ノ門ヒルズ森タワー
座標北緯35度40分00.47秒 東経139度44分57.87秒
設立 1975年昭和50年)10月1日

Toranomon Hills.JPG

虎ノ門ヒルズ(東京都港区)

 

歴史

会社登記1975年(昭和50年)になされ、旭通信社(後のアサツー ディ・ケイADK〉)傘下において、アニメの企画や番組販売の営業のみでなく作品企画を手がける企業として[2]1982年(昭和57年)より営業している。社名の“AD”にはAnimation Developmentの頭文字を掛けている。NASの活動開始から2000年(平成12年)までプロデューサーを務めた中核メンバーの片岡義朗によれば、かつてはNAS自身が製作において出資することはなく、作品の製作費は旭通信社が番組スポンサーより集めており、片岡自身もNAS旭通信社の2社の名刺を持ちながら2社の立場を区別することはなかったという。1990年代中盤までは主にフジテレビ系アニメ番組でNASの呼称が使われており、テレビ東京でも旧旭通信社と旧第一企画が合併する1998年(平成10年)まではASATSUのロゴが散見されていた。ABC制作テレビ朝日日曜朝枠のアニメ日本テレビ金曜夕方枠のアニメでも、制作クレジットはASATSUだが版権表示にNASの名を持つこともあった。1990年代後半に日本俳優連合らの活動で声優ギャランティが上昇すると、制作費抑制を図るために従来よりアニメ作品の舞台化で取引関係のあった舞台興行会社ネルケプランニングと音響制作会社神南スタジオの2社との繋がりを持つこととなる(その背景については声優#声優の経済環境を参照のこと)。以降しばらく同社作品においては、同社に所属する舞台俳優を中心としたキャスティングが行われていた。しかし2001年(平成13年)に制作された『テニスの王子様』を機に日俳連系声優とネルケ系声優が共演するようになった。2006年(平成18年)4月1日、長く使用してきたロゴデザインを一新した。これに伴い、従来はテレビ東京の番組で表示することが多かったNASの名称をUHF・衛星民放局で放送する作品などでも使い、ADKとの差別化が図られる様になりつつある。2007年(平成19年)夏にテレビ朝日で放送された深夜アニメ・『ZOMBIE-LOAN』より、テレビ東京以外の地上波キー局でもNAS名義で作品を放送している。2019年平成31年)1月、ADK持株会社化に伴い新設されたADKエモーションズの子会社となる。

 

関連人物[編集]

かつて在籍していた人物[編集]

主な参加作品[編集]

作品詳細については個々の項目や日本アドシステムズ公式サイトを参照のこと。一部シリーズ作品以外は全て放送開始年順に列挙

テレビシリーズ[編集]

1980年代[編集]

1990年代[編集]

2000年代[編集]

2000年代前半
2000年代後半

2010年代[編集]

2010年代前半
2010年代後半

2020年代[編集]

2020年代前半

劇場映画[編集]

Webアニメ[編集]

漫画作品[編集]

 


 

スーパー・ビジョン (企業)

スーパー・ビジョンSUPER VISION Inc.)は、アニメーション作品を中心とした映像ソフトの製造・販売を主な業務内容とする日本の企業である。アサツー ディ・ケイADK)の100%出資により、1991年に設立された。歴代の代表取締役は、ADKの関連企業日本アドシステムズNAS)の代表取締役も兼務している。近年はニコニコチャンネルにてNAS作品の有料配信を目的とした『フルアニMAX』を運営し、『人造昆虫カブトボーグ V×V』を始めとするアニメ作品を配信していた。同様にNASが製作に関与する『プリティーリズム・ディアマイフューチャー』の公式チャンネル運営も行っていた。2012年9月30日をもって法人としては解散した。また、『フルアニMAX』も同年9月28日に閉鎖され、『プリティーリズム』公式チャンネルもNAS運営の新チャンネルに移管された。

本社所在地 日本の旗 日本
東京都中央区築地1丁目13番1号
設立 1991年3月
代表者 代表取締役 中村誠

 

 

日本テレビホールディングス

日本テレビホールディングス株式会社(にほんテレビホールディングス、英称:Nippon Television Holdings, Inc.)は、日本認定放送持株会社2012年10月1日日本テレビ放送網が商号変更・会社分割を行って改組した。略称として、日テレホールディングス日本テレビHD日テレHDNTVHDが使われている。

