鶴我の考察・感想・言葉の息吹を吹き込む日々の呟き。

自然・宇宙・日本の歴史に心赴くままに穏やかに情熱を大事に謙虚と感謝を忘れずに好奇心を持って生きてく男の記録。

映画館(映画の配給会社)と自分が気になっていたポニーキャニオンとマーベラスやそれと関連する會社を調べてみた。

1・ユナイテッド・シネマ

ユナイテッド・シネマ株式会社は、シネマコンプレックスであるユナイテッド・シネマシネプレックスなどを運営するローソングループの映画興行会社である。

本社所在地 日本の旗 日本
141-8609
東京都品川区大崎1-11-2
ゲートシティ大崎イーストタワー17階
設立 1999年10月
業種 サービス業

www.unitedcinemas.jp

 

Gate city ohsaki shinagawa tokyo 2009-3.JPG

 

歴史

1993年9月にユナイテッド・シネマ・インターナショナル(以下、UCI)が設立した日本法人、ユナイテッド・シネマ・インターナショナル・ジャパン株式会社(以下、UCIジャパン)を起源とする。同社は1996年11月に大津市に1号店を開業して1998年までに3サイトを展開するも、出店先と資金の確保が万全ではなく3号店のパラマウント・ユニバーサルシネマ11は藤田商店と共同出資した。安定した出店先と資金の確保のために国内各社と合弁や提携を模索し、UCI (50パーセント (%))、住友商事 (40%)、角川書店(現:KADOKAWA)(10%) の3社が合弁会社ユナイテッド・シネマ株式会社を1999年10月に設立し、以降に開業したサイトは同社が経営した。

沿革[編集]

 

 

ユナイテッド・シネマ・インターナショナル

ユナイテッド・シネマ・インターナショナル (United Cinemas International; UCI) は、現在アイルランドで運営され、かつてはイギリスや他の国々で運営されていた映画館のブランドである。ブラジルを除き、テラファーマ・キャピタル・パートナーズ社の子会社 Odeon & UCI Cinemas Group が所有している。ブラジルではナショナル・アミューズメンツ (National Amusements) 社が所有する。

歴史[編集]

1983年UCIはイギリスに映画館を建設するためにパラマウント映画ユニバーサル・ピクチャーズの合弁企業として設立された。トム・マクグラス社長時代に、イギリス、アイルランドオーストリアドイツイタリアポルトガルスペイン日本中国台湾ブラジルに同社は進出し、映画館を運営、展開した。

 

 

 

ローソン

株式会社ローソンは、日本の大手コンビニエンスストアフランチャイザーである。三菱商事の子会社として三菱グループに属している(三菱広報委員会の会員企業にもなっている)。

本社所在地 日本の旗 日本
141-8643
東京都品川区大崎一丁目11番2号
ゲートシティ大崎イーストタワー
設立 1975年昭和50年)4月15日
ダイエーローソン株式会社)

 

ローソンゲイトシティ大崎店(品川区大崎)|エキテン

 

www.lawson.co.jp

概要

コンビニエンスストアチェーンとしては国内店舗数3位(2019年平成31年)現在)であり、1997年(平成9年)7月には業界で初めて全ての都道府県に出店した。原型となったミルクショップローソンはアメリカオハイオ州の牛乳屋J.J.ローソンが1939年に同州に開店した店である(ローソンの看板のミルク缶はここに由来する)。その牛乳の美味しさが地域の評判を呼び、業容を拡大。ローソンミルク社を設立して日用品を販売するチェーン店の展開を開始した。その後、ローソンミルク社はコンソリデーテッド・フーズ社の傘下となりローソンの店舗はデイリーマートに転換、一旦米国国内にはローソン店舗は存在しなくなった。なお、デイリーマートはのちにアリマンタシォン・クシュタールに買収された上でサークルKに転換されたが、こうした経緯から当該地域のサークルKではローソンブランドを冠した商品を販売している。日本では、1974年昭和49年)にダイエーコンソリデーテッド・フーズ社と提携。翌年、ダイエーローソンを設立。大阪府豊中市に1号店(桜塚店)を開店した。その後、大阪や神戸など近畿地方を中心として店舗数を増やしていく。創業期のローソン(当時の英語表記は"Lawson's")は、ハムソーセージといった加工肉だけで40品種を数える米国風高級デリカテッセンとして客のオーダーに応じてその場で作るサンドイッチや輸入食料品が中心の展開であった。

 

企業系列

ローソンは長らくダイエーが親会社であり、福岡ダイエーホークスの多くの選手がCMに出演していた。しかしダイエー本体は業績悪化に伴い保有するローソン株の多数を商社三菱商事に売却した。2001年(平成13年)からは三菱商事が30.68%の議決権を有する筆頭株主である。

沿革

1996年(平成8年)

2000年(平成12年)

 

ダイエー

株式会社ダイエーThe Daiei, Inc.)は、東京都江東区に本社、兵庫県神戸市中央区に登記上の本店がある、関東地区近畿地区総合スーパーGMS)およびスーパーマーケット(SM)の「ダイエー」などを運営する日本の企業である。元は全国チェーンの一大企業であったが、バブル崩壊後の1990年代より経営不振になり、イオンによる株式公開買付けを経て、2015年平成27年)1月1日より、イオンの完全子会社となり、イオングループに入った。ローソンは前までダイエーが親会社であったが2001年に三菱商事が親会社(筆頭株主)へとなった。

本社所在地 日本の旗 日本
135-0016
東京都江東区東陽二丁目2番20号
東陽駅前ビル
本店所在地 650-0046
兵庫県神戸市中央区港島中町四丁目1番1号
設立 1949年2月7日(和泉商工株式会社)

 

 

www.daiei.co.jp

 

Daiei.JPG

 

沿革

1950年代[編集]

  • 1957年
  • 1958年
    • 1月25日 - 本店を大阪市旭区千林町三丁目236番地に移転。
    • 12月 - 三宮店(神戸市、約70m2)を開店。チェーン店展開の開始。この年、創業の理念を制定。
  • 1959年
    • 3月25日 - 大栄薬品工業株式会社が「株式会社主婦の店」に商号変更(店名は「主婦の店ダイエー」)。
    • 4月 - 当社初めての衣料品・日用品の取り扱いを三宮新店(1階・396m2)で開始
    • 4月 - 三宮店移設拡張反対大会が生田で行われる。
    • 6月 - 三宮店の拡張に伴い、肉の取り扱い開始。

1960年代[編集]

 

三菱商事

三菱商事株式会社(みつびししょうじ)は、三菱グループの大手総合商社三井物産住友商事伊藤忠商事丸紅と共に五大商社の一つ。単に「商事」と言った場合は三菱商事を指すことが多い。

 

本社(三菱商事ビルディング)

 

本社所在地 日本の旗 日本
100-8086
東京都千代田区丸の内二丁目3番1号
三菱商事ビルディング)
設立 1950年(昭和25年)4月1日
(光和実業株式会社)

www.mitsubishicorp.com

概要・沿革

日本で初めての株式会社とされる坂本龍馬海援隊近江屋事件後に後藤象二郎に委ねられた。その後岩崎弥太郎に継承され九十九商会となった企業の流れを汲んでいる。九十九商会は後に、三菱商会、三菱蒸汽船会社(後に郵便汽船三菱会社として日本郵船が分離)、三菱社と変遷している。岩崎小弥太が確立した三菱の経営理念は「所期奉公」「処事光明」「立業貿易」である。大正時代に入ってから第一次世界大戦にかけて、取り扱い品目数の飛躍的向上をみたため、小弥太は各事業部門を独立させ、三菱合資営業部は「立業貿易」の方針に則り、1918年(大正7年)に総合商社である三菱商事として独立した。第二次世界大戦後は三井物産と並んでGHQの直接指令(財閥解体)によって解散し、174の会社に分裂したが、旧財閥系企業の活動制限緩和により、不二商事、東京貿易、東西交易の3社に集約された後、1954年昭和29年)に旧三菱商事清算会社であった光和実業が三菱商事の商号に復帰し、3社を吸収する形で大合同を果たして復活した。