Nittele Tower 2013.jpg

日本テレビタワー

 

本社所在地 日本の旗 日本
105-7444
東京都港区東新橋一丁目6番1号
設立 1952年昭和27年)10月28日
日本テレビ放送網株式会社)(開局:1953年(昭和28年)8月28日

設立の経緯[編集]

認定放送持株会社制度については、民放テレビキー局の中では既にフジテレビフジ・メディア・ホールディングス)、TBSテレビ東京放送ホールディングス)、テレビ東京テレビ東京ホールディングス)が移行に踏み切ったものの、日本テレビテレビ朝日はこれまで移行に踏み切っていなかった。中でも日本テレビ2008年3月に行われた定例会見で、当時の社長久保伸太郎が「現時点で必要ない」と最も消極的な姿勢を表明していた。しかしながら、BSデジタル放送のチャンネル増加などに代表される多チャンネル化、インターネットの台頭によるソーシャルメディアなどの隆盛と産業構造の変化、生産年齢人口の減少と国内需要の変化、テレビ広告市場の縮小・低迷などから、メディア・コンテンツ業界においての統廃合や新たな可能性の模索、経営難に対する備えを迫られたと判断、一体的な経営を行うために持株会社の設立を行うこととなった。また、翌2013年日本テレビの開局60周年にあたるため、持株会社に移行することで次の60年に向けた新たなスタートを切るという狙いもある。具体的には、グループの中核会社であり地上波放送を手掛ける日本テレビ放送網日本テレビBS放送を手掛けるBS日本BS日テレCS放送を手掛けるCS日本の3社を中心に据え、これまで番組の製作や供給で連携しつつもそれぞれ独立した経営を行ってきた手法を転換し、持株会社の元で3波一体経営を行い、コンテンツの価値を高めることを主眼としている。これと同時に、日本テレビ傘下のコンテンツ制作・流通機能を有する子会社6社も、持株会社の直接の子会社にすることで、グループ内での連携強化を図る。

なお、放送持株会社になることで地方の系列局を傘下に収めることが可能となるが、社長の大久保好男は発表会見の中で「検討課題になっていない」と系列局を傘下に収めることについては否定している。

 

資本構成[編集]

日本テレビホールディングス」および「日本テレビ放送網(2012年9月30日以前)」の資本構成。企業・団体は当時の名称。

2019年3月31日

発行済株式総数 株主数
263,822,080株 23,843
株主 株式数 議決権
読売新聞グループ本社 37,649,480株 14.45%
讀賣テレビ放送 17,133,160株 6.57%
読売新聞東京本社 15,939,700株 6.11%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 11,105,300株 4.26%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 10,384,700株 3.98%
学校法人帝京大学 9,553,920株 3.66%
NTTドコモ 7,779,000株 2.98%
リクルートホールディングス 6,454,600株 2.47%
よみうりランド 5,236,000株 2.00%
中京テレビ放送 5,229,680株 2.00%

 

1950年代

 

設備[編集]

組織図[編集]

子会社・関連会社[編集]

直接子会社[編集]

日本テレビ子会社[編集]

関連会社[編集]

出資会社

財団法人[編集]

他の放送持株会社[編集]

テレビ東京ホールディングスを除き、抜殻方式持株会社化された。

 


 

 

 

読売新聞グループ本社

読売新聞グループ本社(よみうりしんぶんグループほんしゃ)は、新聞社を中心とする持株会社である。

株式会社読売新聞グループ本社
The Yomiuri Shimbun Holdings

Yomiuri Shimbun Tokyo Headquarters Building 2.jpg

読売新聞東京本社ビル

 

本社所在地 日本の旗 日本
100-8055
東京都千代田区大手町一丁目7番1号
設立 2002年平成14年)7月1日

 

概要[編集]

2002年(平成14年)7月1日に、当時の読売新聞社持株会社たる当社と、新聞発行業務を行う純粋な事業会社たる「読売新聞東京本社」に分け、持株会社体制に移行。併せて子会社である株式会社よみうりを吸収・事業分野ごとに分割。これによって「読売新聞社」は、読売新聞を発行する読売新聞東京本社読売新聞大阪本社および読売新聞西部本社を指す総称となった。現在は読売新聞グループ本社持株会社とし、新聞発行業務を行う3本社、中央公論新社ならびに読売ジャイアンツの運営母体・読売巨人軍を事業子会社とする企業集団となっている。また、持株会社化したことにより、3本社で唯一整理前から存続した大阪本社についても純粋な事業会社化し、同社が所有していた放送局などの株式を企業分割して吸収した。

前史[編集]

 

大株主の状況[編集]

(2020年(令和2年)11月27日現在) 

  1. 読売新聞グループ本社役員持株会 34.32%
  2. 公益財団法人正力厚生会 20.98%
  3. 社会福祉法人読売光と愛の事業団 9.79%
  4. 関根達雄(正力松太郎の孫、読売新聞グループ本社取締役) 7.83%
  5. 学校法人読売理工学院 6.04%
  6. 正力源一郎正力松太郎の孫、正力亨の子) 4.97%
  7. 正力美緒 (正力松太郎の孫、正力亨の子)4.94%
  8. 塚越陽子(正力松太郎の孫、小林與三次元社長の娘) 4.58%
  9. 正力嘉子 1.96%
  10. 小島あき 1.63%

現在は、正力厚生会など3つの法人と個人63人の計66人が株主となっている。特に個人大株主には正力松太郎の子孫が多く名を連ねている。2011年度には、本社役員持株会、正力厚生会に次ぐ第3位株主だった正力亨正力松太郎の長男)が8月に死去し、2011年3月期末時点で彼が保有していた11.86%の株式は譲渡・相続されたものと見られる。

 

中核6社[編集]

 

 

 

 

その他関連会社・法人[編集]

中核5社を除く。順番は公式サイトに倣った。

 

特記[編集]

 

支配下にある基幹放送事業者[編集]

マスメディア集中排除原則において「支配」に当たる10%を超える議決権を有しているものとして公表されている地上基幹放送事業者

 

 

社旗・社章・ロゴ

社旗は右上に三角形で赤と白のストライプ模様が描かれ、左下に白地・赤文字「讀賣」の文字が角ばったものが使われている。これは讀賣テレビ放送の社旗にも一部流用されていた。

なおテレビ番組の提供クレジット、あるいは日テレジータスにおける「ニュース&カルチャー」の時間での読売新聞製作の番組においては、以前は題字と同じ毛筆(表記は「讀賣新聞<社>」)のものであったが、現在は青の丸文字の「読売新聞社」の字幕が使われている。

また、社章は丸に「讀賣」。かつては、ジャイアンツのユニホームの袖にワッペンが付いていた。

 

讀賣新聞社社章(同社ホーロー看板より)

 


コナミホールディングス

コナミホールディングス株式会社KONAMI HOLDINGS CORPORATION)は、ゲームソフトアミューズメント機器の製造・販売とスポーツクラブの運営などを手掛けるコナミグループの純粋持株会社である。東京証券取引所第一部、ロンドン証券取引所に上場。日経平均株価(日経225)構成銘柄の一つである。

 

Konami 4th logo 1.svg

Konami Creative Center Ginza.jpg

 

本店所在地 日本の旗 日本
東京都中央区銀座1丁目11番1号
設立 1973年3月19日コナミ工業株式会社)(創業:1969年3月21日

 

概要[編集]

1969年3月21日に大阪府豊中市で創業して1973年3月19日に法人化された。ジュークボックスのレンタルと修理業を経てアーケードゲーム事業に参入。アーケードゲームのほかにMSXファミリーコンピュータプレイステーションなどのパソコン家庭用テレビゲーム機でジャンルを問わない多くの人気ゲーム作品を発表し、現在では関連子会社を通じてテレビゲームに留まらず、ソーシャルゲーム進出やカードゲームなどの玩具の製作・発売、スポーツクラブの運営も手掛けるなど、多角的に事業を展開している。1980年代、アーケードゲームから家庭用コンピューターゲームへ参入した老舗ゲームメーカーの中で、現在も独立を保っている数少ない存在である。2006年3月31日にコナミ株式会社(KONAMI CORPORATION)のデジタルエンタテインメント事業を、株式会社コナミデジタルエンタテインメントとして会社分割してコナミ株式会社は純粋持株会社へ移行した。2016年3月に持株会社への移行10周年を迎えるのを機に、2015年10月1日付で商号をコナミ株式会社(KONAMI CORPORATION)からコナミホールディングス株式会社へ商号を変更した。

 

沿革[編集]

 

 

子会社の社名の変遷[編集]