 

三菱の起源は1870(明治3)年。土佐藩出身の岩崎彌太郎が海運事業を興したことに始まります。以降、四代の岩崎家の社長が三菱グループの基礎を築きました。第二次世界大戦終結後の1946(昭和21)年に三菱本社は解体され、各社はそれぞれに独立した企業となり、今日ある姿へと発展しました。ここではグループが共有する140年余の歩みを紹介いたします。

 

大転換期を力に変えた不屈の企業人

三菱グループの礎を築いた男。岩崎彌太郎。

三菱グループの礎を築いた男

歴史を繙くと、社会が大きく転換し発展するとき、必ず新しいビジネスが勃興するものです。幕末・維新もそのような時代でした。まさに岩崎彌太郎は、日本が近代に向かう時代を代表する起業家の一人です。幕末期、彌太郎は土佐藩の役人として長崎に赴任、樟脳や鰹節など土佐の特産品を売り、軍艦や武器を購入していました。その後大阪に移ると貿易と海運に辣腕をふるい、藩の活動に大きな役割を果しました。しかし明治維新政府は廃藩置県にともない、藩営事業禁止の方針を打ち出します。1870(明治3)年、土佐藩の有力者である後藤象二郎板垣退助たちは、私商社として九十九商会を設立し藩の海運事業を譲渡します。事業に最も精通している彌太郎に経営・監督を一任、これが「三菱」の誕生となりました。翌年、廃藩置県により土佐藩は消滅し、九十九商会の経営を彌太郎が引き受けることとなりました。73(明治6)年には社名を三菱商会と改称、自ら「社主」に就任し、ここに名実ともに実業家・岩崎彌太郎が誕生したのでした。

2・東宝

東宝株式会社(とうほう)は、映画演劇の製作配給・興行や不動産業を行う日本企業

阪急阪神ホールディングス持分法適用会社で、2019年現在、2つの直営演劇劇場(帝国劇場、新館シアタークリエ)を保有する。阪急阪神ホールディングス阪急電鉄阪神電気鉄道)、エイチ・ツー・オー リテイリング阪急百貨店阪神百貨店)とともに、阪急阪神東宝グループの中核企業となっている。本社は東京都千代田区有楽町一丁目2番2号。他の阪急阪神東宝グループ同様三和グループのメンバーであるが、阪急電鉄と異なり三水会には参加せず、みどり会のみに参加している。

主要子会社

東宝映画 100%
東宝東和 100%
国際放映 100%
東宝芸能 100%
TOHOシネマズ 100%

 

 

TOHO animation

TOHO animation(トーホー・アニメーション/とうほう・アニメーション、東宝アニメーション)は、日本における映画配給三大の一角である東宝アニメレーベル。

親会社 東宝株式会社
設立 2012年
設立者 古澤佳寛
販売元 東宝株式会社
ジャンル アニメ
日本の旗 日本
本社所在地 東京都千代田区有楽町1丁目2-2

概要[編集]

前身の東宝映像事業部(TOHO VIDEO→DVD TOHO→TOHO Visual Entertainment名義で東宝配給作品の映像ソフトの制作・販売および非映画コンテンツや一部映画の配給を担当)から2012年4月、同社映像事業部内での「アニメ事業室」(後の映像企画室アニメ事業グループ)新設に伴い発足。映像事業部長は大田圭二、アニメ事業室長は古澤佳寛が務めた。

2013年4月に『銀河機攻隊 マジェスティックプリンス』で本格的にアニメ製作へ参入し、アニメレーベルとしての使用を開始する。それと同時に音楽レーベル「TOHO animation RECORDS」を設立し、子会社の東宝ミュージックと連携して音楽制作を行う。