2005年4月1日にコナミに吸収合併されたゲームソフト開発子会社は、2000年から2001年にかけて短期間での社名変更を繰り返している。

コナミコンピュータエンタテインメント○○」(○○は地名)という社名から、これら開発子会社は「KCE○○」という略称で呼ばれていたが、2000年に「略称が幅広く親しまれているため」として、相次いでこれらの略称を正式な社名としている(登記上はカタカナの「ケイシーイー」)。ことKCE大阪(後にKCEスタジオと合併)は「大阪」すら省略し「KCEO」(ケイシーイーオー)の社名を名乗った。

しかし翌2001年、これら「KCE○○」は再びその社名を「コナミコンピュータエンタテインメント○○」に戻すことになる。理由は「コナミグループの拡大と発展のための、グループ企業としての立場の明確化」としている。またこの時は、略称も従来の「KCE○○」から、3レターコード都市コード)を取り入れた「コナミ○○○」に変更し、また各社が使用していた独自のCIも廃止された。

 

コナミの知的財産戦略[編集]

コナミにおける著作権特許権商標権などの知的財産権の取得と行使は排他性が高く、著作権法特許法違反に該当すると判断した事案に対しては厳しい姿勢で臨んでいる。

知的財産の占有と自主管理[編集]

コナミの著作物に付随する権利は基本的に法務部により自主管理されており、一部の音楽ソフトを除いてJASRACなどの管理団体には委託していない。

1999年には野球ゲームプロ野球選手・球団名の実名を使用する権利を日本野球機構との契約により独占し、他社の野球ゲーム発売に際し、コナミを介してのサブライセンス供与を渋ったとして後に独占禁止法違反で公正取引委員会から警告を受けている[3]DRAMATIC BASEBALLを参照)。

1999年頃から2000年にかけて知的財産の保護等を目的に自社製品名の商標登録に合わせて他社製品・名称等を登録する動きがあった[4]。違法ではないものの同業他社や出版社が発行する著名な雑誌名にまでコナミが商標登録を行った動きに対してユーザーや関係者から批判が起こり、一部ではコナミ製品への不買にまで発展[5]。中には特許庁に商標登録しないよう働きかける運動も行われ[6]、最終的に特許の取り下げ・拒絶査定によりコナミが申請を行った他社製品等の名称は商標登録されない結果になっている[7]

2010年冬のコミックマーケット同人サークルDiverse System』が発行する予定だったCD『Dear,Mr.wac』『D16』に対し著作権侵害として販売差し止めを行った。それ以来BEMANI関連の同人CDが激減している[8]

法人に対する主な訴訟[編集]

2001年2月13日に最高裁判所は上告を棄却し、コナミ側の勝訴が確定した。
詳細はときめきメモリアルメモリーカード事件を参照。
2000年7月3日にコナミナムコが和解、2000年12月18日にはコナミジャレコが和解した。
2006年7月20日ソウル中央地方裁判所コナミ側敗訴の判決を下した。

事業領域[編集]

デジタルエンタテインメント事業(家庭用ゲーム、モバイルゲーム、カードゲーム)[編集]

アミューズメント事業(アーケードゲーム・パチンコ・パチスロ[編集]

健康サービス事業[編集]

カジノ事業[編集]

  • 米国・豪州法人を軸にして海外で展開

主な事業所[編集]

 

 

 





 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

関連企業[編集]

日本のグループ会社

コナミデジタルエンタテインメント

  • 家庭用ゲーム、モバイルゲーム、カードゲーム、音楽・映像ソフト、グッズ等の企画・制作・製造・販売。

コナミアミューズメント

コナミスポーツ

その他の関連企業[編集]

海外のグループ会社[編集]

アメリ

  • Konami Corporation of America - 米国持株会社
  • Konami Digital Entertainment, Inc. - デジタルエンタテインメント事業を中心とした海外現地法人
  • Konami Gaming, Inc. - ラスベガスにてゲーミング(カジノ)機器の製造・販売。
  • Konami Cross Media NY - エンタテインメントコンテンツの企画、制作、配給及びライセンス管理。

ヨーロッパ[編集]

アジア・オセアニア[編集]

  • Konami Digital Entertainment Limited - デジタルエンタテインメント事業を中心とした海外現地法人。所在地は香港。
  • Konami Amusement (Thailand) Co.,Ltd. - アミューズメント事業およびデジタルエンタテインメント事業を中心とした海外現地法人。所在地はタイ。
  • Konami Australia Pty Ltd - シドニーにてゲーミング(カジノ)機器の製造・販売。所在地はオーストラリア。

かつて存在した日本のグループ会社

コナミコンピュータエンタテインメントスタジオ
実況パワフルプロ野球」などが代表作。KDE-Jパワプロプロダクション(後のベースボールコンテンツプロダクション)の母体となるが、2015年3月にKDE-Jの組織再編に伴い、プロダクションも解散。
コナミコンピュータエンタテインメント東京
ウイニングイレブン」「ときめきメモリアル」などが代表作。2005年4月に本社へ吸収。
コナミコンピュータエンタテインメントジャパン
メタルギアソリッド」「遊☆戯☆王デュエルモンスターズ」などが代表作。KDE-J小島プロダクションの母体となるが、2015年3月にKDE-Jの組織再編に伴い、プロダクションも解散。
コナミコンピュータエンタテインメント名古屋
主にGB用ソフトを中心に開発していた。2002年12月に解散。
モバイル21
携帯ゲーム機向けソフト開発のために設立された、任天堂との合弁会社
コナミモバイル&オンライン→コナミオンライン
携帯電話コンテンツ事業やe-AMUSEMENTを運営。現在は前者がKDE-J、後者がコナミアミューズメントがそれぞれ運営。
コナミミュージックエンタテインメント→コナミメディアエンタテインメント
音楽・映像ソフトや出版物の発行・販売。現在はKDE-Jが発行・販売している。
コナミスポーツ(旧ピープル・現コナミスポーツクラブ
現在のコナミスポーツクラブの法人格は当社のものである。
コナミスポーツライフ(旧ナプス・現コナミスポーツクラブ
現在のコナミスポーツライフとは別会社。元々は旧ピープルの子会社で、買収時に旧ピープルからコナミに株式譲渡。その後コナミスポーツと合併しコナミスポーツ&ライフ→コナミスポーツクラブとなる。
コナミ出版
1980年代後半にゲーム攻略本や若者向け雑誌「Nan?Da」を刊行。現在KDE-Jは雑誌を発行していない。
コナミアミューズメントオペレーション
ゲームセンター「チルコポルト」を運営。現在は株式会社アムリードに営業譲渡され「アミュージアム」となっている。
コナミマーケティング
売店やエンドユーザーと直接関わる、コナミグループの営業部門。2005年10月に物流・保守部門を分割してコナミロジスティクス&サービス(現:コナミマニュファクチャリング&サービス)を設立後コナミ本社に吸収合併、現在はコナミデジタルエンタテインメントなど各事業会社が直接営業を行う。
コナミキャリアマネジメント株式会社
コナミグループの新卒・中途採用を一手に担っていた。現在は、コナミデジタルエンタテインメントなど各事業会社の人事部が担当。
コナミスタイルドットコム
e-コマース事業。オンラインショップ「konamistyle」を運営。コナミマーケティングへの吸収合併やコナミ本社直営期を経て、現在はKDE-Jが運営。
メガサイバー
携帯電話コンテンツ事業を運営。2006年10月に完全子会社化、2007年4月にKDE-Jに吸収合併。
ハドソン
ゲームソフトメーカー。2001年より資本参加し、2005年に連結子会社化、2011年4月に完全子会社化。そして2012年3月にKDE-Jに吸収合併。
コンビウェルネス
健康関連機器メーカー。2006年にベビー用品専業メーカー・コンビより買収・完全子会社化し、コナミスポーツ&ライフの傘下に置く。2012年6月にコナミスポーツ&ライフに吸収合併。
デジタルゴルフ
ゴルフシミュレーターの開発など。2011年3月に完全子会社化。2014年1月にKDE-Jに吸収合併。ゴルフ製品事業自体は2016年11月にコナミアミューズメントへ移管。
コナミマニュファクチャリング&サービス
コナミグループ製品の製造・保守・運送部門。2014年4月にKDE-Jに吸収合併。
KPE・高砂販売
パチンコ・パチスロ機器の販売。2012年2月にKPE高砂電器産業(現・コナミアミューズメント)の折半出資で設立、同年4月に両社の営業部門を統合。2017年4月にコナミアミューズメントへ吸収合併。

業務提携先[編集]

かつてグループ会社だった企業。

マルチメディアカンパニー販売委託先[編集]

コナミメディアエンタテインメントの販売委託先。

その他[編集]

 

主な提供番組

現在
過去

 

スポンサー活動[編集]