 

www.toho.co.jp

本社所在地 日本の旗 日本
100-8415
東京都千代田区有楽町一丁目2番2号
東宝日比谷ビル10階から12階
座標北緯35度40分23.0秒 東経139度45分35.8秒
設立 1932年昭和7年)8月12日
株式会社東京宝塚劇場

 

ファイル:東宝日比谷ビル(2018年4月30日撮影).jpg

 

www.toho.co.jp


歴史[編集]

発足と急成長[編集]

1932年8月に阪神急行電鉄(現在の阪急電鉄)の小林一三によって、演劇、映画の興行を主たる目的として株式会社東京宝塚劇場を設立。1934年東京宝塚劇場を開場の後、有楽座、日本劇場帝国劇場を所有し、日比谷一帯を傘下に納め、浅草を手中に収める松竹とともに、東京の興行界を二分するに至る。一方、会社設立前年に創設された、トーキーシステムの開発を行う写真化学研究所(Photo Chemical Laboratory、通称 PCL)は、1937年関連会社JOと合併し、東宝映画株式会社となる。1943年8月30日、東宝映画を合併し、映画の製作・配給・興行および演劇興行の一貫経営に乗り出し、同年12月10日に社名を東宝株式会社と改めた(本社は旧東宝映画があった銀座7丁目大日本麦酒本社内)。PCLには大日本麦酒なども出資しており、東宝は発足当初から、従来の市井の興行師からスタートした映画会社とは一線を画する、財界肝いりの近代企業として期待と注目、そして反発を集めた。なお、その名前の由来は「塚」の略である。

 

3・東映

東映株式会社(とうえい)は、日本映画の製作、配給、興行会社。2020年現在、直営の映画館2館、2つの撮影所東映東京撮影所東映京都撮影所)を保有テレビ朝日ホールディングスの大株主であると同時に、テレビ朝日ホールディングス東映筆頭株主という株式持ち合いの関係にあり、2019年12月9日に東映の株式を追加取得し議決権比率を13%から17.77%に高め、持分法適用関連会社となった。

本社所在地 日本の旗 日本
104-8108
東京都中央区銀座三丁目2番17号
設立 1949年昭和24年)10月1日
東京映画配給株式会社

 

Ginza Toei Building.jpg

 

www.toei.co.jp

 

概要[編集]

劇場用映画の制作、配給、興行を行うほか、洋画の買い付けと配給、テレビ番組の制作、広報映画の制作や教育映画の制作販売を行う総合映像企業。子会社を通じ劇場用アニメーション、テレビ用アニメーションほか各種アニメーションの制作、テレビコマーシャルなど各種コマーシャルフィルムの制作、オリジナルビデオやカラオケビデオの制作販売も行う。また、現像所も持っている。同業他社に比べて映像部門が多岐にわたる一方で、子会社を通じた事業多角化は古くから行い、かつてはプロ野球やボウリング、交通事業等を手掛け、現在もホテルやゴルフ場、不動産開発事業を行っている。また京都撮影所の一部をテーマパーク化した「東映太秦映画村」なる観光事業も行っている。

 

沿革[編集]

東京大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオ経営を始め、やがて映画製作に進出した太泉映画1947年10月15日設立)と、1938年昭和13年東京横浜電鉄(のちの東急)の興行子会社として東急東横線の沿線開発を目的に設立され、東京渋谷横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所(旧新興キネマ京都撮影所)を賃借して映画製作に進出した東横映画(1938年6月8日設立)、双方で製作された作品配給のために1949年(昭和24年)10月1日設立された東京映画配給株式会社が、制作会社2社を吸収合併。1951年(昭和26年)4月1日、社名を東映株式会社と改めて再出発した。東横映画を吸収した事からもわかるように、設立の背景には東京急行電鉄が大きく関与している。阪急電鉄創業者の小林一三東宝を作ったように、五島慶太東映を作った。東横映画の社長だった黒川渉三が街の高利貸しから資金を調達して映画製作を続け、黒川の後を継いだ者も赤字を増やし、設立当時の東映負債は、当時の金額で11億円(1989年頃の貨幣価値では数百億円以上)にのぼった。当時の映画事業に融資をするような銀行はなく岡田茂広島一中の先輩だった鈴木剛住友銀行頭取仲介して五島慶太住友銀行融資を頼み、東急から融資することは背任行為とみなされ出来ず、五島は五島家の株式や自宅も含む全資産を担保住友銀行から融資を受けた。

 

阪急阪神ホールディングス

阪急阪神ホールディングス株式会社(はんきゅうはんしんホールディングス、Hankyu Hanshin Holdings, Inc.)は、阪急電鉄阪神電気鉄道阪急阪神不動産阪急交通社阪急阪神エクスプレス阪急阪神ホテルズおよびこれら6社の子会社を統括する持株会社阪急阪神東宝グループの一翼を担う「阪急阪神ホールディングスグループ」の中核企業である。

スローガンは「次のよろこびを、つくろう。」創業者は小林一三(こばやし いちぞう)で創設者は岩下 清周(いわした きよちか)である。

本社所在地 日本の旗 日本
530-0012
大阪府大阪市北区芝田一丁目16番1号 阪急電鉄本社ビル
本店所在地 563-0056
大阪府池田市栄町1番1号(注)
設立 1907年明治40年10月19日
箕面有馬電気軌道株式会社)

 

 

 

 

 

箕⾯有⾺電気軌道㈱(現 阪急電鉄㈱)を創⽴

 

 ※写真は若い頃の小林一三(こばやし いちぞう)の写真。

 

阪急阪神ホールディングス本社がある阪急電鉄本社ビル(大阪市北区)

 

「創業者」

小林 一三(こばやし いちぞう、1873年1月3日 - 1957年1月25日)は、日本実業家。 阪急電鉄をはじめとする阪急東宝グループ(現・阪急阪神東宝グループ)の創業者。鉄道を中心とした都市開発(不動産事業)、流通事業(百貨店、スーパーなど)、観光事業などを一体的に進め相乗効果を上げる私鉄経営モデルの原型を独自に作り上げ、後に全国の大手私鉄や民営化したJRがこの小林一三モデルを採用し、日本の鉄道会社の経営手法に大きな影響を与えた。これらの事業は後に阪急百貨店宝塚歌劇団東宝として阪急東宝グループを形成する。その過程で六甲山麓の高級住宅地の開発、学校法人関西学院等の高等教育機関の誘致や温泉、遊園地、野球場など娯楽施設の整備を行い、日本最初の田園都市構想を実現した。

小林は私鉄経営での成功により明治期に開拓使官有物払下げ事件があったものの五代友厚など同じ関西の財界に携わった関西財界の雄と言われた。また阪急東宝グループ以外にも東京電燈日本軽金属の経営に参画して日本の財界でも重鎮となり、後に政界に進出する処となった。政界では、第2次近衛内閣商工大臣を務めて革新官僚の商工次官・岸信介と対立。1941年から貴族院勅選議員幣原内閣国務大臣、初代戦災復興院総裁を歴任したが、戦後、公職追放となった。趣味の茶人、美術蒐集家としても大を成した。逸翁、別号に靄渓学人靄渓山人。旧邸雅俗山荘に茶室が遺り、美術品は逸翁美術館に所蔵されている。

 

「創設者」

岩下 清周(いわした きよちか、安政4年5月28日1857年6月19日) - 昭和3年(1928年3月19日)は、実業家起業家政治家三井財閥を経て北浜銀行(三菱UFJ銀行の源流)を起業後は当時のベンチャー企業への積極的な融資を行い、自身も融資先の経営に積極的に携わった。関西大手私鉄である阪急阪神ホールディングス及び近鉄グループホールディングスの事実上の創設者であり、豊田式織機 (現:トヨタ自動車)や森永製菓大林組など現代日本を代表する企業の草創に活躍した。息子は、カトリック司祭哲学者岩下壮一、清周本人も立教学院に学び聖公会に所属したクリスチャンであった。

 

 

www.hankyu-hanshin.co.jp

 

阪急阪神東宝グループ

阪急阪神東宝グループ(はんきゅうはんしんとうほうグループ)は、阪急阪神ホールディングス株式会社(阪急阪神HD)、エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社(H2Oリテイ)、東宝株式会社の3社を中核とする日本の企業グループである。

 

創業者 小林一三
国籍 日本の旗 日本
中核企業 阪急阪神ホールディングスエイチ・ツー・オー リテイリング東宝

 

概要[編集]

いわゆる「阪急阪神」の経営統合が行われた2006年10月1日に発足。発足当時は「阪急阪神ホールディングスグループ」、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」の3本柱から構成され、このうち、「阪急阪神ホールディングスグループ」については旧:阪急東宝グループの一翼「阪急電鉄グループ」に阪神グループを加えたもの、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」については、阪急東宝グループ時代のものをほぼそのまま引き継いだものとなった。いわゆる「阪急阪神」の経営統合では、阪神電気鉄道阪急ホールディングス阪急HD)の傘下に入る(同時に阪急HDは社名を阪急阪神HDに変更する)形での経営統合であり、加えて当時、阪急阪神HDと阪急百貨店とは資本的なつながりが薄かったため、阪神電気鉄道の完全子会社であった阪神百貨店は、業態よりも資本関係が重視され、この時点では阪急百貨店グループではなく、阪急阪神ホールディングスグループに分類された。

 

 

www.hankyu-hanshin.co.jp

 

 

4・松竹

松竹株式会社(しょうちく)は、日本映画演劇の制作、興行、配給を手掛ける会社。歌舞伎の興行については現在ほぼ独占的に手がけている。創業は1895年で設立は1920年11月8日(帝国活動写真株式会社の設立日)である。

本社所在地 日本の旗 日本
104-8422
東京都中央区築地4丁目1-1
設立 1920年11月8日(帝国活動写真株式会社)

 

Togeki Building, at Tsukiji, Chuo, Tokyo (2019-01-02).jpg

東劇ビル  本社及び関連部署、子会社と上映館東京劇場が入居している。

 

www.shochiku.co.jp

歴史[編集]

 

概要[編集]

元来は演劇興行。映画進出後の成果もめざましく、主力撮影所は閉鎖したものの、なお大手の一角を占める、現在は歌舞伎を主に新派松竹新喜劇も手掛ける。かつては、文楽人形浄瑠璃)や歌劇(SKD - 松竹歌劇団、OSK - 大阪松竹歌劇団)、演芸浅草松竹演芸場道頓堀角座神戸松竹座等)から相撲興行やプロ野球セ・リーグ加盟の松竹ロビンス)、ボウリングアイススケートリンクの運営等幅広い活動を行い、一時は明治期からのお雇い外国人アウグスト・ユンケルを指揮者として松竹交響楽団なる本格的なオーケストラまで所有していた(戦時中は「大東亜交響楽団」と改称したが戦後に自然消滅)。

 

5・コロナグループ

コロナグループは、複合型娯楽施設のコロナワールド(Korona World)などを運営する日本愛知県の企業グループ。株式会社コロナワールドが中核企業となっている。

本社所在地 日本の旗 日本
485-0048
愛知県小牧市間々本町200番地
座標北緯35度17分46.8秒 東経136度54分41.2秒
設立 1989年3月

 

Korona World 1.jpg

 

概要[編集]

その創始は、1926年(大正15年)に愛知県江南市で創業した映画館新盛館」である。その後、1973年(昭和48年)に同市で「江南コロナ会館」と呼ばれる遊技場を開設。そして、1980年(昭和55年)に小牧市で映画館と遊技場を一体化した「小牧コロナ会館」を開館した。以後、パチンコ店・カラオケ場・ボウリング場・外食施設・漫画喫茶スーパー銭湯(コロナの湯)など様々な施設を手がけ、これらの施設を集めた複合娯楽施設を「コロナワールド」名で展開している。また、独立系では日本最大のシネマコンプレックスシネコン、複合映画館)チェーン企業となっている。要望に応じ出張上映の事業も行っている。ちなみに、日本国内において郊外に建設されるシネコンの大多数は、ショッピングセンターに併設する形態を取るが、「コロナシネマワールド」の多くは、上述のような遊戯施設の一角にシネコンが入居するという形態を取っている。また週末のみならず、平日においても深夜12時を過ぎての上映が設定されるなど、他のシネコンチェーンに比べて異彩を放つ存在でもある。なお、2013年4月に映画業界の革新となる体感型上映システムである「4DX」を日本初導入し注目を集めており、今後全国に導入予定としている。コロナワールドは2019年10月現在、全国10県に17店舗を展開している。ちなみに4DXは、韓国CJグループ傘下のCJ 4DPLEX社が開発した映画館用の環境効果技術であり、4D技術の上映などに使われており、同種のライバルとしては米MediaMation社が開発したMX4Dがある。名前の由来はラテン語で「王冠」のこと。太陽の燃えさかっている部分も、冠になぞらえて「太陽コロナ」といわれている。つまりゴージャスさを表し、勢いもあり、とても縁起のいい意味なのだ。

 

www.korona.co.jp

 

 

6・ポニーキャニオン

株式会社ポニーキャニオンは、フジサンケイグループの大手映像・音楽ソフトメーカーである。通称は「ポニキャン」。フジ・メディア・ホールディングス連結子会社日本映像ソフト協会(JVA)、日本レコード協会RIAJ)の正会員であり、過去両協会に会長を輩出している。日本で最初期にミュージックテープ、ビデオソフトを販売したことで知られ、欧米メジャーに属さない独立系レコード会社としては世界有数の規模である。親会社は株式会社フジ・メディア・ホールディングス(フジサンケイグループ)でグループ企業の大部分は、株式会社フジ・メディア・ホールディングスの子会社または関連会社である。

本社所在地 日本の旗 日本
106-8487
東京都港区六本木一丁目5番17号
泉ガーデンANNEX
設立 1966年10月1日
(株式会社ニッポン放送サービス)

 

ポニーキャニオン - Wikipedia

 

www.ponycanyon.co.jp

 

沿革

1955年ニッポン放送の関連会社として設立された「株式会社ニッポン放送事業社」(ニッポンほうそうじぎょうしゃ)が前身である。1966年10月1日、当時ニッポン放送の常務だった石田達郎カーステレオの普及を見越し8トラックによるミュージックテープを販売するため、現法人「株式会社ニッポン放送サービス」(ニッポンほうそうサービス)を設立。翌1967年4月に8トラック「ポニーパック」を発売。1970年に「株式会社ポニー」と社名変更、コンパクトカセットを使用したミュージックテープ、およびビデオソフトの販売も開始した。ニッポン放送系列のレコード会社として「株式会社キャニオン・レコード」も石田が設立した。1975年に発売された「およげ!たいやきくん」が450万枚(オリコン調べ)の大ヒットを記録。1978年には九段北に新社屋を建設、通称「たいやきビル」と呼ばれた。(1986年九段NPビルに移転、2012年まで一口坂スタジオが使用)。設立の経緯からキャニオン・レコードがレコードとCD、ポニーがミュージックテープとビジュアルソフトと事業分野が分けられていたが、1987年10月21日に両社は合併し「株式会社ポニーキャニオン」となった。

 

フジ・メディア・ホールディングス

株式会社フジ・メディア・ホールディングスは、日本のメディア・コングロマリットであるフジサンケイグループの事業を統括する持株会社日本で初めての認定放送持株会社である。

略称 フジ・メディアHD、フジHD、FMHD
本社所在地 日本の旗 日本
137-8088
東京都港区台場二丁目4番8号
設立 1957年昭和32年)11月18日
株式会社富士テレビジョン)(開局:1959年(昭和34年)3月1日

概要[編集]

2008年10月1日テレビジョン放送免許を含む現業部門一切と商号を、新設会社である株式会社フジテレビジョンに分割・承継し、残った企業統括部門を現商号に変更した[6]。本社が所在するFCGビルや東京サンケイビル等一部の固定資産や、LDH(旧・ライブドアホールディングス)に対する損害賠償請求訴訟に関する権利等は、新設会社に承継せずに引き続き保有している。認定放送持株会社としては、関東広域圏をエリアとする地上波テレビ局のフジテレビ、衛星放送局のBSフジ、地上波ラジオ局のニッポン放送連結子会社にしているほか、2016年12月には系列局の仙台放送を資本集約で連結子会社化しており、放送持株会社としては初となる地方系列局の連結子会社化となる。この他にもFNS系列局WOWOW日本映画放送などを持分法適用会社としている、または系列・非系列問わず多数の放送局に出資している。

 

www.fujimediahd.co.jp

 

ファイル:PICT0050.JPG

 

ファイル:Fuji TV headquarters and Aqua City Odaiba - 2006-05-03-2009-25-01.jpg

 

メディア・コンテンツ事業[編集]

旧放送グループ[編集]

 

旧映像音楽グループ[編集]

 

 

7・マーベラス (企業)

株式会社マーベラスMarvelous Inc.)は、オンラインゲームゲームソフトの企画・制作・販売を主な事業内容とする日本の企業。アニメやコミック等の知的財産権を活用した幅広いコンテンツの創出・制作を得意としている。

本社所在地 日本の旗 日本
140-0002
東京都品川区東品川4丁目12番8号
品川シーサイドイーストタワー
座標北緯35度36分33.3秒 東経139度44分55.8秒
設立 1997年6月25日(株式会社マーベラスエンターテイメント

 

Shinagawa seaside east tower 2009.JPG

東京都品川区東品川四丁目にある品川シーサイドフォレストの一角にある品川シーサイドイーストタワーの写真。(敷地外より撮影)オフィスビルと上層階(16F-22F)が「ホテルサンルート品川シーサイド」になっている。

 

www.marv.jp

 

 

概要[編集]

1997年6月25日セガのキャラクター部で商品化獲得営業をしていた中山晴喜がキャラクター資産を活用したビジネスを行う目的で株式会社マーベラスエンターテイメントを設立。

2011年10月1日、元セガ代表取締役社長である中山隼雄が設立したAQインタラクティブ(旧キャビア)とライブウェアの2社を吸収合併し、商号を株式会社マーベラスAQLマーベラスエーキューエル)に変更。2014年7月1日、社名を株式会社マーベラスに変更。

 2020年5月25日に中国・テンセント子会社のImage Frame Investmentとの業務資本提携を発表。第三者割当増資を行うとともにアミューズキャピタル・中山隼雄の賛同を得る形で保有株式の譲渡を行い、Image Frame Investmentが発行済み株式20%を保有する筆頭株主に、マーベラスはテンセントの持分法適用会社になる。今後協議を経てテンセントグループ入りもあるともしている。ということで現在は支那のテンセントの子会社であるImage Frame Investmentの筆頭株主になり、マーベラスはテンセントの持分法適用会社へとなった。(テンセントがマーベラスの親会社へとなりました。)

 

沿革[編集]

 


[まとめ]

大体、興味あるところまで書き終わりました。では、ここまで見てくれてありがとう。
ごきげんよう、また次のブログでお逢いいたしましょう。

やはり、歴史を知るのはとても楽しいね。